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  • 小谷村、IoTを活用して健康情報共有 ニュース 小谷村、IoTを活用して健康情報共有 実証事業を開始、KDDI、日立などが参画 長野県小谷村は、IoT(Internet of Things)を活用して健康や生活に関する各種情報を収集・共有する「生活支援情報連携システム」を構築し、2018年1月下旬より実証事業を開始する。住民の健康状態や相談事を医療・福祉・行政関係者で共有することで、在宅医療・介護、健康増進の充実や生活相談などを通して全世代が暮らしやすい村を目指し、人口減少問題の克服にもつなげる。 [2018年01月16日]
  • 「厚労省や経産省とAI活用ガイドラインを議論中」 特集・解説 デジタルヘルス事例 「厚労省や経産省とAI活用ガイドラインを議論中」 JIRA小松会長、年頭所感でAIへの期待と課題を語る 「2018年はJIRA設立から51年目。次の半世紀に向けて、牽引が期待されるイノベーションがあちこちで萌芽している。特に注目されているのがAIであり、中でも画像診断分野の取り組みが先行している」――。 [2018年01月15日]
  • IoTアパートの入居者向けにオンライン健康相談 ニュース IoTアパートの入居者向けにオンライン健康相談 MediplatとRobot Homeが業務提携 オンライン健康相談サービス「first call」を提供するMediplatは、IoT賃貸経営プラットフォーム「Apartment kit」を開発するRobot Homeとの業務提携を発表した。Robot Homeは、IoTアパート経営プラットフォーム「TATERU(タテル)」を開発するインベスターズクラウドの子会社。今回の業務提携により、IoTアパートメントの入居者向けに「first call」... [2018年01月15日]
  • 「医療×AI・VR・ブロックチェーン」、世界のトレンドを読む 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「医療×AI・VR・ブロックチェーン」、世界のトレンドを読む 医師/情報学研究者 沖山翔氏 本記事は日経BP社が2017年6月15日に開催したセミナー「テクノロジー NEXT 2017『 医療×AI』の未来~Watsonから未来投資会議、海外事情まで~」での沖山翔氏による講演を再構成したものです。沖山氏を含む、本セミナー講師による全講演の再構成記事は、『日経デジタルヘルス年鑑2018』の第5章に掲載しています。 [2018年01月10日]
  • スタートアップの新規参入を支援する、医機連会長 ニュース スタートアップの新規参入を支援する、医機連会長 成長著しい中国市場に危機感示す 「スタートアップやベンチャー企業などを対象に、医療機器産業への新規参入を支援していきたい」。日本医療機器産業連合会(医機連) 会長の渡部眞也氏は、2018年1月5日の年頭記者会見でこう意気込んだ。医療機器産業におけるイノベーションを加速することを狙う。 [2018年01月09日]
  • さらば「東芝」、キヤノンメディカル社長の思い 特集・解説 デジタルヘルス事例 さらば「東芝」、キヤノンメディカル社長の思い キヤノンとの共同開発第1弾製品を今春発売、瀧口氏が表明 キヤノンメディカルシステムズ(旧・東芝メディカルシステムズ)代表取締役社長の瀧口登志夫氏は2018年1月4日、本社(栃木県大田原市)で開催した社名変更記念イベント後に報道陣の取材に応え、抱負を語った。 [2018年01月05日]
  • 「キヤノンメディカル」が始動、瀧口社長が決意表明 ニュース 「キヤノンメディカル」が始動、瀧口社長が決意表明 記念式典を栃木県大田原市の本社で開催 キヤノングループの東芝メディカルシステムズは2018年1月4日、社名を「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」に変更した。栃木県大田原市の本社で同日、記念式典を開催した。 [2018年01月04日]
  • 「キヤノンメディカル」から始まる1年、果たして… コラム 編集長が語る2018年 「キヤノンメディカル」から始まる1年、果たして… 周辺業界との連携がますます加速 明けましておめでとうございます。昨年は日経デジタルヘルスをご愛読いただき、誠にありがとうございました。2017年に最もアクセスを集めたのは、東芝メディカルシステムズ 代表取締役社長である瀧口登志夫氏のインタビュー記事でした。2016年3月に東芝グループを離脱し、同12月にキヤノングループ入りした同社は、いよいよ2018年1月4日に社名をキヤノンメディカルシステムズに変更します。 [2018年01月01日]
  • 患者に支持される歯科医院へ、業務と患者対応力を見える化 特集・解説 デジタルヘルス事例 患者に支持される歯科医院へ、業務と患者対応力を見える化 FileMakerで構築した歯科医院運営支援システム 歯科医院の運営において、歯科衛生士の役割は大きい。患者の再来院率を高めるには、歯科衛生士が病状や治療法などについて十分なカウンセリングができ、患者に理解し納得してもらえるコミュニケーション力を持つことが求められるという。山口市のひで歯科クリニックは、そうした歯科衛生士の日々の業務内容を見える化し、患者への対応を円滑にするため、FileMakerを用いた医院運営支援システムを運用している。患者に対す... [2017年12月27日]
  • 編集部が選ぶ、2018年を占う10大キーワード コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 編集部が選ぶ、2018年を占う10大キーワード 年末の恒例企画として、今年も日経デジタルヘルス編集部では新たな1年を占う10大キーワードを選出しました。2018年を展望する10のキーワードを、五十音順で順に紹介していきます。 [2017年12月27日]
  • 「信頼できる医療情報とは何か」に向き合い続ける インタビュー 「信頼できる医療情報とは何か」に向き合い続ける 井上 祥氏 メディカルノート 代表取締役/医師・医学博士  ディー・エヌ・エー(DeNA)が医療・健康・美容分野のキュレーションサイト「WELQ(ウェルク)」など10サイトについて、著作権法などに違反する可能性のある記事や、内容が不適切な記事が掲載されていたとして、全記事を非公開としてから1年余り。この間、医療・健康情報サイトの信頼性をめぐる議論は絶えなかった。この12月には、米Google社が信頼性の高い医療・健康情報が検索の上位に表示されるように変更... [2017年12月27日]
  • データ活用、「2次」の前に「1次」の議論を避けるな コラム 武藤真祐の「ヘルスケアの未来へ」 データ活用、「2次」の前に「1次」の議論を避けるな 京都大学医学部附属病院 医療情報企画部 教授 黒田知宏氏× 武藤真祐 医療情報システムや情報活用などの分野で先進的な取り組みを進め、日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」でも刺激的な提言を披露した京都大学医学部附属病院の黒田知宏氏に登場してもらった。(編集部) [2017年12月27日]
  • 自宅での歯みがき、歯科衛生士に“丸見え”に 特集・解説 デジタルヘルス事例 自宅での歯みがき、歯科衛生士に“丸見え”に サンスターと富士通が仕掛ける新サービス 「1日に何回、どのように歯を磨いているか。患者の自宅での歯みがき状況を歯科衛生士が把握できれば、患者に適切な指導をすることができる」(日吉歯科診療所に勤める歯科衛生士)。そんなニーズに対応するサービスを、サンスターと富士通がタッグを組んで開始する。2017年12月25日に開催した記者会見で発表した。 [2017年12月27日]
  • FreeStyleリブレ、医師が赤字じゃ普及せず? 特集・解説 デジタルヘルス事例 FreeStyleリブレ、医師が赤字じゃ普及せず? 来春の診療報酬改定での点数アップに期待集まる話題の新製品 2017年1月に発売されたフラッシュグルコースモニタリングシステム(FGM)のFreeStyleリブレ。糖尿病患者がいつでも非観血的に血糖値を測定できるという新製品で、新聞にも取り上げられるなど一般人の間でも話題になっている(日経デジタルヘルスの関連記事)。今年9月に保険適用となり普及に弾みがつくと予想されたが、実際には医療機関側の持ち出しになるため、導入に躊躇するケースが多いようだ。 [2017年12月25日]
  • 全国保健医療情報ネットワーク 用語辞典 デジタルヘルス用語 全国保健医療情報ネットワーク 個人・患者本位で最適な健康管理・診療・ケアを提供するための基盤として、国が整備する全国規模のネットワーク。病院・診療所、薬局、介護事業所などが持つ情報を巨大なネットワークでつなぎ、生涯に渡る医療などの情報を個人や関係機関が経年的に把握することを可能にする。EHR(Electronic Health Record)とPHR(Personal Health Record)の実現を目指すものである。 [2017年12月25日]
  • 「よくそんな世界で生きてますね」、製薬業界の危機感 特集・解説 デジタルヘルス事例 「よくそんな世界で生きてますね」、製薬業界の危機感 塩野義製薬がデジタル化加速を宣言、AIも積極活用  「創薬は非常に効率の悪いビジネス。デジタルやAI(人工知能)の活用もまだまだ遅れている。デジタル変革を今やらなければ間に合わない」――。塩野義製薬と同社傘下のシオノギデジタルサイエンスは2017年12月12日、基幹業務システムのアウトソーシングやデジタル人材育成を柱とする戦略的プロジェクト契約をアクセンチュアと締結した。同日の発表会に登壇した塩野義製薬 取締役 上席執行役員の澤田拓子氏は、提携の... [2017年12月18日]
  • ケアプロが実践、「訪問看護師×SNS」で働き方改革 特集・解説 デジタルヘルス事例 ケアプロが実践、「訪問看護師×SNS」で働き方改革 社内SNS「Talknote」を活用、大規模ステーションの課題を解消 訪問看護師の業務負荷を、社内SNSの活用で削減する。そんな取り組みを、ケアプロが実践している。規模の大きい訪問看護ステーションならではの情報共有の難しさを克服し、看護師1人当たりの業務時間を1日30分~1時間ほど減らしたという。訪問看護ステーションの大規模化がこれからの潮流となりつつある中、その際に生じる課題をITの活用で解消した同社の事例を追った。 [2017年12月18日]
  • デジタルヘルス関連ベンチャーはいつ増加したのか? コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 デジタルヘルス関連ベンチャーはいつ増加したのか? ベンチャー101社の設立年をプロットしてみたら… 米国でデジタルヘルス関連ベンチャーへの注目がにわかに高まったのは2014年ごろ。同年、ベンチャーキャピタル(VC)から米国デジタルヘルス関連ベンチャーへの出資金額が前年比2倍以上に急増しました。その後、同出資額はやや横ばい傾向でしたが、2017年は前年を大きく上回る形で過去最高を更新したようです。 [2017年12月13日]
  • 遠隔医療の着実な推進に向けた課題を整理する 展示会・学会速報 第37回医療情報学連合大会 遠隔医療の着実な推進に向けた課題を整理する 「法的課題」「臨床ガイドライン」「エビデンスの創出」を議論 2018年度診療報酬改定に向けての話題も多くなってきた遠隔診療(オンライン診療)。第37回医療情報学連合大会(第18回日本医療情報学会学術大会)では、公募企画シンポジウム「遠隔医療の着実な推進に向けた課題整理」(座長:国立保健医療科学院 吉村健祐氏、国立国際医療研究センター 藤田卓仙氏)として議論が展開された。 [2017年12月13日]
  • FDAのPre-Certパイロットプログラム 用語辞典 デジタルヘルス用語 FDAのPre-Certパイロットプログラム 医療用ソフトウエアの承認プロセスを刷新するための、FDA(米国食品医薬品局)によるパイロットプログラム。正式名称は「Digital Health Software Precertification Pilot Program」。2017年7月にFDAが立ち上げたもので、プログラムへの参加を認定した企業9社を同年9月に発表した [2017年12月13日]
  • 米国デジタルヘルス、今年の7大トピックって何? コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 米国デジタルヘルス、今年の7大トピックって何? 『日経デジタルヘルス年鑑2018』、本日発行 2017年8月に開催された、ある協会の設立総会で、来賓として登壇した経済産業省 商務情報政策局 商務・サービス政策統括調整官の江崎禎英氏はこう語りました。「ベンチャーは社会が変わる時に生まれるもの。まさに医療・ヘルスケアの分野は今、大きく変わろうとしている。だからこそイノベーションによって常識を変えることが必要だ」。 [2017年12月11日]
  • ベンチャーが選ぶ注目のベンチャーは? コラム 日経デジタルヘルス通信 ベンチャーが選ぶ注目のベンチャーは? 編集部の独自アンケートからランキングを作成 デジタルヘルス関連ベンチャーの増加に伴って、さまざまな主催者が企画するピッチコンテストやビジネスコンテストも増えてきました。そんな中、ちょっと違う視点からの注目ベンチャーを探ろう!ということで、日経デジタルヘルスでは、(1)医師が選ぶ注目ベンチャー、(2)ベンチャーが選ぶ注目ベンチャー、の2つのアンケートを実施しました。 [2017年12月11日]
  • 遠隔診療の法的解釈と最新トレンド 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 遠隔診療の法的解釈と最新トレンド 京都府立医科大学眼科学教室特任助教/日本遠隔医療学会遠隔診療モデル研究分科会長 加藤浩晃氏 本記事は日経デジタルヘルスが2017年9月14日に開催したセミナー「動きだす遠隔診療」での加藤浩晃氏による講演の前半部分を再構成したものです。加藤氏を含む、本セミナー全7講師による講演の完全再構成記事は、『日経デジタルヘルス年鑑2018』の第5章に掲載しています。 [2017年12月11日]
  • 「2018年、AppleやGoogleが“FDAの世界”へ」 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「2018年、AppleやGoogleが“FDAの世界”へ」 フロスト&サリバン、ヘルスケア業界の8大トレンドを予測 「AppleやGoogle、Samsung、Fitbit、Amazon.comといった大手テクノロジー企業のうちのいずれかが、ウェルネスやフィットネスではなく、FDAの規制対象となるような臨床の領域へ参入する」――。調査/コンサルティング会社の米Frost & Sullivan社(フロスト&サリバン)は2017年12月6日、「2018年ヘルスケア業界の展望」と題する報道機関向け説明会を東京都内で開... [2017年12月11日]
  • 「AIの波が医療に」とインテル、ヘルスケア強化 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「AIの波が医療に」とインテル、ヘルスケア強化 米Intel社日本法人のインテルは2017年12月7日、ヘルスケア事業に関する説明会を東京都内で開催した。Intel社 アジアパシフィック・ジャパン担当 ヘルス・ライフサイエンス担当ディレクターのMark Burby氏が登壇し、ビッグデータやAI(人工知能)、IoT(Internet of Things)などのデジタル技術が医療にもたらす変革と、同社の取り組みを紹介した。 [2017年12月08日]

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