2013年は、デジタルヘルス分野に技術の“出口”を見付けだそうとする産業界の動きがますます加速した1年でした。

　2013年10月に開催された「CEATEC JAPAN 2013」では数多くの電子部品メーカーがヘルスケア向け技術を披露し、同月開催の「FPD International 2013」ではFPD関連技術の医療応用が注目テーマの一つとなりました。

　2013年9月に開催された分析・科学機器の祭典「JASIS 2013」では新機軸として「メディカルイノベーションゾーン」が新設され（関連記事）、同年10月開催の工作機械見本市「メカトロテックジャパン2013」では「日本の技術を医療に活かせ！」と銘打つ企画コーナーが設けられました。

　3Dプリンター技術の医療応用の事例が続々と登場したり、センサと無線通信を組み合わせたワイヤレス活動量計が相次いで製品化されたりしたのも、ここ1年の動きといえます。

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ライフイノベーション分野は政府の成長戦略としても位置付けられ、さまざまな施策が実施されている。写真は、官民一体で医療サービスや医療機器の海外展開を推進する組織「MEJ」（Medical Excellence JAPAN）の発足記念式典の様子。2013年6月に開催された。

　一方、大手電機メーカーの動きも活発でした。ソニーは2013年4月、オリンパスとの合弁会社「ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ」を設立。この合弁会社による事業を含め、ソニー・グループとして、2020年にメディカル事業で2000億円以上の売り上げを目指す考えです（関連記事）。

　東芝は2013年8月、ヘルスケア事業をエネルギーとストレージに続く「第3の柱」に据える経営方針を明らかにしました。2015年に6000億円の売り上げを見込みます（関連記事）。

　日立製作所は2013年10月、社長を本部長とするヘルスケア事業戦略本部を新設。ヘルスケア分野を注力事業として強化する戦略を打ち出し、日立メディコを完全子会社にすることで、より大規模な戦略投資やヘルスケア関連リソースの共有化などを図ることを発表しました（関連記事）。

　この他にも、シャープが中期経営計画でヘルスケア・医療を新事業領域の一つに掲げたり（関連記事）、JVCケンウッドが神奈川県（横浜市）のライフイノベーション特区と連動してヘルスケア事業の強化を図ったりしています。

　自動車関連企業も同様です。トヨタ自動車は医療・介護向けのロボット開発などを進め、医療・健康分野を新規事業の一つと位置付けるデンソーは2013年2月、医療・健康機器の製造・販売を手掛けるエー・アンド・デイと提携しました（関連記事）。

　こうした例を挙げていくと、切りがありません。デジタルヘルス分野は、あらゆる領域の技術、あらゆる業種の企業にとってのターゲットの一つになってきたからです。