2005年7月の提訴を受けて，被告と原告の双方は，法廷での審理に向けた準備を開始した。米国の裁判では，事前の準備がものをいう。米国では特許訴訟の場合でも，原告が陪審による審理を要求できる。米Forgent Networks, Inc.もまた，この手段を選んだ。被告の米EchoStar Communi-cations Corp.ら15社は，ともすれば技術に不案内な一般市民を相手に，自らの潔白を証明しなければならない。EchoStar社の弁護を担当した米国の法律事務所Morrison & Foerst-er LLPのRachel Krevansらが直面した難問はこれだった。

　両陣営は，陪審が納得できる事実と論理と交渉術を，ただひたすら追い求めた。多くの企業がかかわるだけに，双方の努力は膨大な量の情報を積み上げた。Forgent社側の弁護士，米Hagans Burdine Montgomery Rustay & Winchester, P.C.のFred Hagansによれば，この訴訟で生まれた文書は300万ページを超えるという。法廷での決戦を見据えた水面下の応酬は，全米をまたに掛け2年弱もの期間にわたって，深く静かに継続した。