2009年5月19日，日本政府は「2009年版ものづくり白書（ものづくり基盤技術の振興施策）」を公表した。2009年版の大きな特徴は，「世界同時不況」の現状を過去の不況時と比べて分析した上で，これからの日本の製造業に指針を示したことにある。
過去の不況とは，1991年2月から始まった「バブル崩壊」，1997年5月からの「金融危機」，2000年11月からの「ITバブル崩壊」の三つ。これらと比べて，2007年10月から減速が始まった今回の不況は，生産額と輸出額の落ち込みの急激さが際立つ。当初は過去の不況と同様に緩やかに低下していたものの，米国の大手証券会社のLehmanBrothers社が破綻した2008年9月を境に，ストンと音を立てるかのように落下した。
しかも，今回の不況では広範な業種が影響を受けている。例えば，ITバブル崩壊時は，電機や通信業界が大きなダメージを受ける中，自動車や化学業界は堅調に推移した。これに対して今回は，内需はもちろん，欧米に加えて新興国の需要も落ち込み，鉄鋼や化学，一般機械，電機，輸送機械といったすべての業界で，生産額と輸出額が急減している。
〔以下，日経ものづくり2009年6月号に掲載〕
