第5世代移動通信（5G）と非免許帯域を使ったLTE通信、そしてIoT機器向け移動通信方式。2016年2月22日～25日まで、スペイン・バルセロナで開催された移動通信業界の祭典「Mobile World Congress（MWC）2016」の話題は、この3つに集約される。スマートフォン（スマホ）の高機能化競争が一段落する中、最新型スマホ激突の場というMWCのかつてのイメージとは変りつつある。
20Gビット/秒以上の通信容量、1ms以下の通信遅延、現在の1000倍に上る大量数の端末接続、単3形電池でも数年間利用可能な省電力性─。これが移動通信事業者や移動通信機器メーカーなどが示す第5世代移動通信方式（5G）の定義だ。
2015年3月に開催された「Mobile World Congress（MWC）」では、5Gのこうした要求条件に関して欧州、米国、中国、日本、韓国といった移動通信の主要国の業界団体が合意形成を完了したばかりの状況だった。
それから、わずか1年。2016年のMWCでは、スウェーデンEricsson社、中国Huawei Technologies社、米Intel社、フィンランドNokia社、韓国Samsung Electronics社、米Qualcomm社といった大手移動通信装置や半導体メーカーがこぞって、ブースでのデモや実地試験の結果を公表した（図1）。移動通信の標準化団体、3GPPにおいて、予定通り5Gの最初の仕様が2017年～2018年に策定されれば、ほぼ時間差なく、市場に投入できることを示した格好だ。
図1 5Gは構想から実用化の段階へ
第5世代移動通信（5G）は、2015年のMWCでは、多くが構想の段階だった。2016年は技術的には成熟してきており、伝送技術など通信インフラ構築の面では実用化へのハードルはほとんどないことを示した。
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