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HOMEエネルギー > 被災で閉鎖したいわき市のキャンプ場跡、大和エネルギーがメガソーラー

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被災で閉鎖したいわき市のキャンプ場跡、大和エネルギーがメガソーラー

  • 加藤 伸一=日経BPクリーンテック研究所
  • 2016/09/18 20:21
  • 1/1ページ
発表する大和エネルギーの濱 隆社長(中央)
左は電力事業部の島川知也事業部長、右は東京支店 東京営業所の足立義輝所長(出所:日経BP)
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竣工式の様子
(出所:大和エネルギー)
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 大和ハウス工業グループの再生可能エネルギー発電事業者である、大和エネルギー(大阪市阿倍野区)は9月16日、福島県いわき市において、合計出力4.0MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)「DREAM Solar 三大明神ハンモックガーデンI・II・III」を建設すると発表した。

 同日に竣工式を開催した。10月1日に着工し、2018年1月31日に竣工する予定。

 同社は現在、国内で合計51カ所(太陽光発電所が50カ所、風力発電所が1カ所)・合計出力約93MWの再エネ発電所を運営している。

 今回のメガソーラーは、いわき市常磐藤原町田代にある、キャンプ場の跡地に立地する。敷地面積は、15万297m2。キャンプ場を運営していた企業から土地を賃借した。

 このキャンプ場は、約25年間、営業を続け、地域の憩いの場となってきたが、東日本大震災後は、営業を継続できなくなり、未利用地となっていた。

 キャンプ場の営業を断念したのは、東日本大震災によって、被災したためである。まず、地震の揺れによって、キャンプ場の設備の一部が損壊した。キャンプ場までの道路も損壊した。また、地中の状況が変わり、水が出にくくなってしまった。さらに、福島の原子力発電所の事故の影響で、一時的に高い放射線量が計測された場所も出てきた。

 大和エネルギーの濱 隆社長(大和ハウス工業 取締役 常務執行役員 環境エネルギー事業担当を兼務:関連インタビュー)によると、こうした状況になり、途方に暮れていたキャンプ場運営会社の社長から相談を受け、メガソーラーの開発を決めた。

 山の中にあるキャンプ場の雰囲気を残し、景観をできるだけ損なわず、自然環境と調和した太陽光発電所を目指したという。

 林地開発は、キャンプ場からの用途変更程度にとどめた。

 設計・施工、O&M(運用・保守)ともに、発電事業者となる大和エネルギーが担う。発電設備は、リース方式で運用する。芙蓉総合リースが所有し、大和エネルギーが借りる。

 メガソーラーは、三つの発電所に分けて構成し、合計で太陽光パネル出力が約4.58MW、パワーコンディショナー(PCS)出力が4.0MWとした。この構成によって、特別高圧送電線ではなく、高圧送電線に連系できるようにした。三つの発電所のパネル出力は、約1.526MWで均等とした。

 総工費は約16億円を予定している。連系に要する工事負担金の金額が、「かなり高い」という。

 稼働後の年間発電量は、一般家庭約1200世帯分の消費電力に相当する、約535万kWhを見込んでいる。

 買取価格は36円/kWh(税抜き)で、東北電力に全量を売電する。年間売電額は、約1億9000万円を見込んでいる。

 太陽光パネルは、カナディアン・ソーラー製を採用した。PCSは、一般的な集中型ではなく、分散型による構成とし、中国のファーウェイ(華為技術:Huawei)製を採用した。接続箱の代わりに、分散型PCSを設置するような構成となる。

 分散型PCSの採用の利点として、初期投資の低減、運用費の低減、稼働停止時の発電ロスの低減といった利点を挙げている。

 今回のメガソーラーの場合、元のキャンプ場時代の自然環境をできるだけ生かしていることから、場所によっては、木の影がかかる時間帯があり、周囲に比べてパネル1枚あたりの発電量が低下することを織り込んでいる。

 分散型の利点の一つとされている、1台ごとに最適に最大出力点(MPPT)制御することで、発電所全体の出力を最大化できる特徴が生きると予想している。

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