日本ヒューレット・パッカードは2017年4月18日、米Hewlett Packard Enterprise（HPE）社が実施したIoTに関する調査結果を発表した。同調査は従業員500人以上の企業のITおよびビジネスの意思決定者に対して、IoTの理解度や普及率などをインタビューした結果をまとめたもの。欧米、アジア、中近東の調査対象20カ国の中で日本のIoT理解度は最下位、普及率は下から2番目の19位という結果になった。調査対象者は3100人で、日本の回答者はこのうち150人。
IoT理解度の質問は「あなたの所属組織の経営層はIoTの創出するビジネス価値をどの程度理解していると考えますか？」というもので、回答者個人ではなく経営層全体の理解度を調べている。これによると、1位のインドが79％だったのに対して最下位の日本は33％。19位だったIoT普及率の質問は「あなたが所属する組織はIoTテクノロジーを積極的に採用していますか？」というもので、日本は70％だった。
これらの結果について、日本ヒューレット・パッカードのエンタープライズ事業統括ネットワーク事業統括の田中泰光氏は「主観性の高い質問なので、回答には国民性が反映されている」と語る。日本の回答者はIoTの対象範囲を他国に比べて厳密に考えており、他国の回答者がIoTと考える事例であっても日本ではIoTとは認識されていない傾向がある。結果としてIoTの理解度や普及率について、他国に比べて「控え目」な自己評価が下されているという。
例えば、同調査の「一般的なIoTデバイスまたはテクノロジーであると思われるものを次の中から選択してください」という質問で、「特殊機械（画像システム、ロボット、X線デバイスなど）」を選択した比率は、日本の25％に対して米国は39％、中国は49％だった。
