医師専用コミュニティーサイト「MedPeer」を手掛けるメドピアが、遠隔医療事業への参入を決めた。2016年5月13日、オンライン医療相談プラットフォーム「first call」を運営するMediplat(東京都)の株式を取得し、完全子会社化することを発表した(プレスリリース)。効力発生日は2016年7月1日を予定する。

メドピアが「MedPeer」医師会員を対象に2016年3月に実施した、遠隔医療に関するアンケート調査の結果(出所:メドピアの発表資料)
メドピアが「MedPeer」医師会員を対象に2016年3月に実施した、遠隔医療に関するアンケート調査の結果(出所:メドピアの発表資料)
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 メドピアはこれと併せ、元・ディー・エヌ・エー(DeNA) 取締役会長の春田真氏、元・オプト 代表取締役CEO(共同創業者)の海老根智仁氏、元・楽天 取締役副社長の島田亨氏の3人を、経営顧問に招聘することを発表した。「事業展開をより一層加速させて競争力を高めるためには、事業や組織、マーケティングを始めとした経営戦略のさらなる強化が必要と判断した」(メドピア)。

 参入を決めた遠隔医療についてメドピアは「病院や診療所、訪問診療の現場で活用することで、かかりつけ医体制の整備の一助を担い、国内医療システムの最適化に貢献することが想定される」(同社)と見る。その上で、遠隔医療に医師が積極的に参画していくためには、「厚生労働省や医師会などとのコミュニケーションを重視しながら医療現場の課題や法制度の変化を迅速にとらえたうえで、サービス開発や、医師への情報提供および啓発を行っていく必要がある」(同社)。

 こうした状況から、Mediplatの完全子会社を通じ、「より充実した遠隔医療サービスの開発と医師への適切な情報提供を行いながら、医師と当該サービスのマッチングを促進することで、国民の医療の質のさらなる向上と効率化やへき地医療の充実など、遠隔医療全体の発展に寄与できる」(メドピア)としている。