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新着記事

  • 「働くがん患者」の生産性の実態、iPhoneアプリで迫る 特集・解説 デジタルヘルス事例 「働くがん患者」の生産性の実態、iPhoneアプリで迫る 国立がん研究センター中央病院が研究に着手 国立がん研究センター中央病院は2017年5月26日、働きながら治療を受けているがん患者の労働生産性の実態を、iPhoneアプリで調査する研究を始めた。がんの治療と生活の質(QOL)の関係を明らかにすることで、副作用管理や事業所における配慮のあり方など、療養環境を改善するための指標を構築することを目指す。 [2017年05月29日]
  • 202X年の薬局、目玉商品は「生体センサー」? 展示会・学会速報 第11回ITヘルスケア学会学術大会 202X年の薬局、目玉商品は「生体センサー」? 北海道大学発ベンチャーのミルウス 代表取締役社長の南重信氏は、「第11回 ITヘルスケア学会学術大会」(2017年5月27~28日、名古屋市)のシンポジウム「地域包括ケアにおける薬局の役割 ―身体計測、IoTをめぐって―」に登壇。同社が開発を進めている健康情報管理プラットフォーム「miParu(ミパル)」と、その薬局における活用について語った。 [2017年05月29日]
  • 人工知能の医療応用、負の側面は何か… 展示会・学会速報 第11回ITヘルスケア学会学術大会 人工知能の医療応用、負の側面は何か…  「第11回 ITヘルスケア学会学術大会」(2017年5月27~28日、名古屋市)のトピックの1つは、学会テーマにも掲げられた人工知能(AI)の医療応用だ。会期初日のパネルディスカッション「災害とIT」では、今回の大会長を務める佐藤智太郎氏(名古屋医療センター 医療情報管理部長)が登壇。災害時医療へのAIやIoT(Internet of Things)の活用可能性について、「ヘルスケアの災害対応と... [2017年05月29日]
  • 中医協、一般診療所が担う在宅医療の評価のあり方を議論 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 中医協、一般診療所が担う在宅医療の評価のあり方を議論 診療所と病院の連携による24時間対応への評価を要望する声も 中央社会保険医療協議会(中医協)は2017年4月12日の総会で、2018年度診療報酬改定に向けて在宅医療をテーマに議論した。 [2017年05月29日]
  • いよいよ開幕、災害時の医療にITは… 展示会・学会速報 第11回ITヘルスケア学会学術大会 いよいよ開幕、災害時の医療にITは… 「第11回 ITヘルスケア学会学術大会」が2017年5月27日、国立病院機構 名古屋医療センター附属名古屋看護助産学校(愛知県名古屋市)で開幕した。学会テーマは「ITヘルスケアのこれから ~在宅、災害医療からAIまで~」。高齢化に伴う在宅医療のニーズや巨大地震などの災害に、AI(人工知能)やIoT(Internet of Things)をはじめとするITでどのように応えるか、に焦点を当てる。 [2017年05月28日]
  • 日立、360度方向から超音波を照射する乳がん検診技術 ニュース 日立、360度方向から超音波を照射する乳がん検診技術 動物臨床で直径5mmの乳腺腫瘍を検出 乳房に360度方向から超音波を照射して乳がんを検診する――。こうした計測技術「マルチモード超音波CT」を日立製作所が開発した。同技術が狙うのは、検査者のスキルに依存せず、腫瘍の良悪性を識別できる高精度な検診である。2017年4月から北海道大学病院と共同研究を開始している。 [2017年05月25日]
  • ヘルステック、理想の押し付けではダメ 特集・解説 デジタルヘルス・レポート ヘルステック、理想の押し付けではダメ 医療法人社団鉄祐会の武藤真祐氏が「ベンチャー祭り2」基調講演 日経デジタルヘルスは2017年5月22日、東京都内で「デジタルヘルスベンチャー祭り2」を開催した。15社のベンチャーによるピッチなどのプログラムに先立ち、医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤真祐氏が基調講演に登壇。「ICTを使った次世代医療の方向性とベンチャーの役割」と題して講演した。 [2017年05月24日]
  • ウンログ、全国の病院や高齢者施設で腸内フローラ研究 ニュース ウンログ、全国の病院や高齢者施設で腸内フローラ研究 キャピタルメディカ・ベンチャーズから資金調達 ウンログは2017年4月、ヘルスケアベンチャー投資企業のキャピタルメディカ・ベンチャーズから資金調達した。キャピタルメディカ・ベンチャーズの親会社で医療機関の運営・経営支援を手掛けるキャピタルメディカ(以下CM)と提携し、全国38カ所の病院・高齢者施設で腸内フローラの研究を進められる体制を整える。 [2017年05月24日]
  • トヨタのロボット、医療現場へ 特集・解説 デジタルヘルス事例 トヨタのロボット、医療現場へ 藤田保健衛生大と10年越しで  トヨタ自動車は2017年秋、脳卒中などによる下肢麻痺患者のリハビリテーションを支援するロボットを事業化する。藤田保健衛生大学と、2007年から10年をかけて共同開発した「ウェルウォーク」がそれだ。医療機器としての承認を取得済みで、医療機関向けのレンタルを2017年9月に開始する。 [2017年05月24日]
  • 3省4ガイドライン 用語辞典 デジタルヘルス用語 3省4ガイドライン 電子カルテをはじめ電子化された医療情報をパブリッククラウドなどに外部保存する際に遵守する必要があるガイドライン。厚生労働省、経済産業省、総務省の3省が出している4つのガイドラインの総称である。 [2017年05月24日]
  • 「5000人の日常」で明かす高血圧 ニュース 「5000人の日常」で明かす高血圧 東北メディカル・メガバンク機構とオムロン ヘルスケアが共同研究 東北大学 東北メディカル・メガバンク機構(ToMMo)とオムロン ヘルスケアは、食事・運動・睡眠などの生活習慣や遺伝的背景が、高血圧などの疾病の発症にどのように関係するかを5000人規模で調べる共同研究を、2017年6月に開始する。ウエアラブルデバイスや家庭用ヘルスケア機器を活用して高血圧などの発症モデルを構築し、疾病予防法などの開発につなげることを目指す。 [2017年05月23日]
  • 高石市が産官学の「健幸のまちづくり協議会」、市民の健康活動にポイント付与 ニュース 高石市が産官学の「健幸のまちづくり協議会」、市民の健康活動にポイント付与 大阪府高石市は、「健幸のまちづくり協議会」を産学官の共同で設立する。5月29日に設立総会を開催、役員の選任などを行う。発起人は、高石市長、高石商工会議所会頭、一般社団法人高石市医師会会長、高石市歯科医師会会長、高石薬剤師会会長、社会福祉法人高石市社会福祉協議会会長、一般財団法人高石市保健医療センター理事長。 [2017年05月23日]
  • 安倍首相が体験した遠隔診療、南相馬市で ニュース 安倍首相が体験した遠隔診療、南相馬市で 市立小高病院が開始、メドレーとKDDIが支援 福島県南相馬市は2017年5月18日、タブレット端末を用いたオンライン診療(遠隔診療)の提供を南相馬市立小高病院で開始した。在宅医療が必要な患者に対する医療体制を強化する。メドレーとKDDIが南相馬市と協力し、運営を支援する。 [2017年05月22日]
  • “医療版Uber”、今夏始動 特集・解説 デジタルヘルス事例 “医療版Uber”、今夏始動 「スマート往診システム」って何? 配車サービス「Uber」の医療版とも言えるサービスが今夏、日本に登場する。医療従事者用チャットサービス「メディライン」を手掛けるシェアメディカル(東京都千代田区)が、2017年8月をめどに提供を始める「スマート往診システム」がそれだ。夜間往診サービスを手掛けるFast DOCTOR(東京都新宿区)と組み、夜間にスマートフォンアプリから医師を自宅に呼べるサービスを開発。まずは東京都23区と千葉県の一... [2017年05月22日]
  • 「慶応メディカルAIセンター」の狙いとは… ニュース 「慶応メディカルAIセンター」の狙いとは… LINK-Jが「AI×医療」でシンポジウム  ライフサイエンス・イノベーション・ネットワーク・ジャパン(LINK-J)は2017年5月17日、人工知能(AI)の医療応用をテーマとした「AI×Life Scienceシンポジウム」を東京都内で開催した。AIの医療や生命科学への応用に携わる研究者や実業家が登壇した。 [2017年05月19日]
  • 持ち運びを意識、災害現場にも、東芝メディカルの新エコー ニュース 持ち運びを意識、災害現場にも、東芝メディカルの新エコー 東芝メディカルシステムズは2017年5月18日、可搬性に優れたハンドキャリー型の超音波診断装置「Viamo c100」(ビアモ シー100)の国内販売を開始した。小型・軽量化により容易に持ち運ぶことができるほか、災害現場など電源が確保できない場所でも使用できる。 [2017年05月18日]
  • ミネベアミツミとリコー、介護・医療分野でタッグ ニュース ミネベアミツミとリコー、介護・医療分野でタッグ 情報サービスを共同開発、第1弾はベッドセンサーシステム  機械・電子部品大手のミネベアミツミと事務機器大手のリコーが、介護・医療市場の開拓で手を組んだ。各種の生体情報や位置情報を収集し分析する介護・医療現場向けサービスを、共同で開発する。2017年5月18日、その第1弾となる「ベッドセンサーシステム」の事業化に向けた共同事業開発契約を結んだ。2017年秋をめどに介護施設向けに発売する。 [2017年05月18日]
  • 副作用報告のヒヤリ、iPhoneで回避 特集・解説 デジタルヘルス事例 副作用報告のヒヤリ、iPhoneで回避 キヤノンITSが製薬企業向けソリューション  全国で約6万4000人が従事する製薬企業のMR(医薬情報担当者)。その重要な役割の一つが、医薬品の副作用に関する情報の収集である。製薬企業は、医薬品の副作用によると疑われる症例を確認した場合、その情報をPMDA(医薬品医療機器総合機構)に報告することが義務付けられている。その報告件数は近年、新薬の相次ぐ登場などを背景に増加中だ。 [2017年05月17日]
  • すべては救急車に乗り込んだことから始まった インタビュー すべては救急車に乗り込んだことから始まった 円城寺雄介氏 佐賀県 政策部 企画課 企画担当 係長 「救急車にiPad」――。救急医療におけるICT活用の先行事例として、こうした取り組みが佐賀県で進められたことは業界内でよく知られている。佐賀県内の全ての救急車にタブレット端末を配備し、救急現場の可視化を図ったのだ。その後、このノウハウは全国に広まり、今では10の府と県が救急車にタブレット端末やスマートフォンを配備している。 [2017年05月17日]
  • 「とりあえず睡眠薬」はもう終わり 特集・解説 デジタルヘルス・トレンド 「とりあえず睡眠薬」はもう終わり “眠り”を誘うデジタルヘルス・ソリューションが続々 生まれてから死ぬまで毎日欠かさずに取る必要がある“睡眠”。人生のおよそ1/3の時間を費やすとも言われているその膨大な時間をめぐり、さまざまなデジタルヘルス・ソリューションがしのぎを削り始めた。日常の入眠支援から睡眠に関する疾患の治療まで、アプリやデバイスを使ったさまざまなソリューションが続々と登場し始めてきたのである。 [2017年05月15日]
  • 医療機器、QMS調査の実情を追跡する コラム 久保田博南の「医療機器トレンド・ウオッチ」 医療機器、QMS調査の実情を追跡する 医療機器の製造・品質管理のためにはQMS省令の基準に適合する必要性がある。この基準適合性調査(QMS調査)に関し、「QMS 適合性調査における指摘事例及び適合に向けての 考え方について(2017年版)」がPMDAから報告書として発表された。今、医療機器の製造・品質管理の体制は一体どうなっているのか、その現状を探ってみる。 [2017年05月15日]
  • 診療スタイルに合った使いやすい電子カルテ環境構築 特集・解説 デジタルヘルス事例 診療スタイルに合った使いやすい電子カルテ環境構築 FileMakerで開発されたANNYYS_Developer版を導入 「FileMakerをベースとした電子カルテを探していた」――というのは、福岡市で「点滴・予防クリニック」の院長を勤める医師の前田晋至氏。クリニック開設に伴い、電子カルテソリューション「ANNYYS(エニーズ)_Developer版」を自ら導入・運用している。FileMakerをベースに開発された同電子カルテの特長を生かして、機能追加のためのカスタマイズを行い、自ら開発したカルテ入力支援ソフトとの... [2017年05月15日]
  • ヘルスケアベンチャーと“ITの空白地帯”に挑む 特集・解説 デジタルヘルス事例 ヘルスケアベンチャーと“ITの空白地帯”に挑む インフォコムが打ち出す「介護丸ごとIT!」戦略 ヘルスケアベンチャーが登壇するピッチイベントを主催し、それをヘルスケア事業の強化に直結させる――。新規事業創出プログラム「デジタルヘルスコネクト」を通じ、そんなモデルの構築に成功しつつあるのが、帝人グループでIT事業を手掛けるインフォコムだ。SOMPOホールディングス、SOMPOケア、AGING2.0と共同で2017年4月26日に開催した「AGING2.0 TOYKO GLOBAL STARTUP... [2017年05月12日]
  • クラウド電子カルテ、診療所にじわり浸透 特集・解説 デジタルヘルス事例 クラウド電子カルテ、診療所にじわり浸透 安さと使い勝手が魅力、東京都医師会も積極活用に乗り出す 電子カルテの選択肢として、「クラウド型」が存在感を高めている。従来の電子カルテと比べて導入費用は数分の一。インターネット接続環境さえあれば、Webブラウザーを使う感覚で、いつでもどこでもパソコンやタブレット端末でカルテを作成したり閲覧したりできる。診療所を中心に、ここ1~2年で採用が広がり始めている。 [2017年05月11日]
  • マピオンと賛同7社、ウォーキングアプリの価値向上目指す ニュース マピオンと賛同7社、ウォーキングアプリの価値向上目指す ウォーキングアプリ「aruku&(あるくと)」を提供するマピオンは、aruku&を通じてウォーキングによる健康寿命延伸や地域活性化を図り、人や地域を元気にする取り組みを実施すると発表した。同サービスの理念に賛同した企業・団体7社とともに実施する。7社は、日本生命保険、ミズノ、Tポイント・ジャパン、朝日新聞社、日本百貨店、新日本歩く道紀行推進機構、凸版印刷である。 [2017年05月11日]

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