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  • IT界の重鎮が「やりたくなかった」医療に飛び込んだワケ インタビュー IT界の重鎮が「やりたくなかった」医療に飛び込んだワケ 宇陀 栄次氏 フォー・ユー・ライフケア 代表取締役兼CEO、ユニファイド・サービス 代表取締役会長兼CEO クラウドサービス大手の米Salesforce.com社の日本法人社長を長く務めた、IT業界のベテラン。そんな人物が今、ヘルスケアベンチャーを立ち上げ、医療従事者の働き方改革をITで支えるサービスに挑んでいる。 [2017年07月26日]
  • 「内臓脂肪」啓蒙へ、花王や帝人、自治体と連携強化 特集・解説 デジタルヘルス事例 「内臓脂肪」啓蒙へ、花王や帝人、自治体と連携強化 日本肥満症予防協会、2017年10月に「STOP! 肥満症」推進月間 日本肥満症予防協会は2017年7月18日、東京都内で報道機関向け説明会を開催し、2017年度の活動計画を発表した。同年10月を「STOP! 肥満症」推進月間と位置付け、花王や帝人、イオングループの協力のもと、肥満症に関する一般消費者向け啓発活動に力を入れる。肥満症予防に関するセミナーなどの特別記念事業を、同月14~15日に京都府で開催する。 [2017年07月26日]
  • 長期入院中の子どもに「授業」を届ける コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 長期入院中の子どもに「授業」を届ける IT(情報技術)を駆使して、長期入院している子どもに「授業」や「自然」を届ける──。そんなユニークな活動をしている人たちがいると聞き、会いに行った。 [2017年07月26日]
  • 脳科学で健康支援、東北大や日立ハイテクが新会社 特集・解説 デジタルヘルス事例 脳科学で健康支援、東北大や日立ハイテクが新会社 ヘッドセット型脳活動計でソリューション事業を展開 東北大学、日立ハイテクノロジーズ、NSD、東北大学ベンチャーパートナーズ、七十七キャピタルの5者は2017年8月1日、脳科学の産業応用に向けた新会社「NeU(ニュー)」を設立する。認知脳科学に関する東北大学の知見と日立ハイテクの脳活動計測技術を生かし、認知機能トレーニングや製品開発支援などのサービスを法人向けに提供する。 [2017年07月24日]
  • 「福岡100」始動、健康社会に向けた100のアクション ニュース 「福岡100」始動、健康社会に向けた100のアクション 福岡市は、保健医療分野における新戦略「福岡100」を2017年7月14日に開始した。寿命延伸に伴う「人生100年時代」の到来を見据え、誰もが100歳まで健康で自分らしく生き続けられる持続可能な社会システムの構築を実現すべく、100のアクションを2025年までに実施する。 [2017年07月21日]
  • これがセコムの健康アプリ、ウエアラブルと連携 ニュース これがセコムの健康アプリ、ウエアラブルと連携 「セコム・マイドクターウォッチ」発売、救急対応と健康管理に セコムは、ウエアラブル端末とスマートフォンアプリを用いた健康支援サービスに乗りだす。リストバンド型端末を用いた救急対応・健康管理サービス「セコム・マイドクターウォッチ」を2017年7月7日に発売。同端末で測った活動量などを基に、生活改善アドバイスを与えるスマートフォンアプリ「セコムあんしん健康アプリ」をその一環として提供する。 [2017年07月06日]
  • ここまで来た、「超ビッグデータ」で予見医療 特集・解説 デジタルヘルス・レポート ここまで来た、「超ビッグデータ」で予見医療 ImPACTプログラムの進捗、シンポジウムで公開 個人の生体情報やレセプトなどの公的医療データをこれまでとはケタ違いの規模で収集・解析し、その時系列の変化や地域性を明らかにすることで、予見・先取型で持続可能な医療を実現する――。そんな目標を掲げ、2016年度に始まった国家プロジェクトの具体的な成果が見えてきた。日常の生体・環境情報をIoT(Internet of Things)の仕組みで収集し、クラウドで高速に解析する基盤が整いつつあり、地域にお... [2017年07月05日]
  • ジーンクエスト、ユーグレナの完全子会社に ニュース ジーンクエスト、ユーグレナの完全子会社に ユーグレナは2017年7月3日、一般消費者向け遺伝子検査サービスを手掛けるジーンクエストを株式交換によって完全子会社化することで、ジーンクエストおよび同社筆頭株主のソフィアホールディングスと基本合意書を締結したと発表した。効力発生予定日は2017年10月1日。 [2017年07月04日]
  • アドレナリン発見者の高峰譲吉とトヨタMIRAI コラム 日経デジタルヘルスの「Editors' Voice」 アドレナリン発見者の高峰譲吉とトヨタMIRAI 日ごろはバイオテクノロジーの専門誌『日経バイオテク』(1981年創刊)の編集などに携わっています河田と申します。先週、都内の白金台(東京・港区)にある東京大学医科学研究所の大学生協食堂でお昼を食べる機会がありました。松定食は360円(生協の組合員でないと440円)。東大医科研の生協食堂で食事をするのは3回目ぐらいですが、今回は少し格別でした。 [2017年06月29日]
  • あるべき理想と現実、どう結び付けていくか インタビュー あるべき理想と現実、どう結び付けていくか 武藤真祐氏 医療法人社団鉄祐会 理事長、インテグリティ・ヘルスケア 代表取締役会長 医療界やアカデミア、行政・地方自治体、産業界などからさまざまなキーパーソンが参加した日経デジタルヘルス主催の座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」。2017年1~5月に渡って全3回開催された本座談会の座長を務めた医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤氏に、議論を終えた感想を聞いた。 [2017年06月28日]
  • 生保大手3社は、デジタルヘルスをこう攻める 特集・解説 デジタルヘルス・トレンド 生保大手3社は、デジタルヘルスをこう攻める 加速する“保険×デジタルヘルス”(下) 健康支援アプリから、日々の運動量や健診データと連動して保険料を下げる保険商品、ヘルスケアベンチャーとの連携、健康ブランドの立ち上げ…。保険×デジタルヘルスの動きが盛んになってきた背景や、それがデジタルヘルス業界にもたらすインパクトを探った「上編」に続いて、今回は各社の具体的な取り組みを見ていこう。 [2017年06月26日]
  • 未来投資戦略2017 用語辞典 デジタルヘルス用語 未来投資戦略2017 IoTやビッグデータ、人工知能(AI)、ロボット、シェアリングエコノミーなどのイノベーションをあらゆる産業や社会生活に取り入れ、さまざまな社会課題を解決する「Society 5.0」の実現に向けた政府施策。2016年9月から2017年6月まで10回にわたり開催された「未来投資会議」での検討内容を取りまとめたもので、2017年6月9日に閣議決定された。「Society 5.0の実現に向けた改革」との... [2017年06月26日]
  • 保険業界は、デジタルヘルスに「経済性」をもたらすか 特集・解説 デジタルヘルス・トレンド 保険業界は、デジタルヘルスに「経済性」をもたらすか 加速する“保険×デジタルヘルス”(上) 「マジで?これ僕なん?不摂生してるとこうなるんやなあ。誰なん、このアプリ作ったの?」。お笑い芸人扮する会社員が、スマートフォン画面に映る“70歳の自分”にため息をつくと、「それは第一生命です」とナレーションが入る――。 [2017年06月21日]
  • ヘルスケアの費用対効果を定量化したい 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> ヘルスケアの費用対効果を定量化したい 中村 卓也氏 福岡市 保健福祉局 政策推進部長 「医療コンシェルジュ」の提案がありましたが、福岡市では社会福祉協議会や地域包括支援センター、民生委員、校区担当保健師、校区担当係長など、まさにコンシェルジュともいえる機能がいろんな場所に存在しています。しかし縦割りのため上手く連携が図れていません。そこにツールとしてITを活用できれば効果的です。 [2017年06月20日]
  • 薬剤師にスマホで健康相談できるサービス、リクルート ニュース 薬剤師にスマホで健康相談できるサービス、リクルート リクルートホールディングスは2017年6月7日、患者が店頭以外でも気軽に服薬や健康維持に関する疑問や悩みを薬局に相談できるサービス「すこやくトーク」を開発したと発表した。長野県塩尻市が事業開発に協力。一部のエリアでは既に実証実験を始めており、2017年8月をめどに本格導入する。地域医療における薬局の役割拡大や個人の健康管理に貢献でき、医療費削減にもつながるとしている。 [2017年06月09日]
  • 「小学校体育」でバイタルセンサーに触れよ 展示会・学会速報 第11回ITヘルスケア学会学術大会 「小学校体育」でバイタルセンサーに触れよ 大阪市立大学など、ヘルスリテラシー醸成への一案 スマートフォンやバイタルセンサーが身近にあり、毎日のヘルスケアをいつでも実践できる環境があるのに、実行に移す人が少ないのはなぜか――。 [2017年06月07日]
  • 「事例集」で終わらせないための評価指標を 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> 「事例集」で終わらせないための評価指標を 佐々木健氏 厚生労働省 医政局 地域医療計画課 課長 何か新しいことに取り組むために「特区」をつくることの意義には、2つの側面があると考えています。一つは、規制緩和です。インフラや人材に関して、すべての地域を統一基準でやるのは難しいので、それを補うために規制を緩める。もう一つは、今は存在しない新たな状況をつくりだすための挑戦の場にするということです。 [2017年06月07日]
  • 「健康」よりも「生活」の視点からの仕組みを 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> 「健康」よりも「生活」の視点からの仕組みを 中野智紀氏 東埼玉総合病院 地域糖尿病センター センター長 医療はどうしても“病気を治す”ことにベクトルが向きます。ですから個人の生活の複雑さ、個別性を前にした時、医療というくくりでは対応できないことがたくさん出てきます。必要なのは提案のあった「医療コンシェルジュ」ではなく「生活コンシェルジュ」ではないでしょうか。 [2017年06月07日]
  • 実証は「弊害」を覚悟の上で 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> 実証は「弊害」を覚悟の上で 吉田宏平氏 総務省 情報流通行政局 情報流通高度化推進室 室長 「こんな仕組みがあったらいい」から抜け出せていないのが、ICTを用いた多職種連携のこれまでの試みだったと思います。そこから抜け出すためには、KPI(評価指標)をどう設定するかを突き詰める必要があります。それによって「なくてはならない」にどこまで切り込めるかが勝負でしょう。 [2017年06月07日]
  • 発想転換すれば医介版「クックパッド」も作れるはず 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> 発想転換すれば医介版「クックパッド」も作れるはず 平原優美氏 日本訪問看護財団立あすか山訪問看護ステーション 統括所長 多職種連携のハブになる存在として「医療コンシェルジュ」を置くという提案が出ましたが、実は東京都では4年ほど前から、同じようなコンセプトの取り組みを行ってきました。都民の生活をサポートする窓口として、すべての市区町村に「支援室」を置くというものです。退院して自宅に戻った後など、生活が崩れやすい時期や、何か困ったことが起きた時にSOSを出せる相手。そんな存在として、専門の研修を受けた数人を支援室に配置... [2017年06月05日]
  • もし特区をつくるなら、どんな多職種連携を進める? 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第3回> もし特区をつくるなら、どんな多職種連携を進める? いよいよ最終回、実証モデルの提案を皮切りに議論開始 日経デジタルヘルスは2017年5月25日、座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」(座長:医療法人社団 鉄祐会理事長でインテグリティ・ヘルスケア 代表取締役会長の武藤真祐氏、特別協力:日本マイクロソフト、インテル)の第3回を開催した。本企画は、医療界やアカデミア、行政・地方自治体、産業界など、さまざまなキーパーソンが参加する全3回の座談会で、今回が最終回である。 [2017年06月05日]
  • ルナルナ、ついに医師が使うアプリに ニュース ルナルナ、ついに医師が使うアプリに 産婦人科向け機能を提供、電子カルテとも連携 月経周期管理アプリ「ルナルナ」が、医療現場へと活躍のフィールドを広げる。提供元のエムティーアイが2017年6月1日から、ユーザーと医師の間の情報共有機能「ルナルナ メディコ」のサービスを開始。ユーザーがルナルナに記録した月経周期や基礎体温などのデータを、医師が問診時にタブレット端末で閲覧し、診療に活用できるようにする。ルナルナが医療機関向け機能を備えるのは初めてで「2017年内に電子カルテとも連携... [2017年06月01日]
  • デジタルヘルス投資、一番の悩みは何か? 特集・解説 デジタルヘルス・レポート デジタルヘルス投資、一番の悩みは何か? 「ベンチャー祭り2」特別セッションでパネル討論を実施 日経デジタルヘルスは2017年5月22日、東京都内で「デジタルヘルスベンチャー祭り2」を開催した。基調講演には医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤真祐氏が登壇。その後、15社のデジタルヘルスベンチャーによるピッチをはさみ、特別セッションとして「ベンチャーキャピタル(VC)から見たデジタルヘルスの未来」と題したパネル討論が行われた。 [2017年05月31日]
  • 顧客にはニーズではなく、「夢」を語らせよ インタビュー 顧客にはニーズではなく、「夢」を語らせよ 多田 荘一郎氏 GEヘルスケア・ジャパン 代表取締役社長 兼 CEO 医療機器の単体売りから、医療現場の課題を解決するソリューションへ。医療機器メーカーの競争軸は近年、そのように大きく変化している。2017年4月に開催された「2017国際医用画像総合展(ITEM 2017)」でも、画像診断装置のスペックではなく、装置から得たデータをどのように装置の運用やワークフローの改善につなげるかに重点を置いた展示が目立った。そこにいかにICTを活用するかが、各社の競いどころだ。 [2017年05月31日]
  • 3年間の「健幸ポイント」実証から見えてきたこと 特集・解説 デジタルヘルス事例 3年間の「健幸ポイント」実証から見えてきたこと 70歳以上では一人当たり年間約10万弱の医療費抑制も 「健幸ポイント」というインセンティブは、健康づくりにどう寄与するのか――。そんなテーマを掲げた大規模実証がこのほど終了した。2014年12月から2017年3月まで筑波大学とみずほ情報総研、つくばウエルネスリサーチ、凸版印刷が実施した「複数自治体連携型大規模ポイントプロジェクト」である。 [2017年05月30日]

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