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エディターズ・ノート

iPhone 500万台返品騒動の影響

  • 大石 基之=日経ものづくり
  • 2013/05/30 08:30
  • 1/1ページ

 『日経ものづくり』の2013年6月号に、「iPhone 500万台返品騒動」と題した記事(著者:EMSOne編集長の山田泰司氏)を掲載しました。この中で着目したのは、2013年4月下旬に飛び込んできた中国発のニュースです。米Apple社のスマートフォン「iPhone」を受託生産するEMS(電子機器受託生産サービス)世界最大手の台湾Hon Hai Precision Industry社(通称Foxconn)が、不良を理由にApple社から500万台のiPhoneを返品されたという内容です。

 このニュースを最初に報じたのは、中国の経済紙でしたが、その後、台湾の主要メディアが続々と後追い記事を出しました。日本でも日本経済新聞が2013年4月23日付けの紙面で台湾の主要メディアの報道として、「Apple社が500万台のiPhoneをFoxconnに返品した」との内容を短い記事で伝えています。

 しかしながら、日経ものづくりの2013年6月号で山田氏にご執筆いただいた記事は、今回の騒動、とりわけ中国での混乱が、日本で報じられている内容よりもいかに大きいものか、ハッキリと分かる内容になっています。一端を紹介します。山田氏の今回の記事によれば、例えば、iPhoneの生産を担うFoxconnの事業グループ(iDPBG)のトップが、2013年3月下旬に、製品をめぐって顧客ともめ、その後のいざこざでFoxconnに出社しなくなったとのことです。さらに衝撃的なのは、今回の返品騒動によってFoxconnが被る損失の予測です。山田氏によれば、前述のiDPBGが2012年にiPhoneの生産で稼いだ利益の2/3が吹き飛ぶとの試算を紹介しています。

 この話は氷山の一角にすぎません。山田氏は今回の記事で、他にも重要なポイントをいくつも指摘しています。例えば、「iPhoneの不良問題は、今回突然浮上したわけではなく、累計の返品台数は800万台に上る」点や、「Foxconnが今回の問題を1つの契機として、EMS中心の事業形態を改め、ODM(相手先ブランドによる設計・生産)企業への転身を図っている」といった見方を紹介しています。こうしたお話にご興味を持っていただけた方、是非とも日経ものづくりの2013年6月号(同年6月1日発行予定)をご一読いただけますと幸いです。全3ページにわたって、詳細な分析が展開されております(関連URL)。ご期待ください。

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