参加者に提供されるサービスのイメージ図
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国立国際医療研究センター、エス･エム･エス、みずほ情報総研は、2017年8月に採択された日本医療研究開発機構の研究事業の一環として、2018年3月1日から「ウェアラブル機器等を活用した管理栄養士伴走による健康改善介入研究」を開始する。複数の企業健康保険組合を対象とし、段階的に1年間の介入を予定する。
今回の研究事業は、日本糖尿病学会主導のもと、HbA1cの値が6.0%以上8.0%以下の条件を満たし、参加同意が得られた約150人の参加者（糖尿病予備群ないし2型糖尿病患者）に遠隔での健康改善指導サービスを提供する。患者の行動変容の促進や血糖コントロールの改善効果を科学的かつ統計的な根拠をもって証明する「臨床研究フィールド」と、新たなサービスモデルの開発につながる探索的な研究を行う「サービスモデル研究フィールド」により、医学的・科学的なエビデンスの創出を目指す。
サービスモデル研究フィールドは、企業健保5団体程度と協力し、参加者にエス・エム・エスが実施する「管理栄養士伴走型の健康改善サービス」を無償で提供する。期間中は、ウエアラブル機器やIoT対応の検査機器などにより取得される健康情報などを用いて、管理栄養士が遠隔で改善指導を行う。参加者は、スマートフォンなどを通じて日常の食事、活動量、体重などのデータを確認したり、専属の栄養士とのメッセージのやりとりによる伴走型のサポートを受けたりできる。
エス・エム・エスとみずほ情報総研は、2016年に経済産業省委託事業において「個別化健康サービス」のビジネスモデルの実現を目指し、参加者の健康づくりの継続や健康状態の改善等の効果検証を実施した。この経験と知見を生かし、企業健保の加入者を対象にIoT活用の有用性を検証する。
