図1の下部は、「グローバル部品表改革」のコンセプトの例である。一元化された部品表データベースに、各事業部で利用している技術系および業務アプリケーションが接続されている。また、部品表データベースにアクセスするアプリケーションは、事業部で個別に開発したものを利用することが許容されている。その理由は、事業固有のビジネス形態や特性を考慮しているからだ。
このコンセプトを採用した企業には、企画量産型の製品を主体としている事業、受注生産を主体としている事業、そして、顧客別に要求を実現する個別受注生産を主体としている事業もある。こうした事業形態の違いにより、部品表を中核とした業務処理の方式や業務要件も異なっている。企画量産型製品の場合は開発コードをキーとした部品表管理を行い、個別受注生産型製品の場合は受注オーダーをキーとした製番管理で対応するといった具合だ。
このように、データベースとしての部品表が一元的に統合化されている場合でも、それらをハンドリングするための業務アプリケーションについては、業務効率を優先しているのである。ただし、完全に事業部個別の技術系・業務系アプリケーションの選定を許容しているわけではない。類似した事業特性、製品特性の事業部同士であれば、やはり極力おなじアプリケーションに集約していくことが重要なのである。
