Samsung Electronics社が今後，電子ペーパー市場でどのような一手を仕掛けてくるのか—。今，業界関係者の大きな注目がこの点に集まっている。なぜなら，再編が進む電子ペーパー業界の中で，同社が“浮いた”存在になっているからだ（図A-1）。
液晶パネル・メーカーを軸に再編
電子ペーパー業界は，2009年から構図がガラリと変わり始めた。その概要を整理すると，まず2009年3月に，液晶パネル大手の台湾AU Optronics（AUO）社が，電子ペーパー・メーカー第2位の米SiPix社を買収。さらに同年6月には，液晶パネル・メーカーのPrime View International（PVI）社が電子ペーパー最大手のE Ink社を買収すると発表し，同年12月に正式に子会社化した。いずれも，液晶パネル・メーカーが電子ペーパー・メーカーを取り込んだ格好だ。
続いて2010年1月に，PVI社と同社の子会社である液晶パネル・メーカーの韓国Hydis Technology社，そして液晶パネル大手のLG Display社の3社が業務提携した。これにより，E Ink社を傘下に持つPVI社と提携したLG Display社は，E Ink社の電子ペーパーの安定的な供給を受けられることになった。
最近では2010年5月に，液晶パネル大手の台湾Chimei Innolux（CMI）社の関連会社であるChi lin Technology社がE Ink社と業務提携した。Chi lin Technology社は，E Ink社から産業用途向け電子ペーパーの供給を受けることになる。
独自路線を進むのか
一連の業界再編の結果，ほとんどの大手液晶パネル・メーカーは，E Ink社あるいはSiPix社と何らかのつながりを持つことになった。しかし，液晶パネル最大手であるSamsung Electronics社に限っては，その構図から一切外れているのである（図A-1）。
では今後，電子ペーパーに関してSamsung Electronics社は何を仕掛けてくるのか。考え得るシナリオは，大きく三つある。（1）E Ink社から電子ペーパーの安定的な供給を受けられるように提携，（2）E Ink社（PVI社）や，他の電子ペーパー・メーカーの買収，（3）独自開発の電子ペーパー技術を量産，である。
（1）については，現実には可能性が低いとの見方が多い。「親会社であるPVI社が，Samsung Electronics社への電子ペーパー供給を認めるメリットを考えにくい」（ある調査会社のアナリスト）からだ。
（2）のシナリオについては，電子ペーパー業界に詳しい関係者は「PVI社の買収ともなるとかなり大規模で，Samsung Electronics社といえどもそう簡単ではない。例えばMEMS方式の電子ペーパーを開発する米Qualcomm MEMS Technologies（QMT）社などの買収であれば十分考えられるだろう」と指摘する。
（3）のシナリオは，十分に考えられる。実際，Samsung Electronics社は，SID 2010で高分子分散液晶型の電子ペーパーを発表したり，2009年10月に開催された「FPD International 2009」ではコレステリック液晶型とみられる電子ペーパーを披露したりするなど，独自の電子ペーパー技術の開発を進めている。どんなシナリオを選択するにせよ，Samsung Electronics社がいつか見せるであろう次の一手は，電子ペーパー業界に大きな影響を与えることになりそうだ。
――終わり――
