中国の大手太陽光パネルメーカーであるJAソーラー・ホールディングスは12月9日、ジンバブエで開発されるメガソーラー（大規模太陽光発電所）に、出力100MW分の太陽光パネルを供給すると発表した。

　ジンバブエでは、同国初となる、大規模な地上設置のメガソーラーが、3カ所、合計出力300MWで開発される。そのうちの1カ所に、JAソーラーがパネルを供給する。

　3カ所のメガソーラーは、中国の通信設備会社のZTE社、中国China MCC17 Group社、Intratrek Zimbabwe社の3社が開発する。JAソーラーは、China MCC17 Group社が担当する案件に太陽光パネルを供給する。

　メガソーラーは、ムニャティ、インスカミニ、ボツワナ国境に隣接する南マタベレランド州の州都であるグワンダに建設される。

　3カ所のプロジェクトで、合計5億4400万米ドル相当の太陽光パネルの調達を予定しており、このうち1億7900万米ドル分をJAソーラーが納入する。2016年末～2017年初に着工し、2017年末までに完成する予定としている。

　サハラ以南のアフリカ諸国の多くと同様に、ジンバブエは深刻な電力不足に直面している。国内の電力の大半は、大型火力発電所1カ所、小型火力発電所3カ所、水力発電所1カ所で供給している。国内の電力需要を満たしきれていない中、鉱山の過度な電力消費が輪をかけ、国内の都市では広域で停電していることもある。

　このような中、12月1日に、中国の習近平・国家主席がジンバブエを訪問し、両国間での貿易やエネルギー分野などでの協力で合意していた。