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大塚 周一氏(ジャパンディスプレイ 代表取締役社長)<上>

過去の失敗を、いかに打ち破るか

佐伯 真也=日経エレクトロニクス, 大下 淳一=日経エレクトロニクス
2013/01/28 00:00
出典:日経エレクトロニクス、2012年1月23日号 、pp.75-77 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
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 東芝と日立製作所、ソニーの3社が、それぞれの子会社が手掛ける中小型ディスプレイ事業を統合し、産業革新機構が主体となって2012年4月に、新会社「ジャパンディスプレイ」を設立した。統合後の金額シェアは、2010年における合算値で21.5%となり、世界最大の中小型液晶ディスプレイ・メーカーとなった。
 ジャパンディスプレイの代表取締役社長に就任したのが、2011年6月までエルピーダメモリで取締役兼COO(最高執行責任者)を務めていた大塚氏である。異なる企業文化を持つメーカー3社の事業統合をどのように進めていくのか。同氏が語った意気込みを2回に分けて掲載する。(聞き手は佐伯 真也、大下 淳一)

─ジャパンディスプレイにおける、最大のミッションは何か。

おおつか しゅういち 1951年福岡県生まれ。日本テキサス・インスツルメンツ、ソニーを経て、2002年にエルピーダメモリ入社。2004年から同社 取締役 兼 COOを務めた後、2011年6月に退任。2012年春に、ジャパンディスプレイ 代表取締役社長に就任。(写真:栗原 克己)

 ひと言でいうと、「グローバル・リーディング・カンパニー」として、ジャパンディスプレイを成功に導くことだ。もっと泥臭くいうと、過去と同じ轍を踏むことなく、スムーズな事業統合を進めることが求められている。「組織の中に各社の派閥が残る」「意見がまとまらず意思決定ができない」といった過去の事業統合の失敗を、いかに打ち破れるかが試されている。こうした問題を乗り切ることで、ジャパンディスプレイは間違いなくうまくいくだろう。

 日本では事業統合がスムーズに進んだことが少ないため、今回の統合にも厳しい声があるのは事実だ。だが、こうした逆境があるからこそ、やりがいがあると私は感じている。

 過去を振り返ると、かつての事業統合の当事者には、どこかにいわゆる「サラリーマン社長」として、無事に数年間を終えれば良いという思いがあったのではないか。私自身、2011年6月にエルピーダメモリを定年退職した身であり、失うものは何もない。企業を一代で築いた「オーナー社長」と同じように、思い切った舵取りができる。これが私の強みだ。

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