オリンパスは2016年3月30日、2016～2020年度の中期経営計画説明会を東京都内で開催した。医療事業の戦略については、同社 取締役 専務執行役員（医療事業統括役員）の田口晶弘氏が説明した。
2012～2015年度の中期ビジョンでは、医療事業は売上高・営業利益ともに計画を1年前倒しで達成した。売上高は過去3年間で1.6倍（2015年度見込みは6150億円）、営業利益も1.6倍（同1370億円）に伸長。「為替の好影響もあったが、全体として順調に推移した」（田口氏）。主力の消化器内視鏡事業の成長率は、年平均15％と目標（同9％）を大きく上回った。
次の5カ年の重点施策の1つに掲げたのが、従来の主力だった「インストールベース型医療ビジネス」から「症例数ベース型医療ビジネス」へのシフトだ。医療費抑制の圧力から「病院の数はさほど増えないが、高齢化などにより症例数は増える」（田口氏）ことを背景とする。
症例数に比例して需要が増える「ディスポーザブル・デバイスビジネスを拡大する」（田口氏）のが同社の戦略。内視鏡とともに使う処置具など、使い捨てデバイスを強化する。血管封止や組織の切開・はく離に使うエネルギーデバイスなどだ。内視鏡のように「償却されないと更新されない製品とは異なり、ディスポーザブル・デバイスは大きな変化はなくても毎年、製品を出していく必要がある。このあたり（の事業ノウハウ）は他社に学ぶところがある」（田口氏）。
この他、外科事業や新興国向け事業、GPO（Group Purchasing Organization）やIDN（Integrated Delivery Network）と呼ばれる医療機器の共同購買への対応などに力を入れるとした。
今後、医療事業の売上高を年平均8％のペースで伸ばし、2020年度に9000億円とする計画。営業利益は年平均10％で成長させ、2020年度に営業利益率25％（2015年度見込みは22％）を目指す。
