日経BP社は、V2H（vehicle to home）/V2G（vehicle to grid）技術や電気自動車（EV）向け情報通信技術（ICT）など、将来のEV周辺ビジネスに関する特許動向調査を収録した「電気自動車年鑑2012」を2011年12月末に発行した。調査を担当したのは日本技術貿易のIP総研。世界各国・地域のデータベースから収集した特許文書を、専門家が目で確認しながら分類・評価した。
　将来、EVやプラグインハイブリッド車（PHEV）が普及すると、それらの大容量電池をスマートハウスに接続するV2H、電力網に接続するV2Gなどの技術が重要になる。また充電施設の情報提供や充電料金の課金などで、ICTとの連携が深まる。
　これらの技術は自動車メーカーだけでなく、住宅、家電、電力、ITなどの企業、さらには商業施設や駐車場ビジネスなども巻き込んで新しい市場をつくり出すと見られる。V2GやICT関連の特許動向を分析すれば、将来、各分野で重要なプレイヤーとなる企業を探ることができる。

以下、『日経Automotive Technology』2012年3月号に掲載