特集

  • 相馬市が「グリーンメタン」で巡回バス運行、「太陽光水素」で合成 新エネ・システム最前線 相馬市が「グリーンメタン」で巡回バス運行、「太陽光水素」で合成 IHIがメタネーション装置を製品化、国内4カ所で運用へ 2023年1月、相馬市はコミュニティバス「おでかけミニバス」車両6台のうち1台を、「グリーンメタンバス」で運行し始めた。従来のガソリン車(トヨタ自動車製「ハイエース」)を改造し、メタンガスとガソリンの2種類の燃料を切り替えて走行できるようにした… [2024年03月19日]
  • 「n型先行で世界シェア1位に、日本でも5年連続トップ、次世代工場も稼働へ」、ジンコソーラー副社長に聞く メガソーラービジネス 「n型先行で世界シェア1位に、日本でも5年連続トップ、次世代工場も稼働へ」、ジンコソーラー副社長に聞く メガソーラービジネス・インタビュー 中国の太陽光パネルメーカーであるジンコソーラーホールディング(JinkoSolar Holding)は、2023年のパネル出荷量で世界シェアトップに立ったとみられる。同社はパネルの製造・販売とともに中東などにおける巨大発電プロジェクトに参画し、発電コストの低下を牽引している。同社の錢晶(Dany Qian)副社長に、世界と日本における現状や今後について聞いた。 [2024年03月14日]
  • テキサス州で452MWのメガソーラー稼働、大手企業3社がPPA 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 テキサス州で452MWのメガソーラー稼働、大手企業3社がPPA ベライゾン、トヨタ紡織アメリカ、SKFの脱炭素に貢献  米国で2023年の1年間で太陽光発電の設置容量が最も多かった州はどこでしょう? 米太陽エネルギー協会(SEIA)の最新データによると、その答えは、石油産業で有名なテキサス州だ。環境政策をリードするカリフォルニア州を抜き、トップに躍り出た。 [2024年03月11日]
  • 海外で対策が進むケーブル盗難、日本との違いは? メガソーラービジネス 海外で対策が進むケーブル盗難、日本との違いは? 銅サプライチェーンへの働きかけがカギに  資源価格の高騰をうけて銅の相場が上昇している結果、太陽光発電所を標的としたケーブル窃盗が北関東などを中心に急増している。 [2024年03月05日]
  • 「PPA向けや廃棄費の補償、セカンダリー向けの診断も」、東京海上日動の太陽光保険 メガソーラービジネス 「PPA向けや廃棄費の補償、セカンダリー向けの診断も」、東京海上日動の太陽光保険 リスク診断も交えて土地選定から施工、運用まで一気通貫 太陽光発電所向けの保険が大きく変わっている。2023年には多くの発電事業者から「保険の条件が厳格化し、契約が更新されないのではないか」といった不安の声も聞こえる。東京海上日動火災保険に、同社グループにおける太陽光発電向け保険の状況や今後について聞いた。 [2024年02月29日]
  • 事業計画認定、林地開発許可、市町村長の同意、それぞれの関係性は? 太陽光発電事業者のための法律Q&A 事業計画認定、林地開発許可、市町村長の同意、それぞれの関係性は? <第106回>行政活動相互の関係性に対するイメージギャップ  太陽光発電事業を行うためには、複数の行政庁に対して、許可申請手続や届出等を行う必要があります。簡単に確認しますと、まず、①再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する法律(以下「再エネ法」)第9条に定める事業計画認定の取得が必要となることは当然、大規模な太陽光発電事業を計画し、森林を0.5ha以上開発して太陽光発電設備を設置する場合は、②森林法第10条の2第1項の林地開発許可を取得する必要が生じま... [2024年02月29日]
  • 2024年の太陽光導入量、発電事業用だけで36GW超 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2024年の太陽光導入量、発電事業用だけで36GW超 新設電源の81%が太陽光と蓄電池が占める  米国エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)の最新データによると、2024年内に連系出力62.6GWもの系統用発電設備(蓄電池を含む電力系統に接続する発電設備)が米国内で新規に稼働する予定という。 [2024年02月28日]
  • 石狩市、再エネで企業を誘致、バイオマス・洋上風力が稼働 新エネ・システム最前線 石狩市、再エネで企業を誘致、バイオマス・洋上風力が稼働 地産地消型「REゾーン」、データセンターが進出  JR札幌駅からクルマで北に30分足らず、石狩市沿岸に位置する「石狩湾新港」は、人口230万人を擁する札幌経済圏の海の玄関口になる。港に面した約3000haもの広大な商工業地域には、北海道を代表する工業団地と流通拠点になっており、工場のほか商業施設やホテル、データセンター、物流センターなど約760社が進出し、2万人以上が働いている。 [2024年02月26日]
  • 「地域中心の太陽光開発」のアプローチが成功へ導く 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 「地域中心の太陽光開発」のアプローチが成功へ導く 「良い隣人をつくる」ステークホルダーのあり方を調査  日本では再生可能エネルギーの大量導入に伴って、大規模な土地開発などでデベロッパーと地域住民との間で軋轢を生むケースも目立っている。そこで政府は、プロジェクト開発に際して、住民説明会の開催を義務化するなど、地域共生型の再エネ開発を促すための法規制に乗り出している。 [2024年02月19日]
  • リユースの保険、アルミ電線の紹介など、「発電事業者を守る」損保ジャパンの太陽光保険 メガソーラービジネス リユースの保険、アルミ電線の紹介など、「発電事業者を守る」損保ジャパンの太陽光保険 リスクマネジメントの視点から、設備設計の改善など提案 固定価格買取制度(FIT)によって急増した太陽光発電所。稼働してから10年を超える案件も出てくる中、太陽光発電所向けの保険が大きく変化している。2023年には多くの発電事業者から「保険の条件が厳格化し、契約が更新されないのではないか」といった不安の声が出ていた。損害保険各社も事業性を改善するための引き受け条件の変更などと並行して、保険会社としての立場から発電事業者を支える取り組みにも乗り出している... [2024年02月16日]
  • ドローン画像でオンサイト一次診断、熱画像と可視画像を現場で照合 メガソーラーの番人、先進的O&Mの現場 ドローン画像でオンサイト一次診断、熱画像と可視画像を現場で照合 熱異常の原因を瞬時に把握、NTTテクノクロスとミライト・ワンが連携  メガソーラー(大規模太陽光発電所)の点検にドローン(無人小型飛行体)の活用が急速に広がっている。太陽光パネルの不具合を見つけるには表面の温度分布が分かる赤外線画像が有効だが、従来、人海戦術により赤外線カメラで撮影してきた作業を上空からドローンで空撮することで現場での作業効率が大幅に改善された。 [2024年02月14日]
  • 米最大1.3GWの「太陽光+蓄電池」稼働、今後3GW超に増設へ 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米最大1.3GWの「太陽光+蓄電池」稼働、今後3GW超に増設へ 米国防総省史上で最大の官民連携プロジェクト  太陽光発電で米国をリードするカリフォルニア州で、米国最大の太陽光発電と大規模なエネルギー貯蔵プロジェクトが商業運転を開始した。 [2024年02月06日]
  • 「ギガソーラー」に蓄電池を併設、中国BYDが供給 メガソーラービジネス 「ギガソーラー」に蓄電池を併設、中国BYDが供給 定置型蓄電池で韓国勢を凌駕し、着実に高まる存在感   スペインの再生可能エネルギー事業者であるグレナジー(Grenergy)と中国BYDは1月12日、グレナジーがチリのアタカマ砂漠で進めている世界最大級の蓄電池併設型メガソーラー(大規模太陽光発電所)・プロジェクト「アタカマのオアシス(Oasis de Atacama)」において、BYDが蓄電池システム(Energy Storage System =ESS)を供給すると発表した。 [2024年02月04日]
  • ケーブル盗難後に火災、アルミ電線で復旧し再発防止 メガソーラーの番人、先進的O&Mの現場 ケーブル盗難後に火災、アルミ電線で復旧し再発防止 アルミ電線による施工上の制約を克服、盗難抑止に効果  太陽光発電所において盗難による被害が相次いでいる。電線が切断されて盗まれるものである。これまでも銅の価格が高騰した時に、電線の導体に使われている銅を狙ってさまざまな電気インフラが盗難の被害に遭ってきた。 [2024年01月29日]
  • 発電所近くに木くずを埋め刑事事件に、有罪判決で罰金400万円 太陽光発電事業者のための法律Q&A 発電所近くに木くずを埋め刑事事件に、有罪判決で罰金400万円 <第105回>開発時の不法投棄が問題となった裁判例の解説  メガソーラー(大規模太陽光発電所)事業の展開には、広範な土地の開発や自生樹木の伐採が伴う場合があり、その中で、開発時の残土・廃棄物の処理を巡って、行政や地元とトラブルになることがあります。 [2024年01月29日]
  • 2025年だけで43GW、DOEが太陽光の米国内導入量を予測 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2025年だけで43GW、DOEが太陽光の米国内導入量を予測 太陽光が急増、発電量で水力を超え、風力に次ぐ再エネに  米エネルギー省(DOE)・エネルギー情報局(EIA)の最新データ分析レポート「短期的なエネルギー見通し」によると、風力と太陽光による電力が今後2年間米国の発電量の拡大を牽引すると予測している。 [2024年01月24日]
  • デンソー福島が「水素の地産地消」、工場内でLPGを代替へ 新エネ・システム最前線 デンソー福島が「水素の地産地消」、工場内でLPGを代替へ CO2回収と水電解、トヨタグループ内で複数手法を実証  福島県田村市船引町にあるデンソー福島は、カーエアコンやエンジン燃料噴射装置などを製造しているデンソー100%出資の製造会社。2008年に設立され、新工場が竣工した翌日の2011年3月11日に東日本大震災が起きた。 [2024年01月23日]
  • 豪雪で除雪の需要が増加、両面発電で復旧し事業性を高める例も メガソーラーの番人、先進的O&Mの現場 豪雪で除雪の需要が増加、両面発電で復旧し事業性を高める例も 重機利用の可否が不明で、スコップ作業になることも 数十年に一度とされる豪雨や強風といった極端な気象が毎年のように相次ぐ中、冬季の積雪でも過去最高クラスを記録する地域がここ数年で増えてきている。 [2024年01月19日]
  • 米マイクロソフト、12GWの「国産パネル」調達契約 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米マイクロソフト、12GWの「国産パネル」調達契約 「国産メーカー」として米国で飛躍するQセルズ  2024年1月11日、米マイクロソフト(Microsoft)の時価総額が、2021年以来初めて米アップル(Apple)を一時的に抜き、世界時価総額ランキングで首位となった。 [2024年01月16日]
  • 太陽光発電市場――2024年の展望~オフサイトPPA本格化、需要家との連携がカギに メガソーラービジネス 太陽光発電市場――2024年の展望~オフサイトPPA本格化、需要家との連携がカギに 市場規模は連系ベースで6~7GW維持、大規模な系統蓄電池が続々  2023年は、国内の再生可能エネルギー事業者にとって、新たな局面を迎えた年だった。2012年以降、固定価格買取制度(FIT)による国民負担(再エネ賦課金)で成長してきた太陽光、風力発電が、民間企業間のコーポレートPPA(電力購入契約)スキームが主体となり、国民負担なしで新規プロジェクトを開発・運営していく段階に明確に移行した。 [2024年01月11日]
  • 米政府、太陽光設備・部品の国内生産を後押し 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米政府、太陽光設備・部品の国内生産を後押し 米財務省、インフレ抑制法のガイダンスを公表  「より多くの国々で、太陽光発電設備の製造に対して米国の IRA のようなインセンティブ制度が成立することを願っています。各国政府は従来型エネルギー(ここでは化石燃料の石炭、石油)を長く十分に支援してきました。まさに(再エネ支援にスイッチする)転換の時です」―――。 [2024年01月09日]
  • 「グリーン水素」で脱炭素を先導、UAE・マスダールの再エネ戦略 メガソーラービジネス 「グリーン水素」で脱炭素を先導、UAE・マスダールの再エネ戦略 産油国におけるエネルギー転換の先行事例となるか  第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP28) が2023年12月、アラブ首長国連邦(UAE)のドバイで開催された。同会議の1カ月前にアブダビで発表された報告書で示唆されていた通り、2030年までに世界の再生可能エネルギー設備容量を3倍に、エネルギー効率の改善率を2倍にするといった大枠の目標が分野別貢献として決定されたのはひとまず前進と言えるだろう。 [2024年01月04日]
  • 都心高層ビル外壁がメガソーラーに、積水化学のペロブスカイト太陽電池が量産へ メガソーラービジネス 都心高層ビル外壁がメガソーラーに、積水化学のペロブスカイト太陽電池が量産へ 太陽光業界のゲームチェンジャー、国産化に政府も後押し 積水化学工業のペロブスカイト太陽電池への取り組みが急加速している。元々、公共性の高い屋外施設への設置計画が国内で相次いで公表されていた。これに海外情勢が加わった。 [2023年12月28日]
  • アマゾンが1GW超の風力稼働、2025年に再エネ100% 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 アマゾンが1GW超の風力稼働、2025年に再エネ100% 新規投資で2022年に再エネ90%、再エネは合計25GWに  2023年も押し詰まってきたが、今年最後の米国メガソーラー分野のトピックとして、現在世界的に再生可能エネルギー調達量で群を抜くナンバーワンのアマゾン・ドット・コム(Amazon.com=以下アマゾン)の話題で締めくくる。 [2023年12月26日]
  • 響灘に洋上風力が着工、北九州市・再エネ戦略「次の一手」 新エネ・システム最前線 響灘に洋上風力が着工、北九州市・再エネ戦略「次の一手」 メガソーラーから陸上風車、そして洋上へ  北九州市は2023年に市制60周年を迎えた。市内ではスポーツや芸術などの分野でさまざまなイベントが開かれた。市役所にパネル展示された「60年の歩み」を見ると、1960年代の公害を乗り越え、日本を代表する環境都市として発展してきた経緯が一覧できる。 [2023年12月25日]
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