特集

  • ケーブル盗難後に火災、アルミ電線で復旧し再発防止 メガソーラーの番人、先進的O＆Mの現場 ケーブル盗難後に火災、アルミ電線で復旧し再発防止 アルミ電線による施工上の制約を克服、盗難抑止に効果 　太陽光発電所において盗難による被害が相次いでいる。電線が切断されて盗まれるものである。これまでも銅の価格が高騰した時に、電線の導体に使われている銅を狙ってさまざまな電気インフラが盗難の被害に遭ってきた。 [2024年01月29日]
  • 発電所近くに木くずを埋め刑事事件に、有罪判決で罰金400万円 太陽光発電事業者のための法律Q＆A 発電所近くに木くずを埋め刑事事件に、有罪判決で罰金400万円 ＜第105回＞開発時の不法投棄が問題となった裁判例の解説 　メガソーラー（大規模太陽光発電所）事業の展開には、広範な土地の開発や自生樹木の伐採が伴う場合があり、その中で、開発時の残土・廃棄物の処理を巡って、行政や地元とトラブルになることがあります。 [2024年01月29日]
  • 2025年だけで43GW、DOEが太陽光の米国内導入量を予測 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2025年だけで43GW、DOEが太陽光の米国内導入量を予測 太陽光が急増、発電量で水力を超え、風力に次ぐ再エネに 　米エネルギー省（DOE）・エネルギー情報局（EIA）の最新データ分析レポート「短期的なエネルギー見通し」によると、風力と太陽光による電力が今後2年間米国の発電量の拡大を牽引すると予測している。 [2024年01月24日]
  • デンソー福島が「水素の地産地消」、工場内でLPGを代替へ 新エネ・システム最前線 デンソー福島が「水素の地産地消」、工場内でLPGを代替へ CO2回収と水電解、トヨタグループ内で複数手法を実証 　福島県田村市船引町にあるデンソー福島は、カーエアコンやエンジン燃料噴射装置などを製造しているデンソー100％出資の製造会社。2008年に設立され、新工場が竣工した翌日の2011年3月11日に東日本大震災が起きた。 [2024年01月23日]
  • 豪雪で除雪の需要が増加、両面発電で復旧し事業性を高める例も メガソーラーの番人、先進的O＆Mの現場 豪雪で除雪の需要が増加、両面発電で復旧し事業性を高める例も 重機利用の可否が不明で、スコップ作業になることも 数十年に一度とされる豪雨や強風といった極端な気象が毎年のように相次ぐ中、冬季の積雪でも過去最高クラスを記録する地域がここ数年で増えてきている。 [2024年01月19日]
  • 米マイクロソフト、12GWの「国産パネル」調達契約 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米マイクロソフト、12GWの「国産パネル」調達契約 「国産メーカー」として米国で飛躍するQセルズ 　2024年1月11日、米マイクロソフト（Microsoft）の時価総額が、2021年以来初めて米アップル（Apple）を一時的に抜き、世界時価総額ランキングで首位となった。 [2024年01月16日]
  • 太陽光発電市場――2024年の展望～オフサイトPPA本格化、需要家との連携がカギに メガソーラービジネス 太陽光発電市場――2024年の展望～オフサイトPPA本格化、需要家との連携がカギに 市場規模は連系ベースで6～7GW維持、大規模な系統蓄電池が続々 　2023年は、国内の再生可能エネルギー事業者にとって、新たな局面を迎えた年だった。2012年以降、固定価格買取制度（FIT）による国民負担（再エネ賦課金）で成長してきた太陽光、風力発電が、民間企業間のコーポレートPPA（電力購入契約）スキームが主体となり、国民負担なしで新規プロジェクトを開発・運営していく段階に明確に移行した。 [2024年01月11日]
  • 米政府、太陽光設備・部品の国内生産を後押し 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米政府、太陽光設備・部品の国内生産を後押し 米財務省、インフレ抑制法のガイダンスを公表 　「より多くの国々で、太陽光発電設備の製造に対して米国の IRA のようなインセンティブ制度が成立することを願っています。各国政府は従来型エネルギー（ここでは化石燃料の石炭、石油）を長く十分に支援してきました。まさに（再エネ支援にスイッチする）転換の時です」―――。 [2024年01月09日]
  • 「グリーン水素」で脱炭素を先導、UAE・マスダールの再エネ戦略 メガソーラービジネス 「グリーン水素」で脱炭素を先導、UAE・マスダールの再エネ戦略 産油国におけるエネルギー転換の先行事例となるか 　第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP28） が2023年12月、アラブ首長国連邦（UAE）のドバイで開催された。同会議の1カ月前にアブダビで発表された報告書で示唆されていた通り、2030年までに世界の再生可能エネルギー設備容量を3倍に、エネルギー効率の改善率を2倍にするといった大枠の目標が分野別貢献として決定されたのはひとまず前進と言えるだろう。 [2024年01月04日]
  • 都心高層ビル外壁がメガソーラーに、積水化学のペロブスカイト太陽電池が量産へ メガソーラービジネス 都心高層ビル外壁がメガソーラーに、積水化学のペロブスカイト太陽電池が量産へ 太陽光業界のゲームチェンジャー、国産化に政府も後押し 積水化学工業のペロブスカイト太陽電池への取り組みが急加速している。元々、公共性の高い屋外施設への設置計画が国内で相次いで公表されていた。これに海外情勢が加わった。 [2023年12月28日]
  • アマゾンが1GW超の風力稼働、2025年に再エネ100％ 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 アマゾンが1GW超の風力稼働、2025年に再エネ100％ 新規投資で2022年に再エネ90％、再エネは合計25GWに 　2023年も押し詰まってきたが、今年最後の米国メガソーラー分野のトピックとして、現在世界的に再生可能エネルギー調達量で群を抜くナンバーワンのアマゾン・ドット・コム（Amazon.com＝以下アマゾン）の話題で締めくくる。 [2023年12月26日]
  • 響灘に洋上風力が着工、北九州市・再エネ戦略「次の一手」 新エネ・システム最前線 響灘に洋上風力が着工、北九州市・再エネ戦略「次の一手」 メガソーラーから陸上風車、そして洋上へ 　北九州市は2023年に市制60周年を迎えた。市内ではスポーツや芸術などの分野でさまざまなイベントが開かれた。市役所にパネル展示された「60年の歩み」を見ると、1960年代の公害を乗り越え、日本を代表する環境都市として発展してきた経緯が一覧できる。 [2023年12月25日]
  • 太陽光用地の賃貸借契約の解除を巡り訴訟、信頼関係の破壊が争点に 太陽光発電事業者のための法律Q＆A 太陽光用地の賃貸借契約の解除を巡り訴訟、信頼関係の破壊が争点に ＜第104回＞　賃貸借契約の解除の有効性が争われた最新判例の解説 　事業として太陽光パネルを設置するためには一定規模の敷地が必要となり、事業者としては、土地を確保する必要があります。その場合、事業者は、敷地に関する賃貸借契約等により、土地を利用する権限（借地権等）を確保する必要がありますが、場合によっては賃貸人との関係性が悪化して、解除を主張されることがあります（逆に、土地所有者の立場からは、解除したいと考える場面に至ることがあります）。 [2023年12月21日]
  • 米メタの再エネ戦略、地元電力との連携でソーラー新設 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 米メタの再エネ戦略、地元電力との連携でソーラー新設 データセンターを再エネで運営、電力会社と「ウイン・ウィン」築く 　2023年12月、米メタ（Meta：旧ファイスブック＝Facebook）は、現在米アリゾナ州で開発されているメガソーラー（大規模太陽光発電所）と大規模な定置型エネルギー貯蔵設備のハイブリッド・プロジェクトから、同社のデータセンター用に電力を調達すると発表した。 [2023年12月17日]
  • 3000カ所・6GW以上、セカンダリーでもシェア40％、三井化学の太陽光診断サービス メガソーラービジネス 3000カ所・6GW以上、セカンダリーでもシェア40％、三井化学の太陽光診断サービス パネル評価から発電所全体に拡充、低圧・高圧向けにオンライン化も 太陽光発電所向けの診断・コンサルティング関連のサービスは、固定価格買取制度（FIT）が始まって以降に立ち上がって成長してきた市場の1つである。 [2023年12月14日]
  • 「太陽光の発電量予測は難しい。新しい発想で精度向上を」、スマートエナジー大串社長 メガソーラービジネス 「太陽光の発電量予測は難しい。新しい発想で精度向上を」、スマートエナジー大串社長 メガソーラービジネス・インタビュー 　太陽光発電所のO&M（運営・保守）サービスなどを手掛けるスマートエナジー（東京都港区）は、メガソーラー（大規模太陽光発電所）の発電量予測の精度を競う「太陽光発電量予測AIコンペティション」を実施した。84チームが参加し、2023年7～8月にかけAI（人工知能）による予測技術を使って3サイトの発電量を予測した。10月には表彰式を開催し、三菱電機のチームが総合予測賞を獲得した。同社・大串卓矢社長に、... [2023年12月12日]
  • EVバッテリー「第二の人生」、10MWh超の定置型蓄電池に 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 EVバッテリー「第二の人生」、10MWh超の定置型蓄電池に 「リーフ」と「クラリティ」の使用済み品をリユース 　米カリフォルニア州で電気自動車（EV）のバッテリー（蓄電池）を大規模な定置型エネルギー貯蔵用に再使用（リユース）することで、その有用性を数年間、延長できることを証明するプロジェクトが動き出している。 [2023年12月07日]
  • 世界で大規模化の進む系統用蓄電池、GW級も計画 メガソーラービジネス 世界で大規模化の進む系統用蓄電池、GW級も計画 再エネ大量導入や石炭火力の廃炉に伴い導入が加速 　再生可能エネルギーの急増やそれに伴う出力制御（出力抑制）を受け、電力系統の需給バランス改善に活用する系統用蓄電池の導入が世界各地で加速している。プロジェクト単体で数百MWh規模に達する案件も珍しくなくなっており、GW級の設置を計画する企業やプロジェクトも増加している。本稿では、オーストラリア、チリ、欧州における最新の動向を取り上げてみたい。 [2023年12月04日]
  • 「保険に入れない！?」 太陽光向け保険商品に“異変”、豊通インシュアランスマネジメントに聞く メガソーラービジネス 「保険に入れない！?」 太陽光向け保険商品に“異変”、豊通インシュアランスマネジメントに聞く メガソーラービジネス・インタビュー 太陽光発電所向けの保険商品が大きく変わっている。「来年度は更新できないかもしれないと伝えられている」「更新できても保険料が大幅な増額となりそう」といった声を多く聞く。風力や太陽光発電所向けに保険仲立人や保険代理店、金融リスク関連の幅広いサービスで豊富な実績のある豊通インシュアランスマネジメント（名古屋市中村区）のプロジェクト保険部 の小峠 智志部長、同部 再生可能エネルギーグループの藤井 涼平 営... [2023年11月30日]
  • 2.25GWの「ギガ」ソーラー、米ネバダ州で開発中 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 2.25GWの「ギガ」ソーラー、米ネバダ州で開発中 計画・建設中の事業用太陽光は90GW、500MW超は23件 　現在、米国で開発中のメガソーラー（大規模太陽光発電所）で最も規模が大きいプロジェクトは？ [2023年11月29日]
  • 太陽光発電の敷地で台風による土砂崩れが起きました。修復義務者は誰になりますか？ 太陽光発電事業者のための法律Q＆A 太陽光発電の敷地で台風による土砂崩れが起きました。修復義務者は誰になりますか？ ＜103回＞地上権設定契約と賃貸借契約の相違点 　本誌では、直近又は近時の裁判例を題材に、太陽光発電ビジネスを巡る紛争事案と争点に対する裁判所の判断内容を皆様にご紹介してきました。裁判に至った事例では、争点に対する具体的な判断を行うために、両当事者間における個別具体的な事情にスポットを当てた上で、個別事例に対する判断として、裁判所が結論を示す、という経過を辿ります。 [2023年11月27日]
  • 福島空港メガソーラーの10年、追尾式は停止、木製架台を撤去 新エネ・システム最前線 福島空港メガソーラーの10年、追尾式は停止、木製架台を撤去 ヒラソル・エナジーが「パネルごと監視」の実証に成功 　福島県の空の玄関、福島空港は、2023年に開業30周年を迎え、各種イベントが開かれた。上空でのブルーインパルスによるエアショーや滑走路でのマラソン大会などが企画された一方、コロナ禍で途絶えていた国際チャーター便が3年ぶりに復活するなど、搭乗者や空港利用者が増加に転じ、賑わいを取り戻している。 [2023年11月23日]
  • 国産支援も「中国依存」続く太陽光市場、米政府に危機感 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 国産支援も「中国依存」続く太陽光市場、米政府に危機感 太陽光設備の世界シェアは中国65％、米国はわずか1％ 　太陽光発電を含む再生可能エネルギーは、低炭素、または脱炭素社会に大きく貢献できる技術というだけでなく、エネルギー安全保障の強化に向けた重要な国産エネルギー源でもある。 [2023年11月20日]
  • 液晶パネルや感光体の技術も結集、シャープのペロブスカイト太陽電池 メガソーラービジネス 液晶パネルや感光体の技術も結集、シャープのペロブスカイト太陽電池 タンデム型と大面積化をそれぞれ追求 次世代の太陽光発電として期待されているペロブスカイト太陽電池への関心が急激に高まってきた。このような中で、シャープがペロブスカイト太陽電池の研究開発の状況や事業化への見通しを明らかにした。 [2023年11月16日]
  • 太陽光100％で運営、加州の“絶叫系”テーマパーク 現地レポート アメリカ太陽光発電の最前線 太陽光100％で運営、加州の“絶叫系”テーマパーク 12MWのソーラーカーポートと8MWhの蓄電池を併設 　米カリフォルニア州南部にある米シックス・フラッグス・マジック・マウンテンは、スリル満点の絶叫系アトラクションで有名なテーマパークだ。このテーマパークで、2023年11月にメガソーラーを着工した。 [2023年11月07日]

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