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  • サッカーW杯が変えた、ある外科医の人生 特集・解説 デジタルヘルス・レポート サッカーW杯が変えた、ある外科医の人生 九州大学病院の清水周次氏が語る「遠隔医療との15年」 本職の手術に劣らないほど、「遠隔医療」にのめり込んだ。ある外科医にそのきっかけを与えたのは、2002年に日韓合同で開催されたサッカーW杯だった――。 [2017年09月20日]
  • シーメンス、疾病早期発見へポイントオブケア強化 特集・解説 デジタルヘルス事例 シーメンス、疾病早期発見へポイントオブケア強化 血液や尿を対象とする検体検査向け事業で説明会 シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは2017年9月14日、事業戦略説明会を開催し、検体検査向けソリューションの新ブランドや新製品群を紹介した。医療機関の中央検査室向け事業や、ポイントオブケア(POC)事業を強化する。 [2017年09月20日]
  • 動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に コラム 久保田博南の「医療機器トレンド・ウオッチ」 動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に インターネットとモノをつなぐ「IoT」の時代が到来している。医療の場や医療機器業界においても、必然的に“インターネットと医療を結ぶ”ことの重要性が意識されるようになってきた。今回のコラムでは、IoTの医療特化版ともいうべき「ネット社会と医療をつなぐ動き」、すなわち“IoMT”(Internet of Medical Things)について追跡してみる。 [2017年09月19日]
  • 「病理診断や集中治療にITの力を」、フィリップス会長 ニュース 「病理診断や集中治療にITの力を」、フィリップス会長 フィリップス エレクトロニクス ジャパン取締役会長で欧州ビジネス協会(EBC)会長を務めるDanny Risberg氏は、在日米国商工会議所(ACCJ)とEBCが2017年9月12日に開催した「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」記者発表会に登壇し、日本におけるヘルスケアIT活用のあり方について話した。ヘルスケアITは「疾病の予防、早期発見、治療」「精神疾患」「女性の健康」などとともに、同白... [2017年09月13日]
  • 「オンライン診療の導入で、禁煙治療の継続効果は1.5倍に」 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「オンライン診療の導入で、禁煙治療の継続効果は1.5倍に」 メドレーの川田氏が臨床研究のデータ発表 オンライン診療と対面診療を組み合わせた禁煙治療は、対面診療のみの治療と比べて約1.5倍の治療継続効果がある――。メドレーに勤務する医師である川田裕美氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」(2017年9月2~3日、佐賀市)において、このようなデータを発表した。 [2017年09月12日]
  • 「医師主導のモバイルPHRは利用継続率が高い」 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「医師主導のモバイルPHRは利用継続率が高い」 Welbyマイカルテを展開するウェルビーの比木氏 「医師に勧められて使い始めたユーザーは、最初は約60%、3カ月後でも約40%の人が利用している。3カ月間使い続けると習慣化するため、それ以降の減少はあまり見られない」――。モバイルPHRの「Welbyマイカルテ」を展開するウェルビー 代表取締役の比木武氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」(2017年9月2~3日、佐賀市)のシンポジウムに登壇し、このように語った。 [2017年09月11日]
  • 恵寿総合病院、患者がスマホでカルテ情報を閲覧 特集・解説 デジタルヘルス事例 恵寿総合病院、患者がスマホでカルテ情報を閲覧 メディカル・データ・ビジョンの「カルテコ」によるサービスを開始 能登中部医療圏の中核病院である董仙会 恵寿総合病院(石川県七尾市)は、患者自らが診療情報の一部をスマートフォンなどで閲覧できるサービスの提供を2017年9月4日に開始した。患者自らが診療情報を持ち歩くことにより、自身の病気を理解し、健康管理や医師や薬剤師とのコミュニケーションを深めることを狙う。 [2017年09月06日]
  • 遠隔診療は「遠隔」診療にあらず コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 遠隔診療は「遠隔」診療にあらず 事物に名前を与えること、すなわちネーミングほどあらゆる業界で共通に重視され、関係者が頭を悩ませる作業は少ないかもしれません。短い言葉の中に、伝えたいメッセージをいかに込めるか。我々メディアの仕事でも媒体名や書籍名、セミナー名、最も身近なところでは記事タイトルに最後の最後まで頭を悩ませます。 [2017年09月06日]
  • 富士フイルム古森会長、ヘルスケア事業への思い語る 特集・解説 デジタルヘルス事例 富士フイルム古森会長、ヘルスケア事業への思い語る 主力事業へ、2019年度までの成長投資の多くを投下 富士フイルムホールディングスは2017年8月30日、2017~2019年度の中期経営計画を発表した。同日の説明会に登壇した同社 代表取締役会長・CEOの古森重隆氏は重点戦略として、ヘルスケア事業の成長とドキュメント事業の強化の2点を説明。医療機器などを柱とするヘルスケア分野については「主力事業として注力する」と語った。5000億円を用意するM&A投資枠を含め、2019年度までの成長投資の多くをヘル... [2017年09月04日]
  • 「オープンイノベーション促進を」、日本医療ベンチャー協会が設立記念総会 ニュース 「オープンイノベーション促進を」、日本医療ベンチャー協会が設立記念総会 日本医療ベンチャー協会(Japan Medical Venture Association:JMVA)は2017年8月29日、東京・霞が関で設立記念総会を開催した。JMVAの前身は、任意団体のメディカルベンチャー協議会。これまで定期的な勉強会や関係省庁との意見交換を実施してきたが、このたび一般社団法人化した。 [2017年08月30日]
  • 血糖変動を患者が随時確認できる機器が保険適用 ニュース 血糖変動を患者が随時確認できる機器が保険適用 中医協が「FreeStyle リブレ」の保険適用を了承 中央社会保険医療協議会(中医協)は2017年8月23日の総会で、医療機器の保険適用について議論した。皮下にセンサーを挿入して間質液中のグルコース濃度を持続測定し、血糖値の変動を推定する「FreeStyle リブレ」については、技術料で評価する案が示され、了承された。同年9月1日から保険適用される。 [2017年08月30日]
  • 医師が思い浮かべる「ニセ医学」が規制強化へ コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 医師が思い浮かべる「ニセ医学」が規制強化へ 以前、日経メディカル Onlineのアンケートで医師3322人に「『ニセ医学』と聞いて思い浮かぶもの」を聞いたところ、最も多かったのは「広告過剰なサプリ/健康食品」だった(「ニセ医学」と聞いて思い浮かぶのはアレ)。患者が持参したサプリメントや健康食品を外来で見た経験のある医師は少なくないだろう。 [2017年08月30日]
  • 「自身のゲノムデータを見える化し活用可能に」、ベンチャー始動 ニュース 「自身のゲノムデータを見える化し活用可能に」、ベンチャー始動 AWAKENS社が資金調達 人の全遺伝情報(全ゲノム)を活用したサービスプラットフォームの構築を目指すAWAKENS社は2017年8月22日、500 Startups Japan、エムスリー、日本医療機器開発機構、エンジェル投資家の鎌田富久氏、西野恒五郎氏、北野宏明氏、および複数の個人投資家から資金調達を実施したと発表した。これにより、ゲノム統合型サービスの開発用ソフトウエア「GENOME LINK」の開発を加速させるととも... [2017年08月28日]
  • 「ルナルナ、ついに医師が使うアプリに」が指し示すもの 特集・解説 デジタルヘルス事例 「ルナルナ、ついに医師が使うアプリに」が指し示すもの 1000万人規模の女性ユーザーを獲得したスマートフォンアプリを、不妊治療を始めとする婦人科診療に活用する──。デジタル時代の新たな診療スタイルを指し示す、そんな取り組みが新たに始まった。生理日や基礎体温など、日常のバイタルデータを診療支援や受診勧奨につなげる試みとしても注目を集めている。 [2017年08月23日]
  • GEヘルスケア、「日野工場のノウハウを医療機関へ」 特集・解説 デジタルヘルス事例 GEヘルスケア、「日野工場のノウハウを医療機関へ」 生産現場の知見で病院経営を支援するIoTサービスを発売 「自社工場の効率改善を通じて得た知見を、病院経営の課題解決に向けて提供する。医療の質や患者の満足度が高まり、病院の経営も改善するという良好なサイクルを生みだしたい」(GEヘルスケア・ジャパン 代表取締役社長兼CEOの多田荘一郎氏)――。 [2017年08月23日]
  • 沖縄離島でのデジタルヘルスプロジェクト、始まる 特集・解説 デジタルヘルス事例 沖縄離島でのデジタルヘルスプロジェクト、始まる 自治体や医療機関、ヘルスケアベンチャーなどが総力結集  どこまでも続く砂浜と、コバルトブルーの海――。琉球列島の中でもその景観の美しさゆえ、古くから「球美(くみ)の島」と讃えられてきた沖縄県・久米島。那覇市の西方約100kmにある人口1万人弱のこの島で、住民の健康促進とそれを通じた産業振興を目指す、一大プロジェクトが始まった。 [2017年08月21日]
  • レセプト様式を抜本的に再検討・改変へ 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから レセプト様式を抜本的に再検討・改変へ 現場の負担を軽減するため届け出や報告の簡素化も検討 厚生労働省は2017年7月12日の中央社会保険医療協議会総会で、レセプト様式の抜本的な見直し、重複する届け出内容や必要性が低い報告内容の簡素化に着手し、2018、2020年度診療報酬改定で段階的に実現する方向性を提案した。今秋にも具体的な論点に沿って議論を進める見込みだ。 [2017年08月18日]
  • 「AI」や「遠隔」で認知症検査を“解放”する 特集・解説 デジタルヘルス事例 「AI」や「遠隔」で認知症検査を“解放”する 限られた医療機関でしか実施できなかった検査、その課題に切り込む 高齢者人口の増加に伴って、罹患者が増えることが予想される認知症。医療機関では現在、一人の患者に対してさまざまな検査を行うことで統合的に診断を行っている。しかし認知症検査の中には、評価者の専門知識や長年の経験を必要とするために実施が難しく、ごく一部の医療機関でのみ行われてきたものもある。こうした課題をテクノロジーによって解決する――。そんな動きが進んでいる。 [2017年08月17日]
  • 総務省が進める、個人中心の医療健康データ流通環境とは 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 総務省が進める、個人中心の医療健康データ流通環境とは クラウド型EHRの構築とPHRサービスモデル検証を支援 IoTやビッグデータ、人工知能(AI)、ロボット、シェアリングエコノミーなどのイノベーションをあらゆる産業や社会生活に取り入れ、さまざまな社会課題を解決する「Society 5.0」の実現に向けた政府施策である「未来投資戦略2017」。この戦略の一つとして位置付けられているのが、医療・健康分野のデータ利活用である。 [2017年08月09日]
  • データ入力から症例登録データベースまで1つのプラットフォームで構築 特集・解説 デジタルヘルス事例 データ入力から症例登録データベースまで1つのプラットフォームで構築 FileMakerで実現した日本集中治療医学会のICU患者データベース 日本集中治療医学会は、集中治療室(ICU)入室患者の症例登録データベースである「日本ICU患者データベース」(Japanese Intensive care Patient Database:JIPAD)を2014年1月から運用している。 [2017年08月09日]
  • メディカルノート、アフラック社員向けにオンライン医療相談サービス ニュース メディカルノート、アフラック社員向けにオンライン医療相談サービス メディカルノートは、アフラック社員に向けた「オンライン医療相談サービス」の提供を、2017年8月1日に開始した。症状や治療方針などの健康相談に対して、専門医を中心としたプロの医療スタッフがインターネットを通じて答えるサービスである。 [2017年08月08日]
  • 遠隔診療の厚労省新通知、識者6人はこう読み解いた 特集・解説 デジタルヘルス・インサイド 遠隔診療の厚労省新通知、識者6人はこう読み解いた 禁煙外来とツールへの言及を歓迎、「現場の運用がより問われる」の声も 厚生労働省は2017年7月中旬、「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」について)」と題する通知(医政発0714第4号)を医政局長名で発出した。スマートフォンやパソコンのビデオチャット機能などを使い、インターネットを介して医師が診療を行う遠隔診療(オンライン診療)に関して、その基本的考え方や医師法第20条などとの関係から留意すべき事項を示した「平成9年遠隔診療通知」の内容を再度周知し、明確... [2017年08月07日]
  • 棚管理システムを使って医療機器管理を効率化、帝人 展示会・学会速報 国際モダンホスピタルショウ2017 棚管理システムを使って医療機器管理を効率化、帝人 今後は医薬品管理への応用も目指す 帝人は、棚管理システム「レコピック」を「国際モダンホスピタルショウ2017」(2017年7月12~14日、東京ビッグサイト)に展示。医療機器管理の効率化に活用することで、病院経営を改善できるソリューションであることをアピールした。 [2017年08月04日]
  • 北里大学東洋医学総合研究所、漢方外来で遠隔診療を開始 ニュース 北里大学東洋医学総合研究所、漢方外来で遠隔診療を開始 メドピア子会社の「first call」を長期処方患者に適用 北里大学東洋医学総合研究所は、漢方外来患者向けの遠隔診療を2017年9月に開始する。メドピア連結子会社のMediplatと業務提携し、同社のオンライン医療相談サービス「first call(ファーストコール)」を利用する。対面診療を行った上で、長期処方の適用になった患者などに対してオンライン診療を活用し、定期的な診察と処方薬の調整を実施する。 [2017年08月02日]
  • 「薬剤師×ICT」、その効果がデータで見えてきた 特集・解説 デジタルヘルス事例 「薬剤師×ICT」、その効果がデータで見えてきた 日本調剤の三津原専務、「かかりつけ機能を高めれば医療費削減にも」 「薬局はICTと無縁ではなくなってきた。従来の領域とは全然違うスピードで、行政も動いている」――。日本調剤 専務取締役の三津原庸介氏は、同社グループの日本医薬総合研究所が2017年7月25日に開催したシンポジウムに登壇し、薬局でのICT活用について「『薬剤師+ICT』で変わる日本の医療」と題して講演した。 [2017年08月02日]

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