日本のエレクトロニクス産業は90年代に入ってなぜ大きく競争力を落としてしまったのか，サブプライムローンに端を発する大不況下でその「構造」は変わったのか，そして再び競争力を取り戻すにはどうしたらよいのか－－。野村総合研究所コンサルティング事業本部情報・通信コンサルティング部上級コンサルタントの藤浪啓氏とこの日本製造業が直面する難問について話し合ってみた。きっかけは，有機エレクトロニクス材料研究会の昨年夏の「合宿」で相部屋となってご一緒させていただき，夜通し議論させていただいたことである（関連のNEブログ）。

　同研究会とはその後セミナーと書籍を共同で企画し，藤浪氏には書籍で市場動向について寄稿いただいたが，日本のエレクトロニクス産業が抱える構造的な問題についても解説してもらった。その内容は，有機材料分野の専門家だけでなく製造業にかかわる多くの方々にとっても参考になるものだと思える。

　そこでこの機会に改めて，日本の製造業が直面している構造変化と，その対応策の一つとしての「有機」の可能性について，同論文の内容を基にしつつもより広い視点で同氏と話し合った。対談形式で何回かの連載で掲載するが，第1回目は構造変化をより深く理解するために，その「前夜」の状況を振り返ってみる。

筆者　お書き頂いた論文によりますと，これまでにエレクトロニクス産業は80年代の半ばと2000年代の半ばに2回変曲点を迎え，日本メーカーは競争力を落としました。さらに今回の不況が3回目の変曲点となる可能性が出てきました。しかし，80年代の半ばまでは競争力は高かったからこそ，落差が大きかったとも言えるわけです。そこでまず，日本の製造業が戦後から80年代にかけて競争力を上げることができた理由や背景から考えてみたいと思います。

リニアモデルにうまく乗った日本

藤浪氏　では，日本の製造業，中でもエレクトロニクス産業の発展経緯を戦後から振り返ってみましょう。1945年に戦争が終わって，50年代，60年代と傾斜生産方式で重工業分野にリソースを配分する戦略がうまく機能しました。これによって，特に電気関連のインフラが整備されていった。こうして経済が順調に発展し，加えて，朝鮮戦争の特需などもあって，旺盛な消費が生まれてきました。つまり，インフラ整備と旺盛な消費という二つの状況がエレクトロニクス産業が発展する土壌となったわけです。
　それともう一つ，この土壌ができたところに，80年代の日本企業は当時の欧米企業で主流だったリニアモデルにうまくのったという面が大きかったと思います。しかも，リニアモデルのシーズ自体が欧米にあってそれをうまく利用できたという幸運があったわけです。

筆者　リニアモデルと言いますと，米国の化学メーカーのDu Pont社が開発したナイロンの事業化に代表されるように，自社の中央研究所で発明なり発見した科学的知見を基に，製品化まですべて自社内で完結して持っていく，自前主義または垂直統合的なモデルが一般的に見えます。当時の日本企業は欧米の科学的シーズを基に製品化したわけで，自前主義とはいえないと思いますがそれもリニアモデルの一つということなのでしょうか。