世界的に環境規制が強まる中，PLMベンダーが，有害物質を管理するツールの拡充や機能強化に力を入れている。製品のグローバル展開と相まって順守すべき規制は増大・複雑化するばかり。今や韓国版・中国版RoHSなど国・地域ごとにさまざまな規制が存在する。
特に，メーカーが手を焼いているのがREACH規則だ。6物質に焦点を絞ったRoHS指令と違い，REACH規則の対象物質は約3万物質ともいわれている。しかも，高懸念物質（SVHC）が随時，変更・追加されるため，企業はその対応に追われることになる。BOM（Billof Materials）を基に含有物質をサプライヤーへ問い合わせ，収集したデータを集計・確認し，報告書を提出する──。このサイクルを手作業で回していては，膨大な手間とコストがかかる。かといって，対応が遅れると莫ばくだい大な損失につながりかねない。
「これまで多くの企業は内製のシステムで対応していたが，REACHのような複雑な規制に対応するには，堅牢で拡張性の高いシステムが必要」（米PTC社 Product and MarketStrategy，DirectorのJohn Fox氏）。そこでPLMベンダーは，含有物質データの収集・分析から，レポート作成に至る環境規制に即応するための機能を持ったITツールを提供している。
〔以下，日経ものづくり2009年12月号に掲載〕
