大塚製薬と「IBM Watson」がタッグを組む――。大塚製薬と日本IBMは2016年6月13日、精神科医療に対するデジタルヘルスソリューション事業を手掛ける合弁会社「大塚デジタルヘルス」を設立すると発表した（ニュースリリース）。大塚製薬の医薬品事業からは独立した事業として展開する。

　新会社では、大塚製薬が持つ中枢神経（精神疾患）領域の知見と、日本IBMの技術を融合して共同開発したデータ分析ソリューション「MENTAT」を販売。医療機関に存在する膨大なデータを統合・分析し、治療の質向上や有用性の高い情報の共有につながるソリューションを提供する。

　国内における精神疾患の患者数は約320万人で、増加傾向にある。精神疾患患者の症状や病歴などの情報はこれまで、電子カルテに自由記述で入力されることが多かった。膨大な情報を統合・分析したデータベース化が難しいことから、臨床の場での活用範囲は限られていたという。

　MENTATでは、大塚製薬の知見とIBM社のコグニティブコンピューティングシステム「IBM Watson」を融合。膨大なテキストデータを解析しデータベース化することで、参照したい症例を絞り込んで抽出可能とした。こうして得たエビデンス情報を共有したり治療に反映したりすることで、治療結果の向上につながることが期待される。