エネルギー
 

走り出す「スマートカー」 クラウド連携が焦点に

志度 昌宏=日経BPクリーンテック研究所
2012/02/08 19:30
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写真1●世界最大級のデジタル家電の展示会「2012 International CES」の基調講演に登壇した独ダイムラーのディーター・ツェッチェ会長
写真1●世界最大級のデジタル家電の展示会「2012 International CES」の基調講演に登壇した独ダイムラーのディーター・ツェッチェ会長
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 ネット連携型の車載情報システムを搭載した“スマートカー”が注目を浴びている。その傾向が鮮明に現れたのが、米国ラスベガスで2012年1月10日~13日(現地時間)に開催された世界最大級の家電展示会「2012 International CES」である。 

 今回のCESでは、薄型テレビやタブレット端末と並んで、自動車メーカーの動きが話題になった。メルセデス・ベンツなどを擁する独ダイムラーのディーター・ツェッチェ会長が基調講演に初登壇したほか、米クライスラーやフォード、独アウディなどが最新の車載情報システムを出展した(写真1、表1)。

表1●2012 International CESに展示された車載情報システムの例
会社名 システム/サービス名展示/発表の概要
独アウディAudi ConnectスマートフォンやGoogle Earthなどと連携、3次元グラフィックスで種々の情報を表示できる。高速モバイル通信のLTEと高速描画プロセッサーを採用した。
米クライスラーUconnect Touch Media Centerカーナビやオーディオの操作や表示などをタッチ型の新インターフェースで提供することを発表。CESへの同社の出展は初めて。
独ダイムラー(メルセデス・ベンツ)mbrace2スマートフォンで自動車の鍵を解錠するなどの操作ができる仕組みを提供。FacebookやGoogleなどと連携することで、現在位置の地域情報などを素早く入手できる。米グーグルとの連携強化も発表。
米フォードSyncサービスのグローバル展開を発表。北米のみだったサービスを、2012年に欧州やアジアでも提供する。
米ゼネラル・モーターズ(GM)OnStarスマートフォン型のユーザーインターフェースを発表。アプリ開発用のAPI(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)も公開し、カーシェアリングや家との連携を可能にするなど、多様なアプリの開発を期待する。

車のスマート化で環境問題を解決

 各社のコンセプトの基本部分は、ほぼ共通している。無線ネットワークによってクラウドコンピューティング・サービスと接続し、GoogleやFacebookといったSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)などとも連携しながら、運転者や同乗者に的確な最新情報を提供することでクルマの価値を高めようとしている。

 基調講演でツェッチェ氏は、ICT(情報通信技術)で“武装”した自動車を「スマートビークル」と呼び、その開発と普及を急ぐべきだと訴えた。目的は、クルマのスマート化によって、石油への過度の依存や二酸化炭素(CO2)の大量排出、渋滞といった社会問題を解決すると同時に、事故を減らし、目的地に素早く誘導するなど、安全・快適さの向上を図ること。そのために、クルマは時間、音声、所有、エネルギー、情報の5点で自由になるべきだと主張する。

 「時間の自由」とは、運転中でもそれに縛られることなく種々の情報にアクセスできること。「音声の自由」は、音声認識や音声合成といった技術を採用することで、ボタンやレバーなどに限られていたユーザーインターフェースを広く解放すること。

 時間の自由や音声の自由の実現に向けては、昨今のスマートフォンに搭載されている機能が、自動車にも積極的に取り込まれていくことだろう。実際、今回のCESにおいても、スマートフォンさながらに、オーディオやカーナビの機能を指先一つで操作できる仕組みが提示された。

 一方、「所有の自由」とは、クルマを購入しなくても、カーシェアリングなどで気軽に利用できるようになることを指す。「エネルギーの自由」は、ガソリンや軽油といったエネルギー源からの解放を意味している。ただし、エネルギー源を電気に切り替えて“自由化”するには、充電設備などに適切に到達できる手段を同時に提供しなければならない。「情報の自由」では、他の自由を実現する情報に加え、自動車そのものをセンサーに見立てて、道路の混雑情報などを取得・共有し、活用することが重要になるとした。

 これまでも、電気自動車(EV)やカーシェアリングの実証実験では、利用できる充電設備の設置場所や自動車の空き状況を利用者に提供する仕組みは、それぞれ専用に構築・提供されてきた。カーナビ先進国である日本でも、自動車メーカー各社がそれぞれ独自のネット連携型の情報提供サービスを構築し展開している。

 しかし今後は、自動車メーカー以外が運営するソーシャル型サービスと組み合わせることで情報を提供・共有するなど、クラウド連携型の仕組みを模索する方向に急速に舵(かじ)が切られるだろう。ソーシャル型サービスの一例としてツェッチェ氏は、利用者同士が目的地の情報を交換することで、同じ方向に向かう人同士が車をシェアする仕組みを挙げている。

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