「Display Innovation CHINA 2015/Beijing Summit」の会場
講演しているのは華星光電 董事長の薄連明氏
[画像のクリックで拡大表示]
2015年8月24日の世界同時株安で顕在化した中国経済の減速。もはやかつてのような高成長は見込めず、中国経済は低成長時代に突入したとみられる。液晶パネルのように今後も新工場の建設計画が目白押しの産業では、果たして大規模投資を継続できるのか、中国経済の失速が与える影響に関心が集まっている。その中で、中国の首都・北京でディスプレー関連の国際会議「Display Innovation CHINA 2015/Beijing Summit」が10月13日と14日の2日間にわたって開催された。
中国家電大手TCL社傘下の液晶パネルメーカー、華星光電の董事長の薄連明氏（Lianming Bo、China Star Optoelectronics Technology, Chairman）は基調講演で、「2018年までに11の第8.5世代以上の液晶パネル工場の投資計画が明らかになっており、発表前の工場計画1件を加えて、現在までに12の新工場が計画されている」と述べた。しかし、液晶パネルはこれから供給過剰が続くことから、「新工場の計画が12よりもさらに増えると、中国の液晶産業は混乱に陥る」と語り、過当競争のリスクを指摘した。逆に言うと、12の工場投資案件については、現時点では計画通りに進んでいる状況だといえるだろう。
