益城町における調査の様子
（出所：PV-Net）
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太陽光発電所ネットワーク（PV-Net：東京都文京区）は2月24日、熊本地震による太陽光発電システムの被害に関する調査報告会を開催すると発表した。
3月8日（水）17時から、東京都千代田区内神田にある「ハロー貸会議室神田」で開催する。
PV-Netは、住宅用を中心に太陽光発電のオーナーで構成する特定非営利活動法人（NPO法人）で、2007年7月の新潟中越沖地震、2011年3月の東日本大震災に続いて、2016年4月の熊本地震による太陽光発電システムの被害に関して調査してきた（関連コラム）。
地震の多い日本において、大地震の際に、住宅用の太陽光発電システムに起因する二次災害を防ぐとともに、被災による停電時の非常用電源としての活用法の認知度を高めていく活動の一環としている。
内容は、2016年4月の震災直後、同6月の2回にわたり、激震地となった益城町を中心に実施したフィールド調査の結果に加え、同12月に熊本市で開催した同様の報告会で得た、新たな情報を加えた調査の成果を発表する。
また、被災した太陽光パネルの再使用（リユース）や、災害時の安全性など、震災における太陽光発電システムの課題について、再生可能エネルギー協議会の黒川浩助理事長、産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所の近藤道雄・上席イノベーションコーディネータ、太陽光発電アフターメンテナンス協会の宗貞貴洋代表理事らを交えて議論する。
