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  • 「下半身が全く動かない」、でも階段の昇降が可能に 展示会・学会速報 MEDTEC Japan 2017 「下半身が全く動かない」、でも階段の昇降が可能に スイスの大学が開発した電動外骨格「twice」 椅子から立ち上がり、確かな足取りで一歩一歩前に進む。決して広くはないスペースだが、アシスト機器を身に着けた状態で聴衆の周りを歩いて回り、階段の上り下りまで披露した。そんな彼女の様子は「下半身の感覚が全くない」ことを感じさせなかった――。 [2017年04月26日]
  • これが「ソニーの介護」第2幕 特集・解説 デジタルヘルス事例 これが「ソニーの介護」第2幕 “ソニーらしさ”や“浦和を選んだワケ”に迫る 2017年5月1日、新たな“ソニーの介護”がさいたま市浦和区にオープンする。「ソナーレ浦和」はソニー・ライフケアの100%子会社であるライフケアデザインが運営する介護付き有料老人ホームで、2016年4月に開所した「ソナーレ祖師ヶ谷大蔵」(東京都世田谷区)に続くソナーレシリーズの2棟目となる。 [2017年04月26日]
  • 「聴診器代わりに」、スマホにつなぐ超音波プローブ 展示会・学会速報 MEDTEC Japan 2017 「聴診器代わりに」、スマホにつなぐ超音波プローブ 日本電波工業が展示 日本電波工業(NDK)は、「MEDTEC Japan 2017」(2017年4月19~21日、東京ビッグサイト)において、スマートフォンにUSBで接続できる超音波プローブを出展した。スマートフォンに専用アプリをダウンロードすれば、最大24cmの深さまでの超音波画像を見ることができる。 [2017年04月25日]
  • Intelが語る「統合型病院」、そのコンセプトとは… 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> Intelが語る「統合型病院」、そのコンセプトとは… 清水 由香氏 インテル インダストリー事業本部 医療・ヘルスケア分野の情報共有や連携のあり方は、海外ではどのように変わりつつあるのか――。座談会の議論に先立ち、医療IT分野に力を入れる米Microsoft社と米Intel社がそれぞれ紹介した。本記事では、Intel社が挙げた事例をレポートする。 [2017年04月24日]
  • Microsoft、クラウドで「医療のデザイン変革を」 特集・解説 日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」<第2回> Microsoft、クラウドで「医療のデザイン変革を」 Gabe Rijpma氏 Microsoft Asia, Senior Director of Health and Social Services 米Microsoft社でアジア地域のヘルスケア事業を指揮するMicrosoft Asia, Senior Director of Health and Social ServicesのGabe Rijpma氏は、「医療に力を」と題し、クラウドやモバイルを用いた新しい医療提供の米国における事例を紹介した。 [2017年04月21日]
  • アルプス電気、非接触で睡眠状態を測る「見守りモジュール」 展示会・学会速報 MEDTEC Japan 2017 アルプス電気、非接触で睡眠状態を測る「見守りモジュール」  アルプス電気は、睡眠中などの体動や呼吸状態を非接触で測れるモジュールを開発し、「MEDTEC Japan 2017」(2017年4月19~21日、東京ビッグサイト)に出展した。「見守りモジュール」と銘打ち、クラウド型の高齢者見守りサービスなどへの応用を提案している。2018年ごろのサンプル出荷を目指す。 [2017年04月21日]
  • 人工知能がケアプラン作成 特集・解説 デジタルヘルス事例 人工知能がケアプラン作成 介護大手のセントケアが新会社設立 人工知能(AI)が良質なケアプランを作成する――。政府系投資ファンドと介護事業大手のセントケア・ホールディングがタッグを組み、こうした取り組みがスタートする。産業革新機構とセントケア・ホールディングは、AIによる自立促進・重度化予防のケアプランを提供する新会社、シーディーアイを設立する。新会社には、日揮や介護サービス事業者のツクイ、こうほうえんも共同出資し、事業をサポートする。今後、さらに介護サー... [2017年04月21日]
  • 中医協、生活習慣病の重症化予防を議論 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 中医協、生活習慣病の重症化予防を議論 かかりつけ医と専門医、保険者との連携体制の推進が議題に 2018年度診療報酬改定に向け、厚生労働省の中央社会保険医療協議会は2017年3月29日の総会で、外来医療のあり方として「生活習慣病の重症化予防」を議論した。 [2017年04月19日]
  • 医療・介護情報共有システムの無料提供開始、カナミック ニュース 医療・介護情報共有システムの無料提供開始、カナミック チャット形式のタイムライン機能を カナミックネットワークは、地域包括ケアにおける多職種間・他法人間の連携を可能にする「カナミッククラウドサービス」情報共有プラットフォームのタイムライン機能の無料提供を開始した。地域包括ケアシステム構築に取り組む自治体、医師会などを対象としてサービス提供する。 [2017年04月19日]
  • 在宅医療の普及に向けた重点分野を了承 特集・解説 医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから 在宅医療の普及に向けた重点分野を了承 厚労省の在宅医療会議、関係団体を集約した全国組織を求める声も 厚生労働省の全国在宅医療会議は2017年3月15日、在宅医療の普及に向けた重点分野として、(1)在宅医療に関する医療連携、普及啓発モデルの蓄積、(2)在宅医療に関するエビデンスの蓄積──の2項目を了承した。 [2017年04月13日]
  • ICT活用で介護職の満足感とやりがいが生まれる 特集・解説 デジタルヘルス・レポート ICT活用で介護職の満足感とやりがいが生まれる トークイベント「テクノロジーが変える介護の未来」から 「人の役に立つ介護がしたくて就職したのに、本来の業務ではない事務作業に翻弄されている」――。多くの事務作業に忙殺される介護職員。その一つが記録の作成だ。提供したサービスの内容や利用者の状態・変化を記録として残すことは、利用者の状況説明やサービス提供状況についての説明責任を果たすためにも重要な業務である。また、記録の多くは、サービス提供実績を裏付けるために制度的に必要とされるものが多く、サービス内容... [2017年04月12日]
  • 病院と同等の機能を持つ街をつくる インタビュー 病院と同等の機能を持つ街をつくる 高齢社会街づくり研究所 代表取締役社長 岩尾聡士氏に聞く 病院から退院したものの、医療依存度が高く介護施設にも入れない要介護高齢者の“退院先”の確保は、喫緊の課題といえる。こうした中で、「IWAOモデル」と銘打つ地域全体で高齢者を看守る構想を打ち出し、実践しているのが、医師で名古屋大学 大学院経済学研究科 CBMヘルスケアイノベーション寄付講座 特任教授でもある高齢社会街づくり研究所 代表取締役社長の岩尾聡士氏だ。同氏に取り組みの狙いを聞いた。 [2017年04月11日]
  • DXアンテナが「徘徊通知システム」 ニュース DXアンテナが「徘徊通知システム」 徘徊をICタグで検知、事前通知で介護をサポート DXアンテナは、「徘徊通知システム」を2017年4月1日に発売した。RFID技術を利用して認知症高齢者の徘徊行動を事前に検知・通知するシステム。中・大規模病院などの高齢者受け入れ施設に導入することで、認知症高齢者の見守りや事故防止対策と、介護負担の軽減を目指す。 [2017年04月06日]
  • に〜よん医療ネット、既存の病診連携システムの機能を拡張 特集・解説 在宅医療・介護連携はここまで進んだ に〜よん医療ネット、既存の病診連携システムの機能を拡張 【事例3】大阪市西淀川区医師会 大阪市の西淀川区医師会は、市の医療・介護連携相談支援事業と府の在宅医療推進事業として、区のマスコットキャラクターの名前を冠した「に〜よん地域包括ケアシステム委員会」を2016年に立ち上げ、在宅医療・介護連携に取り組んでいる。この連携を支える仕組みが、2014年度の地域医療介護総合確保基金を活用して整備された「に〜よん医療ネット」だ。タブレット端末のiPadを用いた多職種による情報共有を実現している... [2017年04月05日]
  • SWANネット、ICTによる情報共有ツールの導入も円滑に進む 特集・解説 在宅医療・介護連携はここまで進んだ SWANネット、ICTによる情報共有ツールの導入も円滑に進む 【事例2】新潟市医師会 新潟市は、在宅医療・介護の連携拠点として、新潟市医師会内に「在宅医療・介護連携センター」を開設し、そのサテライトとなる「在宅医療・介護連携ステーション」を市内8区に一つずつ運営している。この連携ステーションは、在宅医療・介護連携推進事業の一環で全市町村が2018年4月までに設置するよう定められた在宅医療・介護連携に関する相談窓口に相当する。 [2017年04月04日]
  • 「さらば福祉大国」、PHR先進国を目指すオランダ 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 「さらば福祉大国」、PHR先進国を目指すオランダ “国王肝いり”のプロジェクト始動  多くの福祉大国を育んできた欧州で、“自助努力による健康長寿国家”への大転換が始まった。そのさなかにあるのが、オランダだ。国王の肝いり、国を挙げたPHR(personal health record)推進プロジェクトが2016年に立ち上がった。全国民の参加を目指すプロジェクトの全容とは――。 [2017年04月04日]
  • はち丸ネットワーク、在宅医療や退院支援のシステム化で質を底上げ 特集・解説 在宅医療・介護連携はここまで進んだ はち丸ネットワーク、在宅医療や退院支援のシステム化で質を底上げ 【事例1】名古屋市医師会 名古屋市は2015年度から在宅医療・介護連携推進事業として、名古屋市医師会とともに在宅医療・介護連携支援センターを運営している。これは、看護師や医療ソーシャルワーカー(MSW)を配置し、地域の医療・介護関係者や地域包括支援センターなどから相談を受けたり、医療・介護連携のための情報提供を行う組織だ。名古屋市は同支援センターを2016年4月までに市内16区全てに設置した。 [2017年04月03日]
  • “蚊帳の外”ではなくなった介護、基金活用事例も多数 特集・解説 在宅医療・介護連携はここまで進んだ “蚊帳の外”ではなくなった介護、基金活用事例も多数 【総論】ICTを活用した地域医療連携システムの主眼が変わる 自治体や郡市区医師会などによる在宅医療と介護の連携構築が急速に進んでいる。背景には、在宅復帰を促す国の医療政策の下、財政面での支援策が手厚く設けられてきたことがある。連携を深め、地域での存在感を発揮するためにも、医療機関や介護事業者はこうした補助金や交付金を活用しない手はない。 [2017年03月31日]
  • 慶応医学部ベンチャー大賞、「ソルトチップ」が制す 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 慶応医学部ベンチャー大賞、「ソルトチップ」が制す 社会人部門と学生部門、各5チームが熱闘 数mm角のチップを歯の裏に付けておくだけで、「美味しく減塩」できる――。慶応義塾大学医学部が2017年3月26日に決勝大会を開催した「健康医療ベンチャー大賞」。社会人部門を制したのは、独自の減塩技術“ソルトチップ”を提案したチーム「L Taste」だ。発表者の慶応義塾大学大学院 理工学研究科 総合デザイン工学専攻 博士課程の東和彦氏は2017年7月、この技術を事業化するベンチャー「L Taste」... [2017年03月31日]
  • 「17時間減」、IoT導入で介護業務を効率化 特集・解説 デジタルヘルス事例 「17時間減」、IoT導入で介護業務を効率化 アズハイム町田、スマホを使って入居者をモニタリング IoTシステムの導入で安否確認や記録に費やしていた時間を短縮し、施設全体の1日当たりの総労働時間を17時間削減した――。アズパートナーズが運営する介護付有料老人ホーム「アズハイム町田」(東京都町田市)では、こうした業務効率化を実現した。 [2017年03月30日]
  • 株式会社ワイズ 特集・解説 ベンチャーピッチ動画データベース 株式会社ワイズ 同社が運営する「脳梗塞リハビリセンター」で、「脳梗塞後遺症特化型 完全マンツーマン 保険外リハビリサービス」を展開。オリジナル評価メソッドを用いて利用者と目標設定を行い、カスタマイズされたリハビリプランを提供している。 [2017年03月17日]
  • 「化粧」で高齢者の心のフレイル対策 展示会・学会速報 ヘルスケア産業の最前線 2017 「化粧」で高齢者の心のフレイル対策 資生堂が約40年継続 高齢者にもう一度、自ら化粧をしてもらう――。資生堂ジャパンCSR部マネージャーの池山和幸氏は、「ヘルスケア産業の最前線2017」(2017年3月3日、主催:経済産業省)の第2部として開催された「地域を支えるヘルスケアサービス事業者の事例紹介」で、健康寿命延伸に向けた同社の事業を紹介した。 [2017年03月16日]
  • 日立、脳科学をモノづくりに活用 ニュース 日立、脳科学をモノづくりに活用 高齢者向け認知症・介護予防サービス「脳エクササイズ」の開発に協力 日立ハイテクノロジーズと日立製作所は、キッズスターが提供する高齢者向け認知症・介護予防サービス「脳エクササイズ」の開発に協力したことを発表した。脳科学をモノづくりに活用する取り組みの一環という。 [2017年03月14日]
  • 高齢者の就労、脳活動の活性化に 展示会・学会速報 ヘルスケア産業の最前線 2017 高齢者の就労、脳活動の活性化に 「健康寿命延伸産業創出推進事業成果報告会」で福祉工房が報告 経済産業省は2017年3月3日に開催した「ヘルスケア産業の最前線2017」の第1部として、「平成28年度健康寿命延伸産業創出推進事業成果報告会」を開催した。同事業は2014年度からの3カ年事業で、「健康寿命延伸産業」の創出および育成によって健康増進や医療費の適正化を目指すもの。 [2017年03月13日]
  • 余った人員とスペースに目を付けよ! 特集・解説 デジタルヘルス・レポート 余った人員とスペースに目を付けよ! 介護事業所の生き残り策をエス・エム・エスが語る 「これから介護事業で生き残るためには、複数の事業を展開することが鍵となる。経営のリスク分散を図り、各事業の組み合わせで相乗効果を狙うのが好ましい」――。「ヘルスケア&スポーツ 街づくりEXPO 2017」(2017年3月8~10日、主催:日本経済新聞社、日経BP社)のオープンシアターに登壇したエス・エム・エス 介護経営支援事業部 経営支援グループの星野公輔氏は、介護事業者の今後の生き残り策をこう提... [2017年03月10日]

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