投資ラッシュのTSMC

　ファウンドリー企業は，さらなる攻めに出る。ファブライト化を進める国内半導体メーカーなどを尻目に，2010年以降，従来の2～3倍の額の大規模な設備投資を敢行する方針を打ち出した（図4）。

図4　ファウンドリー企業が一斉に投資のアクセルを踏む
2010年以降，TSMC（a），GLOBALFOUNDRIES社（b），Samsung Electronics社（c）などが設備投資額を急増させる。
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　2010年に48億米ドル以上と，過去最高額の設備投資を実施するのがTSMCである。この金額は，論理LSI向けとしては米Intel Corp.と並んで，半導体業界で最も高い水準になる。TSMCの売上高はIntel社の1/3程度にもかかわらず，Intel社とほぼ同額の設備投資を行う。

　TSMCは，2010年の設備投資額をさらに上乗せする可能性がある。2010年4月に，28nm世代以降の旗艦工場となる「Fab15」を台湾の台中に建設する方針を発表した。「20nm，14nm，10nm，7nmまでの世代を見据えた戦略拠点とする」（同社）という。

　怒涛の投資攻勢を続けるTSMCに引き離されまいと，競合他社も追随の一手を繰り出している。例えばGLOBALFOUNDRIES社は，2010年の設備投資額を2009年比で約3.4倍の27億米ドルへと急増させる。

　Samsung社も動いた。2010年5月17日に2010年の設備投資計画を発表し，約2兆ウォン（約1600億円）をファウンドリー事業を含むSoCの生産に投じる計画を明らかにした。「勝つつもりでファウンドリー事業を展開する」（同社）という。

2009年夏に突如風が吹く

　TSMCやGLOBALFOUNDRIES社などが雪崩を打ったように巨額投資に踏み出した背景には，中国市場が牽引する世界的な需要拡大がある。「2009年夏に突然，機器メーカーやODM企業が部品の発注量を急増させた」（国内の民間調査機関）という。

図5　2009年夏ごろからノート・パソコンの出荷台数が急増
ノート・パソコンを手掛ける大手ODM企業であるCompal Electronics社とQuanta Computer社の月別のノート・パソコンの出荷台数の推移を示した。
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　実際，世界のノート・パソコンの製造を寡占的に手掛ける台湾Compal Electronics，Inc.や台湾Quanta Computer，Inc.は，2009年夏以降，ノート・パソコンの出荷台数を大幅に増やしている（図5）。2010年3月の出荷台数は，Compal社が対前年同月比68％増の約420万台，Quanta社が同52％増の約410万台である。

　出荷台数がケタ違いに多い携帯電話機市場も，2010年には着実に拡大しそうだ。携帯電話機メーカーや部品メーカー，調査機関の予想を総合すると，2010年の世界市場は，対前年比10～22％増の12億4000万～13億8000万台に落ち着きそうだ。

　薄型テレビの世界出荷台数も「2010年度に対前年度比30％増の約2億2000万台に増える」（村田製作所）と，強含みにとらえる向きが多い。