米国ミシガン州のエネルギー事業大手であるDTE Energy(DTEエナジー)社は5月16日、同社が排出する温室効果ガスを2050年までに80%以上抑制することを目的とした、広範なサステナビリティ(持続可能性)関連の取り組みを発表した。

 この取り組みと2050年という時期は、気候変動の研究者らが必要とする目標に沿うとしている。具体的には、2020年代の早期までに30%、2030年までに45%、2040年までに75%、2050年までに80%以上の温室効果ガス排出量を削減すると見込む。

 同社による取り組み内容は、再生可能エネルギーのさらなる導入、石炭火力から天然ガス火力への転換、「Fermi 2」原子力発電所の運転継続、顧客による省エネルギーや光熱費節約などの4つが骨子となる。

 これらの一連の取り組みによって同社は、75%以上の電力を再エネと高効率の天然ガス火力発電によって賄うことで長期的なエネルギー転換を目指す。

 2009年以降、同社は20億ドル以上を再エネ資源に投資してきたという(関連記事1)(関連記事2)。設備容量で1GWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)や風力発電所を既に保有、運用しているが、さらに200万軒分の電力に相当する6GWの電源を追加する計画である。

 同社が最近、ラピーア(Lapeer)で完成させたメガソーラー「Demille」は、ミシシッピ川以東で最大規模という(図)。太陽光パネル約20万枚を使用し、9000軒の住宅に電力を供給可能としている。出力は未公表だが、27MW程度とみられる。

米DTE Energyがミシガン州ラピーアに建設したメガソーラー「Demille」
米DTE Energyがミシガン州ラピーアに建設したメガソーラー「Demille」
(出所:DTE Energy)
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