特定分野を手掛ける専門メーカーや，特定業務だけを請け負う専業メーカーが伸び続ける中，1社で多くの事業を手掛ける総合電機メーカーという企業形態はもはや存続が難しい。デジタル家電バブルの崩壊は，総合電機メーカーだけでなく国内の電機メーカー全体の体制を解体するだろう——。電機業界のアナリスト，若林秀樹氏は，証券アナリストとして最後に執筆したレポートで，こうしたメッセージを発した。国内総合電機メーカーは経営品質や世界シェア，営業利益率，研究開発に当たる人員数，知的財産権の活用法といった多くの点で，専業メーカーに後れを取っているという。これらの問題を解決するには，業界再編や事業モデルの見直しが有効としている。総合電機メーカーは激しい痛みを伴う改革になぜ乗り出すべきなのか，同氏が解説する。 （大槻　智洋＝本誌）

若林　秀樹
前・みずほ証券 エクイティ調査部
チーフアナリスト