日産自動車の志賀俊之副会長は3月8日、自然エネルギー財団が開催したシンポジウム「REvision2017」において講演し、電気自動車（EV）を通じた再生可能エネルギーに関する取り組みを紹介した。
EV「LEAF（リーフ）」の普及を通じて、再エネを最大限に活用する社会の実現に貢献したいとしている。
EVは、駆動の動力に使うエネルギーとして、化石燃料を燃やさない技術として開発された。このため、動力源を、ガソリンを燃やす内燃機関から、電気を使うモーターに代えたということだけでは、代替の狙いを十分に満たしたとは言えないという。
エネルギー源となる電気そのものを、化石燃料による火力発電から、太陽光や風力、水力といった再エネによる電力を使うことで、真価を発揮すると考えている。
志賀副会長によると、「走行時に直接、化石燃料を燃やすことと、この燃焼による温室効果ガスの排出による気候変動」という自動車産業の課題に対して、業界全体として、「2050年時点で販売している車両のCO2排出量を、2000年時に比べて90％削減する」という目標を掲げている。
この目標があることから、2050年時点で販売される自動車のうち、内燃機関を動力源に使ったものは、おそらくゼロになるだろうという。
2000年に販売されていた自動車の平均の燃費はガソリン1リットルあたり約14kmで、これに対してCO2排出量を90％削減するには、同約140km以上を実現しなければならない。技術的に、実現できるメドがないことから、EVなどに移行することが前提になるという。
「EVは、せっかく化石燃料を燃やさずに走るのだから、走るための電気を生み出す際にも、化石燃料を燃やさずに再エネを使いたい。燃料電池車の場合でも、化石燃料による電気で作った水素を使って走るのでは、代替する意義が乏しくなってしまう」とする。
そこで、EVが搭載している蓄電池に、いかに再エネ由来の電力を有効に貯めるかがカギになるという。
志賀副会長は、EVの蓄電池を効果的に使うことで、太陽光や風力発電をベースロード電源のように使えるようになり、かつ、社会全体のコスト負担が少ない形で実現できると強調した。
