2011年10月4～8日に「CEATEC JAPAN 2011」が開催された。東日本大震災の影響によって定置用蓄電システムの出展が相次ぎ、さながらエネルギー関連の展示会の様相を呈していた。エレクトロニクス業界の主役を務めてきたテレビやモバイル分野をはじめ、新興のヘルスケア分野でも新たな方向性が見て取れた。
「エネルギー関連の展示会みたいだった」──。
「CEATEC JAPAN 2011」が、2011年10月4～8日に千葉県・幕張メッセで17万人以上の来場者を集めて開催された。今回は、同年3月11日に起きた東日本大震災後の原子力発電所の事故をめぐる一連の電力危機の影響を大きく受ける形となった。特に、電力不足を解消する定置用蓄電システムなどエネルギー関連製品の出展が相次ぎ、この分野の需要が日本市場において急激に高まっていることがひしひしと伝わる内容だった。
実際、数多くの企業が、東日本大震災後に急遽開発したエネルギー関連の製品を出品した。このうち、停電などの非常時にも電力の供給が可能な定置用蓄電システムの展示が各社から続いた。大手電機メーカーではNECやシャープ、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所が展示ブースに大きなスペースを割き、蓄電システムを披露していた。
さらに、来場者を驚かせたのは携帯電話事業者であるNTTドコモが家庭用蓄電システムを展示し、販売する意向を明らかにしたこと。電機メーカーだけでなく、サービス事業者も巻き込んで蓄電システムが本格普及に向けて動きだしていることを印象付けた。
すぐには普及せず
ただし、各社が披露した定置用蓄電システムはすぐに普及する状況にはない。定置用蓄電システムに用いる大容量のLiイオン2次電池を大量生産できるメーカーは少なく、数量の確保と価格の低減を実現できていないからだ。
