中国が同分野で競争力を増しているのは、「一帯一路」構想がけん引しているとし、2017年に同構想の重要性が高まったと指摘(関連記事1)。そういった動きに対して一部では逆風も生じているものの、同構想が中国の対外的な経済政策の屋台骨であることに変わりはないとしている(関連記事2)。

 一帯一路構想の一環として中国企業による買収・合併が2017年に急増し、2017年8月の時点で既に2016年の合計310億ドルを超えたという。

 太陽光発電の市場では、全世界の太陽電池生産の約60%を中国企業が占め、2017年も高いシェアを維持した。

 同報告者はまた、中国の支配力は、品質を犠牲にしたものではないと指摘している。その証拠として、米国における2017年の太陽光パネル販売の上位10社のうち7社を中国企業が占めたことを挙げている(表)。

表●米国の太陽光パネル販売上位10社の内訳
(出所:IEEFA)
順位企業名前年との差
1トリナ・ソーラー中国-
2JAソーラー中国-
3ハンファQセルズ韓国-
4ジンコソーラー中国+2
5モーテックソーラー台湾+3
6ファーストソーラー米国-1
7Longi Lerri中国初登場
8カナディアン・ソーラー中国-4
9インリーソーラー中国-2
10サンテック中国-