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  • IT界の重鎮が「やりたくなかった」医療に飛び込んだワケ インタビュー IT界の重鎮が「やりたくなかった」医療に飛び込んだワケ 宇陀 栄次氏 フォー・ユー・ライフケア 代表取締役兼CEO、ユニファイド・サービス 代表取締役会長兼CEO クラウドサービス大手の米Salesforce.com社の日本法人社長を長く務めた、IT業界のベテラン。そんな人物が今、ヘルスケアベンチャーを立ち上げ、医療従事者の働き方改革をITで支えるサービスに挑んでいる。 [2017年07月26日]
  • 長期入院中の子どもに「授業」を届ける コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 長期入院中の子どもに「授業」を届ける IT(情報技術)を駆使して、長期入院している子どもに「授業」や「自然」を届ける──。そんなユニークな活動をしている人たちがいると聞き、会いに行った。 [2017年07月26日]
  • キヤノンと東芝メディカル、AI活用で相乗効果 展示会・学会速報 国際モダンホスピタルショウ2017 キヤノンと東芝メディカル、AI活用で相乗効果 2016年12月にキヤノンの子会社となった東芝メディカルシステムズは、「国際モダンホスピタルショウ2017」(2017年7月12~14日、東京ビッグサイト)にキヤノングループとして出展。キヤノンおよびキヤノンマーケティングジャパンと共同でブースを構えた。 [2017年07月26日]
  • 厚労省新通知への対応をうたう遠隔診療サービスが登場 ニュース 厚労省新通知への対応をうたう遠隔診療サービスが登場 シェアメディカル、医療者用SNS「メディライン」を活用 シェアメディカル(東京都千代田区)は2017年7月19日、医療従事者用チャットサービス「メディライン」を遠隔診療にも利用できるようにしたと発表した。厚生労働省が2017年7月14日付で発出した遠隔診療に関する新たな通知(医政発0714第4号)を満たす機能を実装したとしている。 [2017年07月21日]
  • 厚労省が遠隔診療で新通知、2015年の事務連絡との違いは何か ニュース 厚労省が遠隔診療で新通知、2015年の事務連絡との違いは何か 禁煙外来は遠隔完結可能、電子メールやSNSも利用可能と明示 厚生労働省は「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」について)」と題する2017年7月14日付の通知(医政発0714第4号)を、医政局長名で各都道府県知事宛に発出した。遠隔診療だけで完結する禁煙外来や、遠隔診療における電子メールやソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の利用が可能であることを明確化した。 [2017年07月19日]
  • 遠隔診療でかかりつけ医機能は強化できるのか 特集・解説 デジタルヘルス・インサイド 遠隔診療でかかりつけ医機能は強化できるのか 福岡市でオンライン診療の実証事業がスタート 地方自治体と地元医師会、医療機関、企業がタッグを組み、ICT(情報通信技術)を活用した新しい医療のカタチを探る試みが、福岡市を舞台に始まった。オンラインでの問診や診察、モニタリングを組み合わせ、診療の質を高めることを目指す。2018年度診療報酬改定をにらみ、オンライン診療(遠隔診療、ネット診療)の有効性や安全性に関するエビデンスをつくる取り組みでもある。 [2017年07月12日]
  • 広告規制見直しなどを盛り込んだ改正医療法が成立 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 広告規制見直しなどを盛り込んだ改正医療法が成立 医療機関のサイトの虚偽表示を規制、持ち分なし医療法人への移行促進策を延長 2017年6月7日、改正医療法が参議院本会議で可決され成立した。医療機関のウェブサイトなどにおける虚偽・誇大表示の規制のほか、「持ち分あり」から「持ち分なし」医療法人への移行促進策の延長などが盛り込まれている。 [2017年07月12日]
  • 国がんとNECが内視鏡診断にAI、正診率は98.8% ニュース 国がんとNECが内視鏡診断にAI、正診率は98.8% 大腸ポリープ見逃さず 国立がん研究センターとNECは2017年7月10日、人工知能(AI)を活用したリアルタイム内視鏡診断支援システムを開発したと発表した。大腸内視鏡検査において、がんや前がん病変(ポリープ)の発見をAIがリアルタイムに支援する。感度98%、特異度99%での検出を実証しており、薬事承認申請に向けた臨床試験を2019年度に開始することを目指す。 [2017年07月11日]
  • 遠隔診療は今、すごくいい時期を迎えている インタビュー 遠隔診療は今、すごくいい時期を迎えている 武藤真祐氏 医療法人社団鉄祐会 理事長 「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療を、次の診療報酬改定でしっかり評価する」。安倍首相がそう発言して話題を呼んだ、2017年4月14日の第7回未来投資会議。この場で、ICTを活用した次世代医療のあり方を提言し、次期診療報酬改定での遠隔診療の評価に向けた大きな流れをつくったのが、医療法人社団鉄祐会理事長でインテグリティ・ヘルスケア代表取締役会長の武藤真祐氏である。 [2017年07月10日]
  • ここまで来た、「超ビッグデータ」で予見医療 特集・解説 デジタルヘルス・レポート ここまで来た、「超ビッグデータ」で予見医療 ImPACTプログラムの進捗、シンポジウムで公開 個人の生体情報やレセプトなどの公的医療データをこれまでとはケタ違いの規模で収集・解析し、その時系列の変化や地域性を明らかにすることで、予見・先取型で持続可能な医療を実現する――。そんな目標を掲げ、2016年度に始まった国家プロジェクトの具体的な成果が見えてきた。日常の生体・環境情報をIoT(Internet of Things)の仕組みで収集し、クラウドで高速に解析する基盤が整いつつあり、地域にお... [2017年07月05日]
  • データヘルス改革 用語辞典 デジタルヘルス用語 データヘルス改革 国民が、世界最高水準の保健医療サービスを効率的に受けられる環境の構築に向け、ICTを活用した「個々人に最適な健康管理・診療・ケア」の提供や、健康・医療・介護のビッグデータを連結した「保健医療データプラットフォーム」を構築していく厚生労働省の戦略。2017年6月9日に閣議決定された「未来投資戦略2017」に盛り込まれた厚生労働省所管の戦略の根幹を成すものでもある。同省は、このデータヘルス改革に関する... [2017年07月04日]
  • 高齢者の運動機能を「生体センサー+機械学習」で評価 展示会・学会速報 第21回 日本医療情報学会春季学術大会 高齢者の運動機能を「生体センサー+機械学習」で評価 パナソニックが福井大学病院と臨床実験 ウエアラブル生体センサーと機械学習を活用し、高齢者の日常行動(歩行動作)から定量的に運動機能を評価する。福井大学医学部附属病院とパナソニック ビジネスイノベーションAIソリューションセンターが、そんな臨床実験を実施した。同社 AIソリューションセンター主任技士の佐藤佳州氏が、「第21回 日本医療情報学会春季学術大会」(2017年6月1~3日、福井市フェニックス・プラザ)の大会企画「医療情報における... [2017年07月03日]
  • あるべき理想と現実、どう結び付けていくか インタビュー あるべき理想と現実、どう結び付けていくか 武藤真祐氏 医療法人社団鉄祐会 理事長、インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役会長 医療界やアカデミア、行政・地方自治体、産業界などからさまざまなキーパーソンが参加した日経デジタルヘルス主催の座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」。2017年1~5月に渡って全3回開催された本座談会の座長を務めた医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤氏に、議論を終えた感想を聞いた。 [2017年06月28日]
  • 動きだす遠隔診療 特集・解説 デジタルヘルス・トレンド 動きだす遠隔診療 2018年度診療報酬改定で評価へ、医療現場はエビデンス構築に動く スマートフォンやパソコンのビデオチャット機能を使い、インターネットを介して医師が診療を行う遠隔診療(オンライン診療)が、普及へと大きく動き出しそうだ。政府は2018年度診療報酬改定で遠隔診療を評価する方針を表明。厚生労働省は近く、遠隔診療の活用促進に向けた新たな事務連絡を出す方針である。医療現場でも、遠隔診療の安全性や有効性に関するエビデンスを構築し、適切な運用に向けたガイドラインを策定する動きが... [2017年06月26日]
  • 未来投資戦略2017 用語辞典 デジタルヘルス用語 未来投資戦略2017 IoTやビッグデータ、人工知能(AI)、ロボット、シェアリングエコノミーなどのイノベーションをあらゆる産業や社会生活に取り入れ、さまざまな社会課題を解決する「Society 5.0」の実現に向けた政府施策。2016年9月から2017年6月まで10回にわたり開催された「未来投資会議」での検討内容を取りまとめたもので、2017年6月9日に閣議決定された。「Society 5.0の実現に向けた改革」との... [2017年06月26日]
  • 「遠隔診療ポケットドクター」、経産省の支援対象に ニュース 「遠隔診療ポケットドクター」、経産省の支援対象に 導入医療機関に上限100万円の補助金 MRTは2017年6月22日、経済産業省の「サービス等生産性向上IT導入支援事業」のIT導入支援事業者に認定されたと発表した。対象サービスとなる「遠隔診療ポケットドクター」を新規に導入した医療機関は、上限100万円の補助金を受け取れる。同支援事業の対象に選ばれたのは、遠隔診療ポケットドクターが「遠隔診療サービスにおいて唯一」(MRT)としている。 [2017年06月23日]
  • 公的サービスにも民間に近い満足感が必要 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> 公的サービスにも民間に近い満足感が必要 岡本 利久氏 内閣官房 健康・医療戦略室 参事官 「医療コンシェルジュ」の提案がありました。確かに、現実として医療・介護にはさまざまな民間企業や住宅、周辺サービスなどが関係しています。医療・介護の従事者だけでは完結しません。また、老後生活も公的・私的年金含めての設計になっています。現役の労働世代は「親の介護をどうしよう、親の年金をどうしよう、自分の年金はどうなるのか」といった問題も含めて実にいろんな相談ごとを抱えています。 [2017年06月21日]
  • ヘルスケアの費用対効果を定量化したい 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> ヘルスケアの費用対効果を定量化したい 中村 卓也氏 福岡市 保健福祉局 政策推進部長 「医療コンシェルジュ」の提案がありましたが、福岡市では社会福祉協議会や地域包括支援センター、民生委員、校区担当保健師、校区担当係長など、まさにコンシェルジュともいえる機能がいろんな場所に存在しています。しかし縦割りのため上手く連携が図れていません。そこにツールとしてITを活用できれば効果的です。 [2017年06月20日]
  • 「改正個人情報保護法」、医療現場にもたらす影響は… 展示会・学会速報 第21回 日本医療情報学会春季学術大会 「改正個人情報保護法」、医療現場にもたらす影響は… 2017年5月30日に全面施行となった「改正個人情報保護法」。同法は、医療現場にどのような影響をもたらすのか――。 [2017年06月19日]
  • メディカル・データ・ビジョン、治験事業に進出へ ニュース メディカル・データ・ビジョン、治験事業に進出へ ビッグデータ活用で安価で効率的な治験目指す メディカル・データ・ビジョン(MDV)は2017年6月13日、治験事業進出に関する記者説明会を開催した。これは、同年5月23日の取締役会において、SMO(治験施設支援機関)事業を行うコスメックスを完全子会社化することを決議したことを受けたもの。 [2017年06月14日]
  • 内閣官房が語る、「次世代医療基盤法」の狙い 展示会・学会速報 第21回 日本医療情報学会春季学術大会 内閣官房が語る、「次世代医療基盤法」の狙い 国民の医療情報を匿名加工して、大学や製薬企業の研究開発などでの活用を可能にする仕組みを定めた「次世代医療基盤法」が、2017年4月28日に国会で可決・成立した。医療情報をビッグデータ化して分析することにより、新たな医療行政や創薬、医療機器開発などの研究に生かすことが狙いである。1年後の施行を目指して、今後、詳細なルールや体制づくりが進められる。 [2017年06月14日]
  • 医療データの循環を作り出せ 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 医療データの循環を作り出せ インターシステムズジャパン 日本統括責任者の植松氏が語る 医療情報は“倉庫”に眠らせていては意味がない。いかに的確に医師に渡すのかが重要だ――。2017年6月8日に開催された「InterSystems Healthcare Seminar 2017」に登壇したインターシステムズジャパン 日本統括責任者の植松裕史氏はこう話し、医療情報を共有する仕組みの必要性を訴えた。 [2017年06月14日]
  • 医機連新会長に、日立ヘルスケア部門トップの渡部氏 ニュース 医機連新会長に、日立ヘルスケア部門トップの渡部氏 日本医療機器産業連合会(医機連)は2017年6月13日、東京都内で記者会見を開催し、会長の交代を発表した。ここ4年間会長を務めた中尾浩治氏(元・テルモ代表取締役会長)に代わり、日立製作所 執行役常務 ヘルスケアビジネスユニット CEOの渡部眞也氏が新会長に就任した。 [2017年06月14日]
  • 職種間の境界を緩めればうまくいく 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> 職種間の境界を緩めればうまくいく 黒田知宏氏 京都大学医学部附属病院 医療情報企画部 教授 提案があった「医療コンシェルジュ」という存在は、決して新しい職種ではないと思っています。そうではなくて、この仕事はこの職種の専権事項だよ、という境界をちょっと緩めることでどの職種の人も医療コンシェルジュになれるのではないでしょうか。 [2017年06月12日]
  • 厚労省が“医療情報システムガイドライン”の大幅改定を解説 展示会・学会速報 第21回 日本医療情報学会春季学術大会 厚労省が“医療情報システムガイドライン”の大幅改定を解説 介護事業者も含め「BYOD」は原則禁止に 厚生労働省は、2017年5月30日の改正個人情報保護法の施行に合わせて「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第5版」を正式に公表した。同ガイドラインは、電子カルテをはじめ電子化された医療情報をパブリッククラウドなどに外部保存する際に遵守する必要があるガイドライン、いわゆる「3省4ガイドライン」のベースにもなっているものでもある。今回、大幅改定が図られたこともあり、業界内での大きな注目が... [2017年06月07日]

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