最適地でなくても建設に漕ぎ着ける工夫に期待

　こうした土地についても、メガソーラーの建設を実現するための工夫が編み出され、建設に漕ぎ着けた発電所も出つつある。今後、ますます増えてくると思われる、本来ならば最適ではない土地へのメガソーラーの建設の参考になる手法も多く、こうした事例については、コラム「メガソーラー探訪」でも紹介していく予定である。

　一方で、こうした土地に起因する課題を解消できなかったり、電力会社から系統連系の受け入れ拒否にあったり、資金調達のメドがたたないといった理由から、経産省から認定を受けながら、破綻を余儀なくされた発電所の計画もある。

　こうした計画が破綻した場合、問題となるのが、計画の取り止めを経産省に届け出ることなく、塩漬けされたまま残ってしまうことである。電力会社から系統連系の承諾を得ているために、系統の受け入れキャパシティを圧迫し、新たなメガソーラーによる系統連系の受け入れを阻害する要因となりかねないのである。この点を問題視した経産省は今後、こうした発電所の計画については、認定の取り消しなどの措置を検討している模様である。

　また、一方で、一度は破綻したと判断されたメガソーラーの計画を、太陽光パネル・メーカーの主導によって再開される事例も出てきているようである。海外の大手太陽光パネル・メーカーが、投資家と連携して取り組んでいる例もあるとされ、一度は断念されたリスクの高い案件を資金面で支える銀行など、金融機関の取り組みにも注目が集まっている。

　こうしたメガソーラーへの投資については、建設から20年間の固定買い取り期間の売電事業を対象としたプロジェクトごとに特定目的会社（SPC）などを設立し、そこに投資するプロジェクトファイナンスの手法が採用される場合がある。さらに、今後は、事業そのものの売却や、その受け皿となるファンドの立ち上げ、証券化などの動きが想定され、金融界にとっても、新たなビジネス・チャンスを広げる取り組みといえよう。

　次回は、メガソーラービジネスに関わるプレイヤーと、その役割について紹介する。