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日経ものづくり 2017年4月号

技術者塾 INTERVIEW人気講師に聞く!

IoTの導入でゴールを設定していますか

伊本貴士氏(メディアスケッチ 代表取締役、サイバー大学客員講師、サートプロ IoT 技術講師)

  • 聞き手:近岡 裕
  • 2017/03/31 00:00
  • 1/3ページ

出典:日経ものづくり、2017年4月号、pp.119-122(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

「対応しなければビジネスができなくなる」。先行する企業がこう表現するIoT(Internet of Things)化。「技術者塾」の講座「IoT推進リーダーに必要な技術が身に付く製造業向けIoT 講座【実践編】」で講師を務める伊本貴士氏(メディアスケッチ 代表取締役 兼 コーデセブン CTO、サートプロIoT 技術講師)に日本企業の現状を聞いた。

――日本の製造業におけるIoTの導入の現状 を教えてください。

伊本氏:IoTを導入している日本企業はまだまだ少ないと言えます。一方で、検討する企業はここにきて急増しています。導入済みの企業と検討中の企業の数にギャップがあるのは、IoTの導入を実際に進めていく推進リーダーが不足しているからです。

 というのは、IoTではIT分野の知識はもちろん、それ以外の分野の知識、例えばハードウエアや無線、人工知能などの知識が必要となるからです。これらの知識を兼ね備えている人材はごくわずか。世界に視野を広げても珍しい。そのため、ほとんどの企業ではIoTの推進リーダーを任せられる人材を社内で見つけるというよりは、育てる必要があります。

――IoTの導入を検討する日本企業はなぜ急増しているのでしょうか。

伊本氏:IoTを使えば生産効率をかなり改善できる。その可能性の高さを感じている日本企業が増えているのでしょう。実際、IoTで生産効率を改善できる見込みがあることは、世界中の企業の共通認識になっています。Industrie4.0(インダストリー4.0)やIndustrial Internetを導入する海外の先行企業を見ても、プロセス改善の部分にIoTを導入しています。そうした世界の動きに遅れてはならないという危機感を多くの日本企業が持っているのです。

 その危機感には2種類あります。1つは、IoT化で遅れると生産効率で太刀打ちできなくなり、競争力を失うかもしれないという危機感。もう1つは、今後急速に変わる社会のニーズに対応できなくなるという危機感です。

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