新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は9月13日、「超臨界地熱発電」の技術について、調査井の掘削に向けた事前調査に着手すると発表した。
「超臨界地熱発電」とは、一定条件を満たす火山地帯の3～5kmの深部に存在すると推定される高温・高圧の超臨界水（温度374度・圧力22MPa以上の水）を活用する発電方式で、従来の地熱発電より大出力化が期待される。
日本政府が2016年4月に策定した「エネルギー・環境イノベーション戦略（NESTI2050）」の中で、温室効果ガス排出量を大幅に削減するポテンシャルのある革新技術のひとつに位置付けられている。NESTI2050のロードマップでは、実現可能性調査、調査井掘削のための詳細事前検討、調査井の掘削、掘削結果の検証と実証実験への事前検討、実証試験の5つのステップが組まれており、2050年頃の普及を目指すとしている。
NEDOは、2017年度に同ロードマップを踏まえた実現可能性調査を実施。数値シミュレーションにより1坑井あたり数万kWの発電が可能であること、従来の地熱発電と同程度の発電コストに収まることが示された。その一方で、地下設備の資材開発や地上設備のシリカ対策・腐食対策などは継続的に調査し、経済性を再評価する必要があるとした。
今回、超臨界地熱資源の存在可能性が高いと想定される複数の地域を詳細に調査し、資源量を評価し、調査井の仕様を検討する。また、2017年度調査に引き続き、酸性環境・高温度（500度程度）に耐える資材（ケーシング材やセメント材）および発電システム、超臨界地熱環境下における人工貯留槽の造成手法を調査開発し、経済性についても検討する。事業期間は2018～20年度。事業規模は2018年度が3億4000万円。
