中国の太陽光パネルメーカー大手であるレネソーラ(ReneSola)は8日、株式を上場している米ニューヨーク証券取引所(NYSE)から上場廃止の警告を受けたと発表した。

 NYSEでは、株価が上場基準である一株当たり1ドル以上の水準を維持しなければならないという規定がある。レネソーラの株価は9月15日に1ドルを下回り、その後も株価が低迷する状況が続いているため、今回の措置となった。

 同社の株価が下落した背景には、太陽光パネル市場における慢性的な供給過剰という構造的な問題がある(関連記事1)。このため、太陽光パネルメーカーの株価には、いずれも多かれ少なかれ下落圧力がかかっている。

 しかし、各社の経営体力や財務状況により、株式が売り込まれる企業と、下落してもどこかで底打ちして踏みとどまっている企業とで明暗が分かれている格好だ。例えば、米ファーストソーラー(First Solar)や米サンパワー(Sun Power)の株価も下落基調にあるが、いずれも上場基準を下回るほど売りこまれる事態には至っていない。

 NYSEの規定により、レネソーラには同社がNYSEから警告を受け取った期日である11月7日から6カ月の猶予が与えられる。この期間内に株価が1ドルを上回る水準に回復すれば、上場廃止を免れることができる。

 中国の太陽光パネル大手では、インリー・グリーンエナジー社がレネソーラと同様にNYSEから上場廃止となる警告を昨年の8月に受けていた。

 インリー社は多額の債務超過に苦しんでいたが(関連記事2)、その後資産の売却や事業の統廃合などの経営努力を重ねつつ、株式併合(リバーススプリット)などの財務的な手段によって株価が回復し、現在も上場を維持している。

 一方で、トリナソーラーやJAソーラーといった他の太陽光パネル大手企業が、NYSEやNASDAQでの株式上場や公開を自発的に停止し、非公開企業に鞍替えするといった動きも出ている(関連記事3)。