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  • 「集中できる環境」をメガネのJINSが探る 特集・解説 デジタルヘルス事例 「集中できる環境」をメガネのJINSが探る センシングアイウエア「JINS MEME」をきっかけにプロジェクト始動 アイウエアブランド「JINS」を展開するジンズは、集中できる環境を研究するプロジェクトを始動する。それに向けて、東京・飯田橋にあるオフィスビルの29階に会員制のワーキングスペース「Think Lab」を設置する。Think Labは2017年12月のオープンを目指す。 [2017年09月20日]
  • 動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に コラム 久保田博南の「医療機器トレンド・ウオッチ」 動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に インターネットとモノをつなぐ「IoT」の時代が到来している。医療の場や医療機器業界においても、必然的に“インターネットと医療を結ぶ”ことの重要性が意識されるようになってきた。今回のコラムでは、IoTの医療特化版ともいうべき「ネット社会と医療をつなぐ動き」、すなわち“IoMT”(Internet of Medical Things)について追跡してみる。 [2017年09月19日]
  • CGM(持続血糖測定) 用語辞典 デジタルヘルス用語 CGM(持続血糖測定) Continuous Glucose Monitoringの略で、体にセンサーを装着して血糖値を持続的に測定すること。センサーの針を皮下組織に刺し、間質液と呼ばれる体液のグルコース濃度を測定することで血糖値を推定する。日常の血糖値を長時間にわたり測定することで、これまでは発見しにくかった血糖値変動などを捉えられる可能性があり、糖尿病診療における有用性が期待されている。 [2017年09月15日]
  • 「スマホだけ」の特定保健指導、そのメリットは… 特集・解説 デジタルヘルス事例 「スマホだけ」の特定保健指導、そのメリットは… Noom Japanが愛媛県で始動したケースに見る 特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高い対象者に管理栄養士などが生活習慣を見直すサポートを実施する特定保健指導。厚生労働省によれば、2014年時点の特定保健指導の全保険者平均実施率は18%。保険者によって大きなバラつきがあるものの、全保険者目標の45%を上回る保険者は極めて少ないという。 [2017年09月13日]
  • 健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要 インタビュー 健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要 「健康寿命延伸」で企業も巻き込む――菅谷昭松本市長に聞く 国に先駆けて「健康寿命延伸」というスローガンを打ち出した長野県松本市。医師である菅谷(すげのや)昭市長は、健康を6つの角度から多面的にとらえ、その一環として、企業や市民との連携により健康産業の創出にも取り組んでいる。長野県内の19市中唯一人口が増加するなど成果を上げつつあり、全国的にも注目されている菅谷市長にその取り組みについて聞いた。 [2017年09月13日]
  • 「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」 ニュース 「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」 在日米国商工会議所などが「医療政策白書2017年版」発表 在日米国商工会議所(ACCJ)と欧州ビジネス協会(EBC)は2017年9月12日、「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表した。副題は「健康寿命の延長による日本経済活性化」。持続的な経済成長を促すことを目的に、健康寿命を延ばし疾病による経済的負担を軽減するための政策を提言したものである。 [2017年09月13日]
  • 慶応医学部「健康医療ベンチャー大賞」、今年度も開催へ ニュース 慶応医学部「健康医療ベンチャー大賞」、今年度も開催へ 前回は独自の減塩技術“ソルトチップ”が社会人部門を制す 慶応義塾大学医学部による「健康医療ベンチャー大賞」が、2017年度も開催される。同大賞は、「医学部発ベンチャーを100社創出する」ことを目標に、大学の研究シーズを起業につなげる文化の醸成を狙うためのビジネスプランコンテスト。第1回決勝大会は2017年3月に開催され、独自の減塩技術“ソルトチップ”を提案したチーム「L Taste」が社会人部門、訪日外国人向けの遠隔医療相談サービスを提案したチーム「D... [2017年09月12日]
  • トイレ後付け型デバイスで健康チェック 特集・解説 デジタルヘルス事例 トイレ後付け型デバイスで健康チェック 一般家庭への導入に向け、サイマックスが福岡市で実証開始 「尿pHが下がっています。お酒の飲みすぎには気を付けましょう…」。自宅のトイレに設置したデバイスで、日々の尿の成分を自動分析。利用者はスマートフォンで結果を確認したりアドバイスを受けたりできる――。そんな時代の到来が近付こうとしている。 [2017年09月11日]
  • 「眠育」を中学生向けに実施するNTT西の狙いとは… 特集・解説 デジタルヘルス・インサイド 「眠育」を中学生向けに実施するNTT西の狙いとは… ウエアラブル活用の眠育プロジェクト「Peels」 睡眠に関する教育、いわゆる「眠育」。現状では、睡眠の重要性をきちんと理解しないまま多くの人が自身の感覚や付け焼刃の知識で自らの睡眠を管理しているのが実態といえる。こうした状況を変えようと、2014年には「日本眠育普及協会」が設立され、セミナーや講演を通じて睡眠に関する正しい知識や改善方法について広める活動が行われている。 [2017年09月11日]
  • 一般向け遺伝子検査サービスはがん医療を変えるか 特集・解説 デジタルヘルス事例 一般向け遺伝子検査サービスはがん医療を変えるか 「非開示情報」使う実証研究、ヤフーと九大別府病院、別府市医師会が開始 ヤフーは2017年9月6日、一般向け(DTC)遺伝子多型検査のがん治療における有用性を検証する研究を、九州大学病院別府病院(大分県別府市)および別府市医師会と共同で開始すると発表した。がん患者の遺伝子多型情報を医師が閲覧するシステムを運用し、薬剤応答性や合併症リスクなどの予測にどのように役立つかを検証する。DTC遺伝子検査サービスでは利用者に開示してこなかった遺伝子多型情報も医師限定で閲覧可能とし... [2017年09月11日]
  • 「創薬にAIやソーシャルの力を」、JASIS2017開催 ニュース 「創薬にAIやソーシャルの力を」、JASIS2017開催 分析・科学機器展にもデジタルヘルスの潮流 分析機器・科学機器に関する総合展示会「JASIS 2017」(主催:日本分析機器工業会、日本科学機器協会)が2017年9月6~8日、千葉県・幕張メッセで開催された。「先端分析計測で近未来を予測する/ウェルネス&メディカル」をテーマに開催された展示ゾーン(ライフサイエンスイノベーションゾーン)では、デジタルヘルス関連の講演や展示が目を引いた。 [2017年09月11日]
  • あの「Re.Ra.Ku」は、デジタルヘルスへの展開を視野に始めました インタビュー あの「Re.Ra.Ku」は、デジタルヘルスへの展開を視野に始めました 江口康二氏 メディロム 代表取締役 CEO 「Re.Ra.Ku」。東京都内近郊で、この看板に見覚えのある読者は多いのではないだろうか。都内で最も多い店舗数を展開する、リラクゼーションスタジオ大手の一つである。そんなRe.Ra.Kuを手掛ける企業が、メディロムだ。実は同社は、このほど本格的にデジタルヘルス事業に参入した。 [2017年09月06日]
  • 「血液1滴で13種のがん発見」、医療費への効果は? 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「血液1滴で13種のがん発見」、医療費への効果は? 大腸がんでは“従来比1/100”との試算も 国立がん研究センター研究所 分子細胞治療研究分野 主任分野長の落谷孝広氏は、2017年8月24~25日に開催された「第58回 日本人間ドック学会学術大会」の特別講演に登壇し、「体液マイクロRNAによるがんの早期発見:がんにならない、がんに負けない、がんと生きる社会をめざす」と題して講演。同氏が主導する「体液中マイクロRNA測定技術基盤開発プロジェクト」の成果などを紹介した。 [2017年09月06日]
  • 歩行ケア 用語辞典 デジタルヘルス用語 歩行ケア 歩行時の体の使い方を計測し、バランスが良い歩き方ができるような指導やエクササイズを行うことで膝や腰に障害が出ない歩き方を定着させること。歩数や歩行時間などの量ではなく、歩き方の質を可視化して改善するという考え方。 [2017年09月06日]
  • ウエアラブルと連携するマッサージチェア、その価値とは… 特集・解説 デジタルヘルス事例 ウエアラブルと連携するマッサージチェア、その価値とは… ファミリーイナダ、「365日・24時間健康管理システム」搭載製品を発表 「今は嗜好品にとどまっている。健康を守る予防医療の機器として、必需品にすることを目指す」――。マッサージチェア大手のファミリーイナダ 代表取締役の稲田二千武氏は、こう強調する。同社は2017年9月1日に開催した記者会見で、「365日・24時間健康管理システム」を搭載したマッサージチェアを発表した。2017年10月1日に発売する「ファミリーメディカルチェアルピナスショルダーFMC-LPN5500」で... [2017年09月04日]
  • 富士フイルム古森会長、ヘルスケア事業への思い語る 特集・解説 デジタルヘルス事例 富士フイルム古森会長、ヘルスケア事業への思い語る 主力事業へ、2019年度までの成長投資の多くを投下 富士フイルムホールディングスは2017年8月30日、2017~2019年度の中期経営計画を発表した。同日の説明会に登壇した同社 代表取締役会長・CEOの古森重隆氏は重点戦略として、ヘルスケア事業の成長とドキュメント事業の強化の2点を説明。医療機器などを柱とするヘルスケア分野については「主力事業として注力する」と語った。5000億円を用意するM&A投資枠を含め、2019年度までの成長投資の多くをヘル... [2017年09月04日]
  • AIが自治体の保健指導施策を提案 特集・解説 デジタルヘルス事例 AIが自治体の保健指導施策を提案 筑波大学とNTTデータ経営研究所などが共同開発へ 住民の健診やレセプトの情報を活用したデータヘルスの取り組みが重要であることは分かるが、一体どんな施策を打ち出していいのかわからない――。そんな自治体は多いのではないだろうか。データヘルスの取り組みを支援するために、AIを活用して自治体に保健指導施策を提案するシステムの開発が始まる。 [2017年08月31日]
  • 「オープンイノベーション促進を」、日本医療ベンチャー協会が設立記念総会 ニュース 「オープンイノベーション促進を」、日本医療ベンチャー協会が設立記念総会 日本医療ベンチャー協会(Japan Medical Venture Association:JMVA)は2017年8月29日、東京・霞が関で設立記念総会を開催した。JMVAの前身は、任意団体のメディカルベンチャー協議会。これまで定期的な勉強会や関係省庁との意見交換を実施してきたが、このたび一般社団法人化した。 [2017年08月30日]
  • ラジオ体操コミュニティを起点に「健幸」なまちづくり インタビュー ラジオ体操コミュニティを起点に「健幸」なまちづくり 市立病院の充実で安心感の提供目指す――坂出市長・綾宏氏に聞く 瀬戸大橋のお膝元で、工業都市として有名な香川県坂出市。だが2015年の国勢調査によると、同市の人口は約5万3000人と5年前に比べて5%近く減った。3期目を迎えた綾宏市長は、「住みたいまち」づくりを市政の最重要テーマに掲げ、市立病院の新築・移転をはじめ、様々な施策を打ち出してきている。「健やかに」そして「幸せに」暮らせる「健幸のまち」が目標だ。 [2017年08月30日]
  • 公民連携で成果連動型の大腸がん検診受診率向上事業を実施 特集・解説 デジタルヘルス事例 公民連携で成果連動型の大腸がん検診受診率向上事業を実施 八王子市のソーシャル・インパクト・ボンド、出資契約を締結 キャンサースキャン、ケイスリー、一般財団法人社会的投資推進財団(以下、SIIF)、デジサーチアンドアドバタイジング(以下、デジサーチ)および みずほ銀行は、八王子市の大腸がん検診受診率向上事業について、ソーシャル・インパクト・ボンド(以下、SIB)を組成した。 [2017年08月29日]
  • 神戸市がソーシャル・インパクト・ボンドを開始、腎症患者の人工透析を予防 特集・解説 デジタルヘルス事例 神戸市がソーシャル・インパクト・ボンドを開始、腎症患者の人工透析を予防 成果連動型の新たな官民連携の仕組みである「ソーシャルインパクトボンド(SIB)」。行政が成果報酬型の委託事業を実施し、民間の投資家(地銀やメガバンク、地域の富裕層、クラウドファンディングなど)からお金を出してもらい、事業成果(行政コスト削減分の一部)を投資家にリターンする手法である。この手法を医療・介護の領域にも利用できないかという検討が進んでいる。 [2017年08月29日]
  • 「自身のゲノムデータを見える化し活用可能に」、ベンチャー始動 ニュース 「自身のゲノムデータを見える化し活用可能に」、ベンチャー始動 AWAKENS社が資金調達 人の全遺伝情報(全ゲノム)を活用したサービスプラットフォームの構築を目指すAWAKENS社は2017年8月22日、500 Startups Japan、エムスリー、日本医療機器開発機構、エンジェル投資家の鎌田富久氏、西野恒五郎氏、北野宏明氏、および複数の個人投資家から資金調達を実施したと発表した。これにより、ゲノム統合型サービスの開発用ソフトウエア「GENOME LINK」の開発を加速させるととも... [2017年08月28日]
  • 「MCIを血液検査で早期発見」、島津製作所と太陽生命が出資 ニュース 「MCIを血液検査で早期発見」、島津製作所と太陽生命が出資 筑波大発ベンチャー「MCBI」に、認知症予防サービスを共同開発 島津製作所と太陽生命保険は2017年8月22日、筑波大学発ベンチャーのMCBIに共同出資したと発表した。認知症の予防医療分野で、顧客向けサービスを共同開発する。 [2017年08月25日]
  • 「1日1円」のインセンティブでもやる気が変わる 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「1日1円」のインセンティブでもやる気が変わる エムティーアイが考える健康経営 「効果が出るから費用をかけるのではなく、効果を出すために投資する。そんな“攻め”の姿勢が健康経営に求められている」――。そう話すのは、エムティーアイ 執行役員でヘルスケア事業本部 副事業本部長の秋田正倫氏。同氏は、2017年7月18日に開催されたデータヘルスメディアセミナー「健康格差と未病におけるICT活用と産学官が果たす役割」に登壇し、同社が提案する健康経営の在り方について述べた。 [2017年08月24日]
  • 採血不要の血糖値センサーに挑むベンチャー誕生 ニュース 採血不要の血糖値センサーに挑むベンチャー誕生 量研発の「ライトタッチテクノロジー」、中赤外レーザーを活用 量子科学技術研究開発機構(量研)は2017年8月18日、採血なしで血糖値を測れる技術の実用化を目指す企業、ライトタッチテクノロジーを同年7月5日に同機構のベンチャー第1号に認定したと発表した。レーザー技術に基づく非侵襲血糖値センサーの事業化を目指す。 [2017年08月23日]

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