スーパートレーニングセンター 地方自治体を巻き込み新しいスポーツの聖地を全国に

想定参加業種

スポーツ関連

プロスポーツチームやクラブチームの運営団体/ スポーツ用品など

エンターテインメント関連

メディア/ 芸能プロダクション/ 映画会社など

不動産・土木建設

ホテル/ 不動産業/ 土木建設業など

そのほか

医療機関/ 電力/ 保険/ 飲料・食品/ 地方自治体/ 金融証券/ 個人や投資会社/ 自動車/ 電機など

 実に多くの反響が集まった。リアル開発会議が2014年春に発表した開発テーマ「スーパートレーニングセンター」である。アスリートのためのスポーツ・文化・芸術総合研修所を銘打ったこのテーマは、現役アスリートのトレーニングはもちろん、引退後のアスリートの雇用の場を生み出すことを目指している。さまざまな企業の反響とともに、特に多かったのは地方自治体からの声である。

 スーパートレーニングセンターを開設するには、立地の確保が不可欠だ。その候補としての可能性を探る地方自治体が興味を持った。ただ、自治体は参加に興味はあっても、すぐに予算化できるわけではない。そこで、自治体が開発会議に参加しやすい枠組み「自治体向け立地準備委員会(仮称)」を新たに設けることにした。

 この委員会は、スーパートレーニングセンターの開発メンバーと密に連携しながら、施設を実現していく道をリアルに探っていくことになる。自治体の参加は、立地の確保だけではなく、既存の公共施設の活用にもつながる可能性がある。

 開発テーマに興味を持った複数の企業からは、「一カ所だけではなく、全国にセンターを展開していくべきだ」という熱い言葉もいただいた。「幼少の頃から正しいトレーニング法をきちんと伝えることがスポーツ文化の発展につながる」と。地方自治体の輪が広がれば、民間企業のアイデアとの相乗効果でスーパートレーニングセンターは理想の形に近付いていきそうだ。

 全国には魅力的な場所が数多く存在する。関心のある企業や自治体は、ぜひ参加してほしい。開発テーマの内容や目標は、発表時点から大きな変更はない。活躍を夢見るアスリートがトレーニングやリハビリに汗を流し、研修や宿泊施設、飲食店、スポーツ興行などの周辺ビジネスを広げていく場の実現を志向していく。

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 まだまだ幅広い業種からの参加を募集中である。申し込みはこちら

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