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新着記事

  • 漢方処方の不確実性をAIで解消する 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 漢方処方の不確実性をAIで解消する 山口大の浜本氏が「統計学を応用したAI」の取り組み語る 植物や動物、鉱物などの生薬を配合して作る漢方薬。全国に30万人いる医師のうち9割が処方しているといわれるほど一般的な存在となっている。2011年からは全国80大学の医学部全てにおいて、漢方医学の講義が行われるようにもなった。 [2017年09月22日]
  • “着るロボット”が着々と改良、4号機が登場 特集・解説 デジタルヘルス事例 “着るロボット”が着々と改良、4号機が登場 信州大学の「curara」、2018年の実用化を目指す 信州大学が開発する「curara」。利用者の動作を検知して歩行をアシストするロボットだ。その最新モデルとなる4号機が2017年9月20日、都内で披露された。curaraは、利用者が“着る”というコンセプトのロボット。開発チームは“ロボティックウエア”と位置付けている。 [2017年09月21日]
  • サッカーW杯が変えた、ある外科医の人生 特集・解説 デジタルヘルス・レポート サッカーW杯が変えた、ある外科医の人生 九州大学病院の清水周次氏が語る「遠隔医療との15年」 本職の手術に劣らないほど、「遠隔医療」にのめり込んだ。ある外科医にそのきっかけを与えたのは、2002年に日韓合同で開催されたサッカーW杯だった――。 [2017年09月20日]
  • 「集中できる環境」をメガネのJINSが探る 特集・解説 デジタルヘルス事例 「集中できる環境」をメガネのJINSが探る センシングアイウエア「JINS MEME」をきっかけにプロジェクト始動 アイウエアブランド「JINS」を展開するジンズは、集中できる環境を研究するプロジェクトを始動する。それに向けて、東京・飯田橋にあるオフィスビルの29階に会員制のワーキングスペース「Think Lab」を設置する。Think Labは2017年12月のオープンを目指す。 [2017年09月20日]
  • 日本は“PX後進国”からの脱却を 特集・解説 医療も顧客参加型へ ~ITで実現する患者経験価値~ 日本は“PX後進国”からの脱却を 【最終回】日本の医療機関でも検証を実施 前回のコラムでは、英国や米国などにおいて、政府主導でPX(患者経験価値)を指標とした患者調査が行われていること、PXを改善させることで病院経営にプラスの効果があることをお伝えした。最終回となる今回は、日本におけるPXの活動をお伝えしたい。 [2017年09月20日]
  • シーメンス、疾病早期発見へポイントオブケア強化 特集・解説 デジタルヘルス事例 シーメンス、疾病早期発見へポイントオブケア強化 血液や尿を対象とする検体検査向け事業で説明会 シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは2017年9月14日、事業戦略説明会を開催し、検体検査向けソリューションの新ブランドや新製品群を紹介した。医療機関の中央検査室向け事業や、ポイントオブケア(POC)事業を強化する。 [2017年09月20日]
  • 動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に コラム 久保田博南の「医療機器トレンド・ウオッチ」 動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に インターネットとモノをつなぐ「IoT」の時代が到来している。医療の場や医療機器業界においても、必然的に“インターネットと医療を結ぶ”ことの重要性が意識されるようになってきた。今回のコラムでは、IoTの医療特化版ともいうべき「ネット社会と医療をつなぐ動き」、すなわち“IoMT”(Internet of Medical Things)について追跡してみる。 [2017年09月19日]
  • 厚労省の2018年度概算要求、過去最高額の31兆4298億円 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 厚労省の2018年度概算要求、過去最高額の31兆4298億円 「介護事業所における生産性向上推進」に新たに9億円を計上 厚生労働省は2017年8月25日、2018年度予算概算要求を公表した。要求額は2017年度当初予算比7426億円(2.4%)増の31兆4298億円で過去最高となった。高齢化に伴う年金や医療など社会保障関係費の増加額としては6300億円を見込む。これから年末の予算編成に向けて、社会保障関係費の増加額を5000億円に圧縮することを目指す。 [2017年09月15日]
  • CGM(持続血糖測定) 用語辞典 デジタルヘルス用語 CGM(持続血糖測定) Continuous Glucose Monitoringの略で、体にセンサーを装着して血糖値を持続的に測定すること。センサーの針を皮下組織に刺し、間質液と呼ばれる体液のグルコース濃度を測定することで血糖値を推定する。日常の血糖値を長時間にわたり測定することで、これまでは発見しにくかった血糖値変動などを捉えられる可能性があり、糖尿病診療における有用性が期待されている。 [2017年09月15日]
  • 要介護度改善で「お祝い金」が出る保険商品 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 要介護度改善で「お祝い金」が出る保険商品 アイアル少額短期保険が開発、SOMPOが導入 アイアル少額短期保険(東京都中央区)は2017年9月1日、要介護度改善で保険金を支払う国内初の保険「明日へのちから」を開発し、SOMPOケアメッセージ(東京都品川区)とSOMPOケアネクスト(同)の利用者に提供を始めた。同保険は、利用者が自助努力などで要支援・要介護度を改善した場合に本人にお祝い金として保険金を支払う。販売状況を踏まえて今後、他事業者にも展開する。 [2017年09月15日]
  • AIの医療応用は、「識別」から「予測」「実行」へ 特集・解説 デジタルヘルス・レポート AIの医療応用は、「識別」から「予測」「実行」へ 疾患発症リスクや治療継続の予測に、情報医療の原氏 「人工知能(AI)の医療応用は、『識別』だけにとどまらない。『予測』『実行』のフェーズへと広がっていく」――。情報医療 代表取締役の原聖吾氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」(2017年9月2~3日、佐賀市)のシンポジウムに登壇。医療へのAI活用の展望を語った。 [2017年09月14日]
  • 「病理診断や集中治療にITの力を」、フィリップス会長 ニュース 「病理診断や集中治療にITの力を」、フィリップス会長 フィリップス エレクトロニクス ジャパン取締役会長で欧州ビジネス協会(EBC)会長を務めるDanny Risberg氏は、在日米国商工会議所(ACCJ)とEBCが2017年9月12日に開催した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」記者発表会に登壇し、日本におけるヘルスケアIT活用のあり方について話した。ヘルスケアITは「疾病の予防、早期発見、治療」「精神疾患」「女性の健康」などとともに、同白... [2017年09月13日]
  • 「スマホだけ」の特定保健指導、そのメリットは… 特集・解説 デジタルヘルス事例 「スマホだけ」の特定保健指導、そのメリットは… Noom Japanが愛媛県で始動したケースに見る 特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高い対象者に管理栄養士などが生活習慣を見直すサポートを実施する特定保健指導。厚生労働省によれば、2014年時点の特定保健指導の全保険者平均実施率は18%。保険者によって大きなバラつきがあるものの、全保険者目標の45%を上回る保険者は極めて少ないという。 [2017年09月13日]
  • 「血液1滴でがん発見」のヒント、太陽電池にあり 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「血液1滴でがん発見」のヒント、太陽電池にあり 鍵を握るデバイス技術、名古屋大学の馬場氏が語る 1滴の血液から13種類のがんを超早期に発見する――。そんな目標を掲げ、国立がん研究センター研究所 分子細胞治療研究分野 主任分野長の落谷孝広氏が主導する「体液中マイクロRNA測定技術基盤開発プロジェクト」。高い注目を集めるこのプロジェクトに参加している研究者の1人が、名古屋大学教授 先端ナノバイオデバイス研究センターセンター長の馬場嘉信氏である。 [2017年09月13日]
  • 健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要 インタビュー 健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要 「健康寿命延伸」で企業も巻き込む――菅谷昭松本市長に聞く 国に先駆けて「健康寿命延伸」というスローガンを打ち出した長野県松本市。医師である菅谷(すげのや)昭市長は、健康を6つの角度から多面的にとらえ、その一環として、企業や市民との連携により健康産業の創出にも取り組んでいる。長野県内の19市中唯一人口が増加するなど成果を上げつつあり、全国的にも注目されている菅谷市長にその取り組みについて聞いた。 [2017年09月13日]
  • 「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」 ニュース 「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」 在日米国商工会議所などが「医療政策白書2017年版」発表 在日米国商工会議所(ACCJ)と欧州ビジネス協会(EBC)は2017年9月12日、「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表した。副題は「健康寿命の延長による日本経済活性化」。持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし疾病による経済的負担を軽減するための政策を提言したものである。 [2017年09月13日]
  • 慶応医学部「健康医療ベンチャー大賞」、今年度も開催へ ニュース 慶応医学部「健康医療ベンチャー大賞」、今年度も開催へ 前回は独自の減塩技術“ソルトチップ”が社会人部門を制す 慶応義塾大学医学部による「健康医療ベンチャー大賞」が、2017年度も開催される。同大賞は、「医学部発ベンチャーを100社創出する」ことを目標に、大学の研究シーズを起業につなげる文化の醸成を狙うためのビジネスプランコンテスト。第1回決勝大会は2017年3月に開催され、独自の減塩技術“ソルトチップ”を提案したチーム「L Taste」が社会人部門、訪日外国人向けの遠隔医療相談サービスを提案したチーム「D... [2017年09月12日]
  • 「オンライン診療の導入で、禁煙治療の継続効果は1.5倍に」 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「オンライン診療の導入で、禁煙治療の継続効果は1.5倍に」 メドレーの川田氏が臨床研究のデータ発表 オンライン診療と対面診療を組み合わせた禁煙治療は、対面診療のみの治療と比べて約1.5倍の治療継続効果がある――。メドレーに勤務する医師である川田裕美氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」(2017年9月2~3日、佐賀市)において、このようなデータを発表した。 [2017年09月12日]
  • 「医師主導のモバイルPHRは利用継続率が高い」 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「医師主導のモバイルPHRは利用継続率が高い」 Welbyマイカルテを展開するウェルビーの比木氏 「医師に勧められて使い始めたユーザーは、最初は約60%、3カ月後でも約40%の人が利用している。3カ月間使い続けると習慣化するため、それ以降の減少はあまり見られない」――。モバイルPHRの「Welbyマイカルテ」を展開するウェルビー 代表取締役の比木武氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」(2017年9月2~3日、佐賀市)のシンポジウムに登壇し、このように語った。 [2017年09月11日]
  • トイレ後付け型デバイスで健康チェック 特集・解説 デジタルヘルス事例 トイレ後付け型デバイスで健康チェック 一般家庭への導入に向け、サイマックスが福岡市で実証開始 「尿pHが下がっています。お酒の飲みすぎには気を付けましょう…」。自宅のトイレに設置したデバイスで、日々の尿の成分を自動分析。利用者はスマートフォンで結果を確認したりアドバイスを受けたりできる――。そんな時代の到来が近付こうとしている。 [2017年09月11日]
  • 「眠育」を中学生向けに実施するNTT西の狙いとは… 特集・解説 デジタルヘルス・インサイド 「眠育」を中学生向けに実施するNTT西の狙いとは… ウエアラブル活用の眠育プロジェクト「Peels」 睡眠に関する教育、いわゆる「眠育」。現状では、睡眠の重要性をきちんと理解しないまま多くの人が自身の感覚や付け焼刃の知識で自らの睡眠を管理しているのが実態といえる。こうした状況を変えようと、2014年には「日本眠育普及協会」が設立され、セミナーや講演を通じて睡眠に関する正しい知識や改善方法について広める活動が行われている。 [2017年09月11日]
  • 一般向け遺伝子検査サービスはがん医療を変えるか 特集・解説 デジタルヘルス事例 一般向け遺伝子検査サービスはがん医療を変えるか 「非開示情報」使う実証研究、ヤフーと九大別府病院、別府市医師会が開始 ヤフーは2017年9月6日、一般向け(DTC)遺伝子多型検査のがん治療における有用性を検証する研究を、九州大学病院別府病院(大分県別府市)および別府市医師会と共同で開始すると発表した。がん患者の遺伝子多型情報を医師が閲覧するシステムを運用し、薬剤応答性や合併症リスクなどの予測にどのように役立つかを検証する。DTC遺伝子検査サービスでは利用者に開示してこなかった遺伝子多型情報も医師限定で閲覧可能とし... [2017年09月11日]
  • 「創薬にAIやソーシャルの力を」、JASIS2017開催 ニュース 「創薬にAIやソーシャルの力を」、JASIS2017開催 分析・科学機器展にもデジタルヘルスの潮流 分析機器・科学機器に関する総合展示会「JASIS 2017」(主催:日本分析機器工業会、日本科学機器協会)が2017年9月6~8日、千葉県・幕張メッセで開催された。「先端分析計測で近未来を予測する/ウェルネス&メディカル」をテーマに開催された展示ゾーン(ライフサイエンスイノベーションゾーン)では、デジタルヘルス関連の講演や展示が目を引いた。 [2017年09月11日]
  • 「今こそ国を挙げて認知症対策に力を」 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「今こそ国を挙げて認知症対策に力を」 全国認知症予防ネットワークの設立総会でパネル討論 「認知症を早期に発見し、MCI(軽度認知障害)の段階で介入することの意味は大きい」――。衆議院議員の鈴木隼人氏は、2017年9月4日に開催された「全国認知症予防ネットワーク」設立総会と併せて行われた「認知症予防サミット」で、このように訴えた。 [2017年09月07日]
  • 恵寿総合病院、患者がスマホでカルテ情報を閲覧 特集・解説 デジタルヘルス事例 恵寿総合病院、患者がスマホでカルテ情報を閲覧 メディカル・データ・ビジョンの「カルテコ」によるサービスを開始 能登中部医療圏の中核病院である董仙会 恵寿総合病院(石川県七尾市)は、患者自らが診療情報の一部をスマートフォンなどで閲覧できるサービスの提供を2017年9月4日に開始した。患者自らが診療情報を持ち歩くことにより、自身の病気を理解し、健康管理や医師や薬剤師とのコミュニケーションを深めることを狙う。 [2017年09月06日]

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