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第2回:導入進む超音波による来店検知システム

河合 基伸=日経エレクトロニクス
2012/11/21 00:00
出典:日経エレクトロンクス、2012年2月20日号 、pp.67-68 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
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 GPSに頼れない屋内での測位には、測位用の信号を発信する新たなインフラや、信号を受信する端末が必要になる。屋内測位技術の高精度化に際してサービス提供者が求める条件は、「インフラ整備の投資費用が少ないこと、現在と同じようにインターネットにつながる端末で使えること、ユーザーや店舗側の手間が少ないこと」(ヤフー)などである。

 技術を提供しようとする機器メーカーや新たにサービスを開始しようとする企業などは、これらの条件を満たすべく、高精度化技術の開発を進めている。実サービスが始まったことで、技術開発に長い時間をかけてもいられない。このため、技術開発の方向性は、(1)すばやく実用化するためにインフラか端末のどちらかを改良する、(2)やや時間がかかるが、精度向上を優先して端末もインフラも改良する、の二つに分かれている(図2)。サービス提供者と技術開発者のどちらも、最終的にどれか一つの技術に収れんするというよりは、複数の技術を組み合わせて最適解を導き出すことになると予想している。

図2 測位インフラと端末の改良が進む
現在の屋内測位の課題は、測定誤差が大きいことである。測定精度を高めるために、新たなインフラの構築や端末の改良などが進んでいる。
[画像のクリックで拡大表示]

 (1)の方向性のうち、インフラのみを改良しようとする開発事例が、スポットライトの「スマポ」や立命館大学と電通国際情報サービスの「Place Sticker」などである。このうち2011年9月に実用化したスマポは、既に大丸やビックカメラ、マルイなどの首都圏の店舗への導入が進んでいる。

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