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HOMEエレクトロニクス機器 > AIのアドバイスで組織の業績が向上、日立が社内で実証

ニュース

AIのアドバイスで組織の業績が向上、日立が社内で実証

  • 小島 郁太郎
  • 2017/06/27 09:00
  • 1/2ページ

 日立製作所は、AIが自動生成した働き方のアドバイスによって、組織の業績を向上させられる可能性を、同社グループ内での実証実験で確認した(ニュースリリース)。同社はこの件に関して2017年6月26日に本社で報道機関向け発表会を催した。登壇したのは、同社研究開発グループ技師長の矢野和男氏である。

名札型のウエアラブル機器などを説明する矢野和男氏(右端)。日経テクノロジーオンラインが撮影。スクリーンは日立のスライド。
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 同社は、これまでに、日立ハイテクノロジーズが開発した名札型のウエアラブル機器などを用いて組織に属する従業員の身体運動を捉え、その身体運動の特徴パターンから「組織活性度」を定量的に算出する技術を開発した。さらに、その組織活性度と、従業員の属性や担当業務の特性、ワークスタイル変革施策の実施状況などのデータを組み合わせて、日立の人工知能「Hitachi AI Technology/H」(以下、H)を用いて分析する技術も開発し、これらの技術の有効性を確認してきた(例えば、関連記事:従業員満足度を向上、日立とJALが共同実証実験)。同社によれば、組織活性度が高いと、その組織の生産性が高いという。

1人ひとりに最適化した働き方のアドバイスをAIの「H」が自動生成。日立のスライド。
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 2016年7月には、組織活性度を向上させるために、各従業員に向けた働き方のアドバイスを、Hを使って自動生成する技術を開発したと発表した(関連記事:AIからのアドバイスで従業員の幸福度アップ、日立が実証実験)。その際、Hが生成したアドバイスの有効性を確認するための実証実験を社内で行うことも明らかにしている。アドバイスは従業員1人ひとりに最適化したものが生成される。従業員はHが自動生成した、自分向けのアドバイスをスマートフォンやPC上のアプリケーションで確認できる。

実証実験の概要とスマホ上のアプリ実行画面例。スクリーンは日立のスライド。
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 今回の発表会では、その実証実験の成果が紹介された。実証実験の対象は、同社グループで法人営業を担当する、26部署の約600人の従業員である。実証実験は2016年6月~10月の間に実施した。

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