GEヘルスケア・ジャパン マーケティング戦略部 部長の川端亮氏は、「医療ビッグデータ・サミット2015」（2015年3月23日、主催：日経デジタルヘルス）において、「GEのグローバル戦略と医療データ解析の取り組み」と題して講演した。同社は、弘前大学のCOI研究推進機構と協力し、生活習慣病やMCI（軽度の認知症）の予兆法の開発や予防介入に向けたビッグデータ解析に取り組んでいる。講演では、同社のデータ解析プラットフォームや、弘前大学COIとの連携の仕組みを紹介した。
弘前大学COIは健診ビッグデータを解析することで、疾患の予兆法、予防法を開発しようとする活動。2013年度に科学技術振興機構（JST）の支援制度「COI Stream」に採択され、青森県や弘前市のほか、現在は24企業が参画している。COI Streamは社会実装の重視、アンダーワンルーフ型の活動推奨などが特徴。弘前大学COIも、研究開発成果の社会実装に取り組む「健やか力推進センター」を青森県にて準備中だ。
厚生労働省の調査によれば、青森県は全国の都道府県の中で、2000年、2005年、2010年の3回連続で、平均寿命が男女ともに最下位だった。「短命県返上」を目指して、2005年度には、弘前大学、弘前市、青森県総合健診センターなどの連携により、弘前市岩木地区の住民の健診データを集める「岩木健康増進プロジェクト」がスタートした。
同プロジェクトの特徴は、600以上にも及ぶ検査項目。通常の特定健診に加えて、運動生理機能や遺伝子の検査、人文社会学的項目まで盛り込んだ。酸化ストレスや腸内細菌、口腔環境といった項目も含んでいる。受診には1人当たり4～6時間を要したという。プロジェクトでは毎年10日間、約200人のスタッフで住民1000人以上の検査を行い、10年間でのべ1万人のデータを集めた。
弘前大学COIでは、この岩木プロジェクトの広範なデータを解析している。データは弘前大学が所有・管理し、匿名化したうえで参画企業に提供。各企業で特定分野の解析をする。GEヘルスケアは全項目の網羅的解析を本社（東京都日野市）の技術本部で担っている。データ解析の方針や結果の解釈については、弘前大学と議論しながら進めているという。
