中国では、付加価値の高いハイテク産業の育成が目標として含まれる第13次5カ年計画（2016～2020年）がスタートした。これに先駆けて2015年に発表された、製造業高度化への行動計画「中国製造2025」では、日本やドイツに迫る製造業大国を目指すとした。中でも工業製品の頭脳となる半導体では、2025年度までに自給率を70％に高めるという。

　現在の半導体事業は、天文学的な資金力と迅速の意思決定力が、同時に求められる事業になった。見方によっては、中国の国の仕組みと相性がよい事業と言える。中国の政府と企業の動き次第では、思惑通りに事が進む可能性がある。今回のテクノ大喜利では、中国の国策による半導体産業の育成の動きが、世界の電子業界にどのような影響をもたらすのか、議論した（表1）。

表1　「紅色半導体の破壊力」をテーマにしたテクノ大喜利での回答
表1　「紅色半導体の破壊力」をテーマにしたテクノ大喜利での回答
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