中国トリナ・ソーラーは6月8日、太陽光パネルのインドへの累積出荷量が1GWを超え、同国における2015年の市場シェアが約20％に達したと発表した。同社は、「結晶シリコン系太陽光パネルのメーカーとして、インド市場をリードする位置にある」としている。

　同社は、2010年末にインドの太陽光パネル市場に参入した。同国内における販売網の立ち上げと拡充に成功し、ディベロッパーやEPC（設計・調達・施工）サービス事業者、IPP（独立系発電事業者）などにパネルや関連ソリューションを供給してきたという。

　同社の副社長でアジア太平洋・中東地域の代表を務めるHelena Li氏は、「これまでに供給した太陽光パネルによって、インド国内420万軒の家庭に電力を供給できる。石炭火力発電による場合と比較し、年間140万tの温室効果ガスが削減される」と述べている。

　インドでは「国家太陽光ミッション（National Solar Mission）」のもと、2015年6月に新・再生可能エネルギー省（MNRE）が太陽光発電の導入目標を引き上げ、2022年までに100GWを達成するとしている。MNREによると、同国における太陽光の導入容量は2016年3月の時点で約5.8GWという。

　このようなエネルギー政策より、トリナ・ソーラーはインドにおける太陽光パネルの需要は将来的に増加基調が続くと見ている。同社にとって最も重要な市場の一つとして今後も事業を拡大する方針を明らかにしている。