2013年度1Qは調整局面だが価格はあまり下がらない

　LG Display社による2013年度1Qのガイダンスは主に以下の通りだ。

（1）出荷数量（m2）は、閑散期であることと、一部顧客の在庫調整によりQOQで15％程度の減少（Mid teen ％ down）。その内訳は、TV向けとモニター向けなどの大型パネルが減少。また、スマートフォンやタブレットPC向けの高精細パネルもYOYでは高い伸びを見せるが、閑散期の影響でQOQでは2桁台の減少としている（これは業界全体における1QのスマートフォンやタブレットPC向け出荷見通し水準と同じである）。

（2）ASPは一部の製品において低下するため、全体ではQOQで若干の低下となる〔（1）と（2）については稼働調整で対応する。ただし、営業黒字は確保すると同社はコメントしている〕。

（3）コスト削減についてはQOQで1～3％程度の減少の見通し（2012年度4Q実績もQOQで1～3％程度の減少）。

（4）季節要因により全体の売り上げに占めるタブレットPC向けと携帯電話その他向けの割合は25～29％程度（Mid to High 20％）の予測（2012年度4Qは32％）。2013年度通年では同割合は30％超となる見込み。

（5）高付加価値製品の比率上昇（現行の65％から70％まで引き上げる計画）により、プロダクトミックスの改善を図る。

　同社は、2013年度については、2012年度に比べて需要成長率が鈍化すると見ている。マクロ景気に不透明要素が多く、需要もそれに左右されることが一因である。2013年度の1Qは閑散期のため需要が減少するものの、セットメーカーが新製品を投入する同2Qの中ごろから需要が回復し始め、同下期は例年通りの繁忙期となる見通しとしている。同下期は、季節要因による需要増、および有機ELディスプレイ（OLED）や新技術への生産能力転換（中小型やNB/モニター高精細パネルへのシフト）などによる供給能力の減少により、需給の逼迫傾向を想定する。

　2013年度の設備投資計画については現在検討中。なお、2012年度4Qの減価償却費は1兆2270億ウォン、同通年での減価償却費は4兆4700億ウォンであり、2013年度通年では4兆2000億ウォンの見通し。償却期間の4年から5年への変更については現在検討中だ。