再生可能エネルギー発電電力の固定価格買取制度(FIT)が施行されてから、丸5年間が経過した2017年。制度に関しても、これまでに顕在化してきた課題などに対応した改正法が2017年4月に施行されたほか、いち早く稼働した高圧配電線や特別高圧送電線に連系している太陽光発電所では、パワーコンディショナー(PCS)をはじめとする機器が、最初の中規模な修繕計画をひかえる節目の年となった。

 「メガソーラービジネス」に公開した記事の閲覧数ランキングから、2017年を振り返る。

 1位は、元日に公開した2017年の市場を展望した記事となった。2位も、太陽電池セルのメーカー別市場シェアランキングから、日系企業が消えたことを報じた2016年4月に公開した記事が入った。

 いずれも、太陽光発電をめぐる環境の変化や、市場の変化を解説したもので、事業環境の変化に伴い、どのように対応し、どのように工夫することによって、今後も太陽光発電関連事業を伸ばしていくのか、関連事業者の関心を集めたといえる。

 制度の変更については、改正法の施行だけでなく、PCS出力よりも太陽光パネル容量を増やし、面積あたりの効率を高めようとする「過積載」の比率を、認定取得後に増やすことに対し規制が加わった。

 こうした変化や、その対応を解説したニュース記事やインタビュー、コラムなども多く読まれた。国内外の発電事業者へのインタビューからは、国内の事業環境の変化の中でも、さまざまな工夫によって、今後も国内で太陽光発電所を開発できる余地は多く、地域の基幹的な電源として根付かせていこうとする意欲の高さが伺えるものも多かった。

1位:太陽光発電市場――2017年の展望~市場規模、政策、技術、金融を概観

2位:日本メーカーが消えた、2015年太陽電池セル世界トップ10(2016年4月公開)

類似するテーマの他の上位記事:

再生可能エネルギービジネスのルールが変わった!(16位)

変化する太陽光市場、その傾向と対策(18位)

「改正FIT法で45万件の滞留案件が失効へ」、経産省・山崎課長(前半)(22位)

「改正FIT法で太陽光の保守・点検が義務に」、経産省・山崎課長(後半)(25位)

太陽光の売電収入を増やす「3つの手法」(24位)

太陽光パネルの事後的「過積載」を問題視、エネ庁の審議会で(36位)

「事後的過積載」は事実上規制へ、経産省がパブコメ開始(57位)

「O&Mの義務化」で具体的に何をすべきか?(58位)

エネ庁が改正FIT法の直前説明会、「事業計画認定」の手続き解説(75位)

経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギー課の山崎琢矢課長
経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギー課の山崎琢矢課長
(撮影:清水盟貴)

「無制限・無補償案件、買取価格21円でも開発していく」、洸陽電機・伊藤常務(46位)

レノバ・木南社長「再エネの規模を追い、ニューインフラで火力を代替」(51位)

「日本で2020年中までに約540MWを連系」、カナディアン・ソーラーの太陽光発電所(81位)

「FIT20円台でもさらに200MW開発へ」、エクセリオ・ジャパン社長(101位)

タイ企業が続々と日本でメガソーラーを開発するワケ、BCPG日本法人社長に聞く(113位)

「メガソーラー向け蓄電池、竹のバイオマス発電」、藤崎電機社長に聞く(115位)

左上から洸陽電機の伊藤靖常務、レノバの木南陽介社長、カナディアン・ソーラー・プロジェクトのジェフ・ロイ社長、左下からエクセリオ・ジャパンの安岡克己社長、BCPGジャパンのパーワン・サイアムチャイ社長、藤崎電機の藤崎耕治社長
左上から洸陽電機の伊藤靖常務、レノバの木南陽介社長、カナディアン・ソーラー・プロジェクトのジェフ・ロイ社長、左下からエクセリオ・ジャパンの安岡克己社長、BCPGジャパンのパーワン・サイアムチャイ社長、藤崎電機の藤崎耕治社長