スマートシティを巡る取り組みは、これまでのビジョンを語る段階から、より具体的に実生活にかかわるサービスの提供と、それを継続するためのビジネスモデルの確立を急ぐ段階へと変わってきた。サービスの対象も、エネルギー分野に限らず、交通や医療・健康、教育などと幅が広がっている。仏パリ市長や米ニューヨーク市などに助言するほか、環境サステナビリティ（持続可能性）のプロセスや戦略などのロードマップ作成を支援する米ガートナーでリサーチ バイスプレジデントを務めるBettina Tratz-Ryan氏に、世界のスマートシティプロジェクトの最新状況などを聞いた。（聞き手は志度 昌宏＝日経BPクリーンテック研究所）
――「スマートシティ」から連想されるイメージは多様だ。ガートナーは、どのようにとらえているか。
都市の運営効率を高めるための取り組み全体だと認識している。その範囲は、交通から、電気・ガス・水道などのユーティリティー、ヘルスケア、防犯など多岐にわたる。だが、そこから情報が生まれ、それらをやり取りすることで効率を高めるための取り組みであることは共通だ。
スマートシティと並び、スマートグリッド（次世代送電網）や高度交通システムといったキーワードが頻繁に取り上げられる。これらはエネルギー戦略など国家的な取り組みの基盤で、再生可能エネルギーの大量導入や省エネの実現には不可欠だ。だが、これらもスマートシティの中では一要素にすぎない。先にも述べたように、多様な情報を最適な形で共有できる都市のエコシステムを作り上げることが、スマートシティなのだ。
その視点からも、スマートシティプロジェクトの姿も変化してきた。2年ほど前はスマートシティといえば、例えばUAE（アラブ首長国連邦）の「マスダールシティ」のような最新技術を盛り込んだ大規模な新規都市開発が強調されてきた。
