一つは，インターネットに接続する際のユーザーのハードルをできるだけ下げることだ。可能であれば，無線通信機能の内蔵が望ましい。実はウォークマンでも，インターネットに接続するにはパソコンを経由する必要がある。パソコンにダウンロードしたデータをUSB経由でプレーヤーに転送するのだ。これが仮に，無線通信機能を内蔵していれば，いつでもどこからでもデータを取得することが可能になる。「脱パソコン」が，情報家電の使い勝手を一段上に引き上げるためのポイントになる。

　もう一つの要件は，「手ごろな価格のデバイス」を開発することだ。これは情報家電に限った話ではないが，インターネットに接続できるからといって高価格な設定にしたのでは，消費者に受け入れられない。ハードウエアの多くの部分を携帯電話機などと共通化しつつ，ソフトウエアは米Google Inc.が開発したプラットフォーム「Android」を活用するなどして，開発コストを抑えたい。

環境の優位性を生かせ

　こうした三つの要件を満たした情報家電の先例が米国にある。米Amazon.com，Inc.が販売する電子書籍端末「Kindleシリーズ」である。 3G（第3世代移動通信システム）の無線通信機能を内蔵し，パソコンを使わずにどこにいても書籍を購入できる。特筆すべきは，無線通信関連の“仕掛け”である。Kindleシリーズを購入したユーザーは，通信事業者と契約する必要も，月額の通信料を支払う必要もない。裏側では，Amazon.com社が通信事業者の米Sprint Nextel社に毎月通信料を支払うことで，ユーザーから見て通信の存在を“黒子”にしている。

　ユーザーが通信していることを意識せずに，インターネット上のサービスを利用できる。これこそが，情報家電の理想的な姿と言える。

　実は，日本には情報家電で世界をリードするために必要な環境がそろっている。第1に，世界でも有数の家電メーカーが集まっている点。第2に，「消費者の目が世界で最も厳しい。日本で勝つことは世界で勝つことにつながる」（ソニー 代表執行役会長兼CEOのHoward Stringer氏）。

　そして第3に，世界でも最先端の無線通信環境があることだ。具体的には，通信事業者が高速なネットワークのインフラを保有するほか，3Gでの豊かなサービスの経験がある。加えて，世界で唯一，携帯電話網の他社への開放が義務付けられており，MVNO（仮想移動体通信事業者）ビジネスを展開しやすい。「MVNOの形態で無線通信機能を内蔵した情報家電を開発するのに，日本は世界で最も有利な立場にある」（日本通信 代表取締役社長の三田聖二氏）。

　こうした世界をリードする環境を活用して情報家電を開発し，書籍配信，ゲーム，AR（augmented reality，拡張現実感），SNS（social networking service）などインターネット上の多様なサービスを組み合わせる。そこに，日本の家電が再び世界を引っ張る将来像が見える。

―― 次回へ続く（1/19公開予定） ――