新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）とアクトリー（石川県白山市）は9月13日、集光した太陽エネルギーの65％を電気と熱に変換できる追尾集光型太陽エネルギー回収システムを開発したと発表した。
アクトリー本社敷地内で9月から実施する実証試験で得られた結果をもとに「iU-SOALA（インテリジェンスユニット ソアラ）」として商品設計を行い、2018年度の事業化を目指す。
同システムは、GPS（全地球測位システム）を搭載したパラボラ型の反射鏡を1列に4個並べ、6列で1ユニットを構成する。GPSで太陽を追尾し、1列ごとに太陽の方向に向きを変えることで高い集光率が得られる。集光した太陽エネルギーのうち25％を電力として、40％を熱（高温水）として回収することで、合計約65％の総合効率を実現したという。
多接合型太陽電池と熱電変換素子の「ツイン発電」により、集熱環境下で発電する。1ユニットの設置面積は約15m2とコンパクトで、電気と温水を利用する農業ハウス、養殖施設、福祉施設、コンテナ式データセンターなどでの利用を見込んでいる。さらに、遠隔制御によるシステム保守運用により、山岳エリアや離島での需要も想定する。
実証試験では、アクトリー本社敷地内に8ユニット（約13kW規模）を設置し、同システムの性能や実用性（耐久性・耐候性）、遠隔制御によるシステム保守運用の有効性を確認する。今後、同様のシステムを栃木県のアクトリーR&Dセンターと宮城県のイチゴ農園施設に設置し、気候条件の違いによる性能効果についても比較する。
また、アクトリーとソフトバンクは、無線通信を用いてセンシングシステムによる発電状況監視や機器故障の予防検知を遠隔から保守できる遠隔制御システムの構築および検証を共同で行う。LPWAネットワークを利用した低電力・長距離通信制御も実証する。
