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  • 情報は何のために使うのか? 考えませんか 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> 情報は何のために使うのか? 考えませんか 富原早夏氏 経済産業省 商務情報政策局 ヘルスケア産業課 課長補佐 在宅でのデータを含めた健康データを誰がどう使っていくのかは重要な論点です。医療機関が持っている医療情報と、生活空間で出回る生活情報を合わせることで、治療や保健指導の質が上がるのではないかと考えるからです。 [2017年04月26日]
  • “外商さん”を医療の世界にも 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> “外商さん”を医療の世界にも 黒田知宏氏 京都大学医学部附属病院 医療情報企画部 教授 SNSやIoTを通じて大量のデータが医師に流れてきます。自分が集めようとしなくても情報が勝手にやってきてしまう。そんな中ですべてのデータに目を通しきれるでしょうか。このままでは医師が倒れてしまいます。 [2017年04月26日]
  • ICT活用で現場の決断は早くなる 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> ICT活用で現場の決断は早くなる 狭間研至氏 ファルメディコ 代表取締役社長 医師・医学博士 医師でありながら薬局の経営に携わっているため、薬剤師の在り方に非常に興味を持っています。薬剤師の仕事は現在、“薬を患者に出すまで”という前提に基づいてビジネスモデルが組まれていることが多いです。 [2017年04月25日]
  • ルールは後からついてくる 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> ルールは後からついてくる 円城寺雄介氏 佐賀県 政策部 企画課 企画担当係長 救急現場を可視化するために、佐賀県ではすべての救急車にタブレット端末を配備しました。救急医療のIT化を行って気が付いたのは、技術的には可能であっても実現し難い事情があることです。例えば、現場の様子を動画や写真で医療機関と共有することは、技術的には10年以上前から可能です。 [2017年04月25日]
  • 医療クラウドの活用、海外の法令はどうなっているか 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> 医療クラウドの活用、海外の法令はどうなっているか 日本の3省4ガイドラインは「難解」 多職種連携などの仕組みが技術的には実現可能であるにも関わらず、なぜ日本ではなかなか浸透しないのか。法令やガイドラインが障壁となっている部分はあるのか――。第2回の座談会ではこうしたテーマを議論するに当たり、医療分野でのモバイルやクラウドの活用にかかわる法令やガイドラインの国内外の動向を、米Microsoft社が紹介した。 [2017年04月24日]
  • Intelが語る「統合型病院」、そのコンセプトとは… 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> Intelが語る「統合型病院」、そのコンセプトとは… 清水 由香氏 インテル インダストリー事業本部 医療・ヘルスケア分野の情報共有や連携のあり方は、海外ではどのように変わりつつあるのか――。座談会の議論に先立ち、医療IT分野に力を入れる米Microsoft社と米Intel社がそれぞれ紹介した。本記事では、Intel社が挙げた事例をレポートする。 [2017年04月24日]
  • Microsoft、クラウドで「医療のデザイン変革を」 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> Microsoft、クラウドで「医療のデザイン変革を」 Gabe Rijpma氏 Microsoft Asia, Senior Director of Health and Social Services 米Microsoft社でアジア地域のヘルスケア事業を指揮するMicrosoft Asia, Senior Director of Health and Social ServicesのGabe Rijpma氏は、「医療に力を」と題し、クラウドやモバイルを用いた新しい医療提供の米国における事例を紹介した。 [2017年04月21日]
  • 中医協、生活習慣病の重症化予防を議論 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 中医協、生活習慣病の重症化予防を議論 かかりつけ医と専門医、保険者との連携体制の推進が議題に 2018年度診療報酬改定に向け、厚生労働省の中央社会保険医療協議会は2017年3月29日の総会で、外来医療のあり方として「生活習慣病の重症化予防」を議論した。 [2017年04月19日]
  • 在宅医療の普及に向けた重点分野を了承 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 在宅医療の普及に向けた重点分野を了承 厚労省の在宅医療会議、関係団体を集約した全国組織を求める声も 厚生労働省の全国在宅医療会議は2017年3月15日、在宅医療の普及に向けた重点分野として、(1)在宅医療に関する医療連携、普及啓発モデルの蓄積、(2)在宅医療に関するエビデンスの蓄積──の2項目を了承した。 [2017年04月13日]
  • に〜よん医療ネット、既存の病診連携システムの機能を拡張 在宅医療・介護連携はここまで進んだ に〜よん医療ネット、既存の病診連携システムの機能を拡張 【事例3】大阪市西淀川区医師会 大阪市の西淀川区医師会は、市の医療・介護連携相談支援事業と府の在宅医療推進事業として、区のマスコットキャラクターの名前を冠した「に〜よん地域包括ケアシステム委員会」を2016年に立ち上げ、在宅医療・介護連携に取り組んでいる。この連携を支える仕組みが、2014年度の地域医療介護総合確保基金を活用して整備された「に〜よん医療ネット」だ。タブレット端末のiPadを用いた多職種による情報共有を実現している... [2017年04月05日]
  • SWANネット、ICTによる情報共有ツールの導入も円滑に進む 在宅医療・介護連携はここまで進んだ SWANネット、ICTによる情報共有ツールの導入も円滑に進む 【事例2】新潟市医師会 新潟市は、在宅医療・介護の連携拠点として、新潟市医師会内に「在宅医療・介護連携センター」を開設し、そのサテライトとなる「在宅医療・介護連携ステーション」を市内8区に一つずつ運営している。この連携ステーションは、在宅医療・介護連携推進事業の一環で全市町村が2018年4月までに設置するよう定められた在宅医療・介護連携に関する相談窓口に相当する。 [2017年04月04日]
  • はち丸ネットワーク、在宅医療や退院支援のシステム化で質を底上げ 在宅医療・介護連携はここまで進んだ はち丸ネットワーク、在宅医療や退院支援のシステム化で質を底上げ 【事例1】名古屋市医師会 名古屋市は2015年度から在宅医療・介護連携推進事業として、名古屋市医師会とともに在宅医療・介護連携支援センターを運営している。これは、看護師や医療ソーシャルワーカー(MSW)を配置し、地域の医療・介護関係者や地域包括支援センターなどから相談を受けたり、医療・介護連携のための情報提供を行う組織だ。名古屋市は同支援センターを2016年4月までに市内16区全てに設置した。 [2017年04月03日]
  • “蚊帳の外”ではなくなった介護、基金活用事例も多数 在宅医療・介護連携はここまで進んだ “蚊帳の外”ではなくなった介護、基金活用事例も多数 【総論】ICTを活用した地域医療連携システムの主眼が変わる 自治体や郡市区医師会などによる在宅医療と介護の連携構築が急速に進んでいる。背景には、在宅復帰を促す国の医療政策の下、財政面での支援策が手厚く設けられてきたことがある。連携を深め、地域での存在感を発揮するためにも、医療機関や介護事業者はこうした補助金や交付金を活用しない手はない。 [2017年03月31日]
  • 未病対策のカギは「薬剤師の介入」 デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル 未病対策のカギは「薬剤師の介入」 【Report3】神奈川県の実証から見えたこと ますます重要になる個人の健康管理。一方で、意識や行動の変容をどのように促し、継続性をどう確保するのかという難題に多くのプレーヤーが試行錯誤している。この課題を解決するカギは、人の介在、とりわけ薬剤師の介入にある─。そんなデータが、神奈川県の実証から見えてきた。 [2017年03月30日]
  • 薬局は“破壊的創造”を自ら仕掛けよ デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル 薬局は“破壊的創造”を自ら仕掛けよ 【Opinion】山本雄士氏 ミナケア 代表取締役・医師 ソーシャルホスピタル時代に薬局が担うべき役割は、果たして薬局の“外”からはどう見えているのだろうか。「予防」を軸とした新たな医療の姿を提唱するコンセプトリーダーとして活躍しているミナケア 代表取締役・医師の山本雄士氏の声を、日本調剤 常務取締役の三津原庸介氏が聞いた。( 構成:大下淳一) [2017年03月29日]
  • 問われる「電子お薬手帳」の真価 デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル 問われる「電子お薬手帳」の真価 【Report2】薬局と利用者を近付けるツールへ 2016年度診療報酬改定で算定対象となった「電子お薬手帳」。今後の利用拡大が見込まれる中、単に紙のお薬手帳を電子化しただけではない価値をどう提供していくのか。その真価が問われている。大手調剤薬局の日本調剤が自ら開発した「お薬手帳プラス」が目指すのは、薬局と利用者の距離を近付けるツールとしての役割だ。 [2017年03月27日]
  • どの電子お薬手帳も一元的に閲覧、名称は「e薬Link」に デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル どの電子お薬手帳も一元的に閲覧、名称は「e薬Link」に 2016年度診療報酬改定では、情報通信技術(ICT)を活用した医療連携や医療データの収集・利活用に関する複数の項目が新たに盛り込まれた。その一つが、電子お薬手帳だ。具体的には、調剤薬局が請求する「薬剤服用歴管理指導料」に関し、紙媒体のお薬手帳と同等の機能を持つ場合には電子お薬手帳も算定対象になったのである。 [2017年03月24日]
  • “どこでも医療”が企業人のカラダを守る デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル “どこでも医療”が企業人のカラダを守る 【対談】脇嘉代氏×伊藤誠悟氏 世界を舞台に戦うグローバル企業の従業員たちの健康をどう支えるか。糖尿病の自己管理支援アプリ「GlucoNote」を開発した東京大学 特任准教授の脇嘉代氏と、三菱商事 診療所長の伊藤誠悟氏が語りあう。カギを握るのは、ICTを活用し時間と場所の制約を乗り越えた“どこでも医療”を実現することだ。( 構成:大下淳一) [2017年03月21日]
  • 株式会社ワイズ ベンチャーピッチ動画データベース 株式会社ワイズ 同社が運営する「脳梗塞リハビリセンター」で、「脳梗塞後遺症特化型 完全マンツーマン 保険外リハビリサービス」を展開。オリジナル評価メソッドを用いて利用者と目標設定を行い、カスタマイズされたリハビリプランを提供している。 [2017年03月17日]
  • 東大が調剤薬局と描く、“かかりつけ”の新たな形 デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル 東大が調剤薬局と描く、“かかりつけ”の新たな形 【Report1】アプリ×電子お薬手帳×薬剤師に挑む スマートフォンアプリと電子お薬手帳、そして薬剤師。3者を組み合わせ、生活習慣病患者やその予備群に対する生活改善や重症化予防の効果を検証する。東京大学が、調剤薬局を舞台にそんな試みを始めた(図1)。 [2017年03月17日]
  • CORESCOPE株式会社 ベンチャーピッチ動画データベース CORESCOPE株式会社 1.生化学実験の作業効率向上を目的とした理化学機器の開発/2.高齢者の健康寿命の延伸を目的とした福祉、介護、リハビリ機器の開発/3.メカトロニクスの技術を応用した機器の受託設計・製作、を手掛ける。 [2017年03月15日]
  • 変化を恐れず、脱“調剤薬局”へ デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル 変化を恐れず、脱“調剤薬局”へ 【interview】三津原 庸介氏 日本調剤 常務取締役 “医薬品提供の場”から、利用者の日々の健康を支えるヘルスケアサービスの提供者へ。ソーシャルホスピタル時代に向けて、調剤薬局は今まさにその役割の再定義が求められている。こうした変化に積極的な姿勢を見せるのが調剤薬局大手の日本調剤だ。常務取締役の三津原庸介氏に狙いを聞いた。(聞き手は大下 淳一=日経デジタルヘルス) [2017年03月15日]
  • 薬局が変わる、医療は変わる デジタルヘルス×薬局=ソーシャルホスピタル 薬局が変わる、医療は変わる 【特集】ソーシャルホスピタル時代の“ハブ”になる 社会を構成するあらゆる要素が医療を担う場となる「ソーシャルホスピタル」。新たな医療のカタチを実現するカギを握るのは、社会や個人との密接な接点を持ち、かつ医療との橋渡しができる「薬局」の役割の再定義だ。 [2017年03月13日]
  • 「うんち」「おしっこ」は雄弁な語り手 デジタルヘルス・トレンド 「うんち」「おしっこ」は雄弁な語り手 “排泄”はデジタルヘルスの新鉱脈となるか(下)  デジタルヘルスの新たなフィールドとして注目を集める“排泄”周りのヘルスケアサービス。「上編」で紹介したお漏らし対策とともに活況を呈しているのが、健康チェックにかかわるサービスだ。 [2017年03月08日]
  • もう「お漏らし」は怖くない デジタルヘルス・トレンド もう「お漏らし」は怖くない “排泄”はデジタルヘルスの新鉱脈となるか(上)  “排泄”周りのヘルスケアサービスの開発が活況を呈している。キーワードは「お漏らし(失禁)対策」と「健康チェック」。便や尿の漏れを予知したり検知したりするセンサーやそれと連携するスマートフォンアプリが、介護支援などへの応用に向けて続々と登場。便や尿を検体とし、健康や疾病リスクを判定するサービスでも多くの企業がしのぎを削っている。 [2017年03月03日]

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